▲いや、いくらでも言えばいい。
韓国・韓国人は。
それっ、イアンフ イアンフ カネクレ カネクレ レキシニンシキ レキシニンシキ キョウセイ キョウセイ カネクレ イアンフ イアンフ ってさ。
どうぞ、遠慮なく、１００万回でも繰り返してね。
韓国人だけが言ったというのではなんなので、✕✕人もこう言っていると言いはじめたようだ。
いや、✕✕人が同じことを言ったって、別に。
それっ、イアンフ イアンフ キョウセイ キョウセイ カネクレ カネクレ レキシニンシキ レキシニンシキ って。
どうぞ、いくらでも。
でも。
日本・日本人は、捏造慰安婦について絶対に謝罪も賠償もしない。
以下、新聞から抜粋。
ラリー・ニクシュ戦略国際問題研究所研究員インタビュー
米下院2007年「慰安婦決議案」作成関与
－日本の主張に反論
「32年前の吉田証言うそだから米決議案も間違い？ そもそも証言は参照していない」
従軍慰安婦の強制動員を認め、謝罪した河野談話を安倍政権が否定する中、日本は米連邦下院が2007年に通過させた
「慰安婦糾弾決議案」まで損なおうとしている。
日本のメディアは「決議案は32年前に朝日新聞に掲載された吉田清治氏の証言『済州島で複数の女性を強制連行した』という内容を根拠にしているが、証言が虚偽と判明したため、決議案も間違っている」
と主張しているのだ。
しかし、決議案の作成にかかわった米戦略国際問題研究所（CSIS）のラリー・ニクシュ研究員、米研究機関「アジア・ポリシー・ポイント」
のミンディ・コトラー所長、ジョージ・ワシントン大学のマイク・モチヅキ教授、ジョンズ・ホプキンス大学国際関係大学院のデニス・ハルピン
研究者らはこのほど出版された米議会調査局「米日関係報告書」の共同寄稿で、「決議案作成当時、信ぴょう性が疑わしい吉田氏関連の部分は完全に外したので、吉田証言が慰安婦問題に対する西側諸国の誤解を招いた主な原因だと主張するのは間違っている」と明らかにした。
慰安婦決議案に関連し、強制動員の根拠を提供したラリー・ニクシュ氏（74）＝当時、米議会調査局研究員＝は、インタビューで「長期間の調査の結果をもとに見た時、河野談話は歴史的に最も正確な内容だ。2007年の決議案作成時に強制動員の証拠を多数掲載した5ページ分の資料要約文を議会に提出している。
資料には日本の公式文書・米占領地で米軍が行った慰安婦へのインタビュー・宣教師としての活動していたホレイス・ホートン・アンダーウッドの証言などもあった」と述べた。
ニクシュ氏は、「朝日新聞がこのほど『済州島で女性を強制連行した』と証言した吉田氏の、いわゆる『吉田証言』を誤報であるとして取り消したが、実際には吉田証言は当時の下院や現在の決議案の状態にいかなる影響も与えていない。
朝日新聞や専門家たちはもともと疑念を抱いていた吉田証言をあまりにも長い間、掲げていた」とも述べた。
また、「安倍首相の検証委員会も、河野談話と同じ結論を出したことに注目している。
安倍首相、朴大統領、オバマ大統領が一堂に会し、「私は河野談話が歴史的に正確だと信じる」と言えば、慰安婦問題を解決する良い方法になるだろう」と述べた。
ニクシュ氏は、慰安婦の強制動員に関連する未公開の内容をまもなく発表する考えだ。
同氏は「強制動員の過程について調査してきた内容を文章にしようと思う」と語った。
ジョージタウン大学で外交学修士、歴史学博士号を取得したニクシュ氏はCSISのほか韓米研究所（ICAS）上級研究員を務めている。
ワシントン＝ユン・ジョンホ特派員
ソース：朝鮮日報 2014/09/30
▲補足、感想など
日韓間の「声闘」も佳境に入ったなぁ。
どうぞ、どうぞ、いくらでも。
韓国人が日本人を１０万回攻撃するなら、日本人は２０万回これに反撃しよう。
大声で、罵倒し、喚きちらそう。罵倒合戦で、日本人は韓国人に負けはしないよ。
日本・日本人は、いわれもない他者かの侮蔑に対して、黙ってこれに耐えるということは絶対にできない。
これは日本人の尊厳の問題だ。
これから、記事にある人間に対しても、追々、反撃することになる。
日本から韓国への対応を確認しよう。
あ、日本と韓国の関係を改善する必要はない。
い、安倍さんは韓国の朴大統領と話し合う気などさらさらない。
う、繰り返すが、日本・日本人は捏造慰安婦に関して謝罪も賠償も絶対にしない。
え、日本と韓国との間の１９４５年までのいざこざ一切合切が１９６５年の日韓基本条約で完全に解決済みだ。いまさら、日本はなにをする必要もない。
お、日本の自民党・公明党に巣食う朝鮮系洗脳工作員たる国会議員（自民党の河✕さん、額✕さん、公明党の山✕さんなどなど）を政府の中枢に絶対に近づけない。
か、日本の戦後レジームは完全に崩壊している。だから、日本人は日本にいる朝鮮系洗脳工作員達（新聞テレビにでて偉そうにしゃべっている朝鮮系の新聞記者、論説委員、大学教授、官僚、国会議員、コメンテーター、義務教育を中心とする教師達）の言うことなど、まるっきり信じていない。 だまされない。ミスリードされない、扇動されない、洗脳されないよ。
き、最後に非韓三原則を確認しておこう。
すなわち、韓国へ関わらない、助けない、教えない---と。