▲なんというか。
英国の産業革命に２００年も遅れる大ノロマ頭脳（漢字オンリーの漢文という不完全言語を採用して他者に高度な概念を正確に伝えることもできない民族）が、一丁前のことを言って---
中国人ってやつは、精神的に弱いのだな。
現実を直視するだけの勇気がない。だから、他者に向かって嘘をつく、居丈高に他者にハッタリ・コケオドシをかます。
これが、メンツとやら言うものか。
２００年遅れの大ノロマ頭脳だから、２００年先行組の、１００年先行組の「情報を盗む」てなことは当たり前か。
盗まれたやつがアホなんだ。騙されたやつがアホなんだ—と思っている訳か。ヤクザ・ゴロツキの発想だな。
なるほど。
中国人って、世界における「ガン細胞」なのだな。
今度のアメリカ・トランプ大統領のしかけた「第二の阿片戦争」は、中国・中国人という異形の姿で、拡張する「ガン細胞」そのものを、どうでもこうでも「摘出してしまおう」という決断から出発しているのだな。
筆者は、中国に「うまく負けろ」式のことを言ったが、これは「うまく負ける」どころのレベルの話ではあるまい。
こりゃ、トランプさんは、中国というガン細胞をどんなことをしても「摘出」してしまうつもりだぞ。
中国はその覚悟をすべきだな。
まず、中国人が「情報を盗んだ」記事から。
2018/12/13(木)
米ホテルチェーン大手マリオット・インターナショナル（Marriott
International）の顧客情報が大規模なハッキング被害を受けた問題で、マイク・ポンペオ（Mike
Pompeo）米国務長官は12日、中国政府の関与があり、同政府による世界的なサイバー窃盗活動の一環であるとの考えを表明した。
ポンペオ国務長官はFOXニュース（Fox
News）の番組「フォックス・アンド・フレンズ（Fox
and
Friends）」でマリオットのデータ盗難について、米政府は中国が首謀者としてこれを指揮したと確信していることを認めた。「彼らは世界中でサイバー攻撃を行っている」と語った。
今回のマリオットの顧客情報流出問題の他、米中では地政学的問題や貿易、テクノロジー業界での競争、スパイ活動問題で緊張が高まっている。
中国の通信機器大手、華為技術（ファーウェイ、Huawei）の孟晩舟（Meng
Wanzhou）最高財務責任者（CFO）は5日、米国の身柄引き渡し要請に基づきカナダで逮捕された。
米国は孟容疑者を対イラン制裁に違反した商取引に関する詐欺容疑で訴追する考え。
米政府は中国が米政府や企業を標的として、広範囲にわたるサイバー攻撃を続けているともみており、対抗措置として今週、中国の軍部と情報機関関連のハッカーを新たに訴追することを発表するとみられている。
マリオットの顧客約5億人分の詳細データを盗み出したハッカー集団は、中国国家安全省の指示で活動していたとみられている。
米政府はこのハッカー集団を、医療保険会社や米行政機関職員の個人情報を標的とした一連のスパイ活動の一部とみている。
▲補足、感想など
中国人には、「信義」も「正義」も「誠実」もないのだな。
ただただ、お金を掴（つか）んだやつが一番えらいのだ—それが価値観のすべてか。
なるほど。
１９６０年代、１０年も続いた文化大革命で自国の蓄積すべき文化をなにもかも、自分の手で、自分の指で粉砕・抹消した民族らしい現在の中国人の姿ではある。
そういう中国人が表題のことを言っている訳だが。その記事をみてみよう。
--ここから--
2018年12月13日
ファーウェイ排除に中国が“逆ギレ” アイフォーン購入に“罰金刑”、米国製品のボイコット要求も中国通信機器大手「華為技術（ファーウェイ）」の副会長兼最高財務責任者（ＣＦＯ）、孟晩舟容疑者の逮捕・勾留が続くなか、中国が反発を強めている。
拘束したカナダには対抗措置を示唆し、中国国内では「米国製品の排除」の動きも出てきた。１日の米中首脳会談で「一時休戦」に入るとみられた米中対立は底無しの様相となってきた。
「これまで他国の安全保障にどんな影響があったか、誰も証明していない。
そんな臆測は正常な企業活動を妨げており、道理にも合わない！」
中国外務省の陸慷報道局長は１０日の記者会見で、ファーウェイの製品が米国などから「安全保障上の脅威になりかねない」との懸念が出ていることに反論した。
そのうえで、「この問題が深刻な結果をもたらせば、すべての責任はカナダ自身が背負うことになる」と述べ、孟容疑者が早期に解放されなければ対抗措置を講じる可能性があると警告した。
日本政府が１０日、ファーウェイと、中国通信大手「中興通訊（ＺＴＥ）」の製品を政府調達から事実上排除する方針を決めたことにも、「私たちは、いかなる差別的な扱いも受けるべきでないと考える」と牽制した。
「中国ＩＴ排除」の動きが、中国全体のハイテク産業政策に大きな影響を及ぼすとし、国際社会からの逆風をはね返そうと、逆襲に出た。
中国国内では、米国製品のボイコットを従業員に要求したり、逆にファーウェイ社製品の購入を応援する企業も出始めた。
香港紙などによると、広東省深センのハイテク企業では７日、社内に緊急通知を出した。
ファーウェイのスマートフォンを購入した従業員に、価格の１５％を補助する一方、米アップル社製品の「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」などを購入すれば罰金を科すという内容だった。
中国では、これまでも対米感情のもつれから、「米製品の不買運動」がたびたび起きている。
今回も、同様の激しい反応が起きるのか。
--ここまで--
いや、ファーウェイが「２００年先行組、１００年先行組の諸国」から情報を盗んでいたのは確かだ。
--ここから--
2018/12/10(月)
政府は10日、各府省庁のサイバー攻撃対策の担当者による会議を首相官邸で開き、中国通信機器大手の華為技術（ファーウェイ）と中興通訊（ZTE）の製品を政府調達から事実上、排除する方針を決めた。
トランプ米政権は、中国による不正な通信傍受などが安全保障上の脅威になりかねないと懸念しており、日本も同盟国として歩調を合わせる必要があると判断した。
2社が中国情報機関との結び付きを指摘されていることを踏まえた対応となる。
菅義偉官房長官は10日の会見で「情報の窃取、破壊、情報システムの停止など悪意のある機能が組み込まれた機器を調達しないことが極めて重要だ」と指摘した。
--ここまで--
日本政府が動くのだ。
なにか、情報を盗んでいる機器が取り付けられていた—ことを確認した上で動いている。
単なる噂のような話ではない。
アメリカは、このファーウェイ以外でも中国へ圧力をかけ始めている。
自国に痛みがあっても、どうでもこのタイミングで「ガン細胞摘出手術」に動くことを決心しているようだ。
--ここから--
2018/12/12(水)
米上院外交委員会で「チベット相互入国法」通過
米上院の外交政策の立法を担当する外交委員会はこのほど、「チベット相互入国法」を通過させた。
法案は、中国当局が米政府高官、報道関係者などの米国籍国民のチベット立ち入りを禁止した場合、中国当局者の訪米を拒否すると定める。
チベット亡命政府などは、同法案は米国会と米国民のチベット問題への強い関心を反映したと歓迎。
「チベット相互入国法（Reciprocal
Access to Tibet Act of 2018,
H.R.）」は、ジェームス・マガバーン下院議員（民主）とランディー・ハルグレン下院議員（共和）が今年4月に提出した。9月25日、米下院で同法案は満場一致で可決した。法案は上院で可決された後、トランプ米大統領の署名を経て成立する。
マガバーン議員は法案可決に際し「米国は、中国政府によるチベットでの人権侵害に対して声をあげなければならない」「人権の尊重は、倫理的に必然だ。中国を含む世界中のチベット人のため、米国が人権尊重を推進していく」と語った。
ラジオ・フリー・アジア（RFA）によると、チベット亡命政府駐北米事務所のクンガ・タシ氏は法案可決について「チベット人にとって大きな意義を持つ」と述べた。タシ氏によると近年、複数の在米の米国籍チベット族が中国大使館から親族訪問ビザを取得したが、中国当局は入国を拒否したという。
--ここまで--
もう、アメリカ、日本などには表題のような中国人の「姑息な言い訳」は通用しない。
「中国という異形な姿で拡張するガン細胞摘出手術」に真っ向から対抗しようと思うなら、どうぞ、ご自由に。
なにか、ここにきて、急速に中国の運が尽きたような情勢だな。＜天に唾した行為の結果、自分の頭の上にその唾が落ちてきているということか＞
世界で中国に協力しようというのは、ドイツかそこらだけであろう。
アメリカには、様々な手がある。
経済でも、人権でも---。
