▲当然であろう。
他者からいわれもないことで侮蔑を受け、そのまま黙って耐えるということは、日本・日本人はできない。
もっと早くから反撃できればよかったのだが、なんせ、韓国政府と結託した日本在住の朝鮮系洗脳工作員達の半世紀にも及ぶ洗脳工作・世論誘導にやられっぱなしであったからなぁ。
２０００年頃から２０１０年頃にかけてのインターネットの普及というものによって、やっと、日本人への洗脳工作、世論誘導という事実が白日の下に曝され、日本人全員がその事実を知ったことで、戦後レジームというものが崩壊した。
まったく、インターネットさまさまではある。
戦後、７０年近くなって、朝鮮系洗脳工作員達の活動（いや、当然、新聞テレビをつかって工作員から、今でも洗脳・世論誘導工作は続いている。ただ、日本人がそれを信じなくなっただけだ）の効果が薄れ、こうしてインターネットに書き込んだら、それを信じてくれる人も多くなった。
日本と韓国（及び日本在住の朝鮮系洗脳工作員達）との捏造慰安婦を巡る「声闘」も、国内では山場をようやく越えたようだ。
まぁ、日本在住の朝鮮系洗脳工作員達からの洗脳工作が止むということはあるまい。しかし、日本人がそれを信じなければ、その工作活動の効果もなくなる。
日本国内で山を越えたことで、いよいよ在米の韓国人との「声闘」が開始され、本格的となっていくようだ。
以下、新聞から抜粋。
日本政府が、慰安婦強制動員を否定する対外広報戦を本格化させる。
予算も来年は2倍以上に引き上げる。
菅官房長官は「日本の名誉や信頼の回復を図るべく、戦略的に（国際）広報戦略を行っていきたい」として、来年度の広報予算を2倍に引き上げる。
日本政府は、昨年度8億5000万円だった広報予算を今年度は18億円に増額。
内閣府は来年度の関連予算の概算要求で52億2000万円を計上。
日本政府は、朝日新聞が慰安婦関連の記事を取り消した問題などについて「国際社会で客観的な事実に基づいて正しい歴史認識が形成され、日本の基本的立場や取り組みが正当な評価を得られるよう対外広報を強化したい」と。
朝日新聞が今年8月、済州島で女性たちを慰安婦として強制連行したとする故・吉田清治氏のインタビューについて「裏付ける証拠がない」と関連記事を取り消し、日本政府と自民党は慰安婦の強制動員を否定する動きを本格化させている。
河野談話は、吉田証言とは関係なく日本政府の文書と被害者の証言を元に作成された。
自民党は、慰安婦問題に関する国際広報戦を担当する「特命委員会」を設置。
稲田朋美・自民党政調会長は「朝日の誤報のせいで日本の名誉は地に落ちた」として、国連や各国政府、海外報道機関に対する広報について研究し、政府にも対策の取りまとめを促していく。
「赤旗」は「首相を含め、閣僚10人が『日本の前途と歴史教育を考える議員の会』に所属しているため」と報じた。
この会は、中学校の教科書に記述されていた慰安婦関連の内容の削除運動を主導した。
一方、岸田文雄外相は「わが国固有の領土である竹島は、わが国の主張をしっかりと伝え、粘り強く対応する」と述べた。
▲補足、感想など
これが、韓国の新聞か。
なにか元気がないなぁ。
もっと、日本・日本人を大声でののしれよ。わめき散らしたらどうだ。
どうも、火病持ちとも思えない文章ではある。
まぁ、いいか。
冒頭でふれたように、日本・韓国間の捏造慰安婦をめぐる「声闘」も山場を一応越えたものなぁ。
また、少ししたら、元気になって、それっ、イアンフ イアンフ カネクレ キョウセイ キョウセイ ニホンガコリツスル ニホンガコリツスル カネクレ とか言い出すさ。
またぞろ、日本人がそれに反撃する—というイタチゴッコを繰り返せばいいことだ。
今度は、アメリカが主戦場だ。
冒頭でふれたように。
日本・日本人はいわれもない他者からの侮蔑にじっと黙って耐えるなどということは絶対にできない。
捏造慰安婦騒動は、日本・日本人の名誉と尊厳に関わる問題だ。
日本・日本人は、捏造慰安婦について、謝罪も賠償も絶対にしない。日本においても、アメリカにおいても。
これから、日本国内において、日本人と朝鮮系洗脳工作員達とのバトルが繰り広がられるであろう。
日本の新聞テレビ業界、義務教育を中心とする教育界を「日本人の手に取り戻す」という動きが、もっともっと苛烈となっていこう。