▲妙な表題となった。
いや、英国の産業革命に２００年も遅れる大のろま頭脳の中国人が、その「２００年遅れ分」を、２００年先行した「産業革命組の諸国」・１００年先行した国から、「機密情報を盗み出す」という非倫理的、不合法な手段で、「２００年遅れを取り戻す作戦」を、敢行していたのだが、とうとうアメリカ・トランプ大統領の不興を買い、第二の阿片戦争を仕掛けられ、土壇場で立ち往生しているのだ。
土壇場で立ち往生という状況に陥ったとき、中国人は、表題のごとく、「逆上」、「お涙頂戴」と、二面作戦で、対抗しようとしているようだ。
ふ～ん。お涙頂戴、逆上作戦ねぇ。
そんな姑息な「対抗策」が、第二の阿片戦争の相手国に効果があるか？
真っ当な対抗策なら、「合法な手段で、情報を買います」てな方向へ切り替えるしかあるまいに--。
いや、うちは１５億人いるのだぞ、これだけの購買人口を無視できまい式で、逆上作戦は、きっと世界で通用するはず—と中国人は、考えるのか？
そう、思うのなら、まぁ、ご勝手に。
以下、新聞から、中国人の逆上・お涙頂戴作戦を見てみよう。
2018年12月21日
産経新聞
【北京＝西見由章】中国外務省の華春瑩報道官は２１日に声明を発表し、米司法省が中国政府と関係のある中国人ハッカー２人を起訴したと発表したことに対して「米側の捏造（ねつぞう）であり中国に対する根拠のない非難だ」と反発した。
華氏は「米側の行為は国際関係の基本原則への重大な違反であり、中米の協力を著しく損なうもので、すでに厳正な申し入れを行った」とし、米側に抗議したことを明らかにした。
また「中国はいかなる形式のサイバー攻撃による情報窃盗にも一貫して反対している。中国政府が企業秘密を盗む行為について関与や支持をしたことはない」と主張。
米当局が長期にわたり外国政府や企業などを対象にサイバー攻撃による窃盗や監視を行ってきたことは「公然の秘密」だと指摘し、「自らの過失を棚に上げて他人をとがめるものだ」と非難した。
2018/12/21(金)
アメリカ司法省がサイバー攻撃で企業秘密を盗んだとして、中国のハッカー集団のメンバーを起訴したことについて、菅官房長官は記者会見で、このような攻撃を断固、非難するとしたうえで、日本政府への攻撃も確認していることを明らかにしました。
アメリカ司法省は、中国のハッカー集団「ＡＰＴ10」のメンバー２人を中国の情報機関である国家安全省と連携して、企業秘密を盗み出していたとして起訴したと発表しました。
これについて、菅官房長官は、閣議のあとの記者会見で「このような攻撃を断固非難する。わが国にも『ＡＰＴ10』から政府機関を含むさまざまな機関を対象にした長期にわたる広範な攻撃を確認している」と述べました。
そのうえで、「中国を含むＧ20のメンバーは、サイバー空間を通じて知的財産の窃取などの禁止に合意しており、国際社会の一員として責任ある対応が求められる。今後とも、国際社会と緊密に連携して自由で公正で安全なサイバー空間の創出、発展のために尽力していきたい」と述べました。
2018/12/21(金)
■華為幹部、日本人の手紙に謝意
日記公開、排除「恥ずかしい」
【北京共同】中国通信機器大手の華為技術（ファーウェイ）は21日、カナダで拘束された副会長兼最高財務責任者（CFO）の孟晩舟容疑者（保釈中）の日記を公開した。
日本人の会社経営者が、孟氏の拘束に心を痛め、ファーウェイへの支持を訴える手紙を寄せてくれたとして「心が温まった」と謝意を示している。
中国メディアによると、手紙は東京の中小企業の責任者を名乗る人物から、17日に届いた。
ファーウェイが東日本大震災の際に被災地にとどまり、通信設備の復旧に尽力したと指摘し、支援の手を差し伸べた企業を国が一方的に排除するのは「恥ずかしい」と記されていたという。
▲補足、感想など
これが、ヤクザ・ゴロツキ・人食い中国人の「やり方」だ。
英国の産業革命に２００年の遅れるような「大のろま頭脳」、漢字オンリーの漢文という不完全言語を採用し、他者に高度な概念を正確に伝達もできない、識字率３０％で、国民の半分以上が、無学文盲、無知蒙昧、ヤクザとゴロツキばかりが跋扈する無頼社会の「やり方」だ。
ちょいと、中国人のあれこれを。
--ここから--
2012/10/24(水)
お前何も知らんのだな。
今回の反日デモは全部政府の息がかかった奴が動員したものだよ。
在中日本領事館のサイトにすら反日デモのスケジュールが事前に載ってたよ。
つか、政府の息がかかってなかったら集合場所すら確保できないよ。
日本のマスコミが反中煽っただ？
お前は中国でCCTV見たこと無いだろ。
30年前から毎日のようにチョビヒゲの日本兵が中国人縛り付けて殴る蹴るしてる番組流してるよ。
中国人は憎しみでしか同胞意識持てない。
反日の前は反ソだった。
国共内戦で焼け野原だった中国をイギリスの背中が見えるまで発展させたのはソ連の資本と技術だったのにね。
反ソの前はまた反日、反日の前は反清（満）、反清の前は反英。
国民国家の基礎である同胞意識（ナショナリズム）を持つために常に誰かを憎まなければならなかった。これは朝鮮も同じ。
憎むことを止めた途端に国家が崩れ落ちるんだよ。
2012/10/24(水)
戦前も満州で暮らしていた日本人が中国人に暴行、虐殺され、どうしようもなくなって、
日本軍が武力で制圧しようとして、日中戦争の泥沼にはまり込んでいった。
歴史は繰り返す。
中国も韓国も何が悪いと言って、人間性がひどすぎる。
とにかくエゴのかたまりで、悪いことは全部他人のせいにする。
日本人は人がよく、反省ばかりする控えめな民族なので、こういう悪辣な奴らの
食いものにされてしまう。
いまだにこういう国と友好関係をなんて言っている日本人
がいるが、どだい日本人とまるっきり民度が違うということが分からないお花畑脳なんだな。
2012/11/12(月)
＞中国人も思い知るのではないか
思い知りません。
中国人は、日本が中国に投資・技術供与をするのは、敗戦国の義務 と考えています。
投資や技術供与を行わないと「反省していない」と考えます。実際にそう主張していますし。
2012/11/15
中国人移民の最大の問題点は、成功した中国人移民が新たな中国人移民を奴隷労働力として引き入れることだ。
そうして、現地の法令や環境保護、人権保護とかを無視して、産業秩序を破壊する。
不公正な競争力を持った中国人企業との競合によって、周囲の企業は経営が悪化し、現地の労働者の賃金も低下する。
連れてこられた中国人労働者もまた、大きな被害者だ。
彼らは大金を払って海外に来たにも関わらず、中国人企業家に囲い込まれて現地の言葉や習慣を身につけることも出来ないまま、奴隷労働者として搾取され続ける。
そのうちに、絶望した連中が犯罪者となって現地社会にも迷惑をかけ始める。
イタリア人も町のものを中国に持っていかれると誰が予想できたであろうか。
ここに中国人の狡猾さがある。
彼らは何年か工員として働いたあと独立し、経営者となるのだ。
そしてイタリア人の元ボスを追い出しにかかる。
気づいてみるとプラートの商工会議所に登録された中国人経営の企業数は1992年の212社から03年には1753社にまで増えていた。
それは細菌の増殖のようだった。
ことはそこで完結しない。最初は、衣料製造の工程の一部を中国に外注していたのが、今は全工程を中国に移しつつある。
プラートには、00年には6000社ほどあった繊維会社が、05年の半ばまでに3000社を切っていた。この数字をみただけでも、中国がこの狡猾なやり方を弄して、世界をムチャクチャにしていることがわかるだろう。
破壊思想に取りつかれた反日左翼や恩知らずで恥知らずの在日韓国人等の言う｢共生｣は移民側に日本人が合わせろ。理解する努力が足りない、黙って受け入れろってだけだ。
本当の｢共生｣はまず移民してくる側が努力してする事だ。
移民を受け入れる側は本当の意味での｢共生｣をしようとしている人を差別無く仲間として受け入れるようにする事
ところが日本では、悪いのは日本で、「日本人の島国根性」「日本の排他主義」になってしまう。
朝鮮人や鳩山民主党が言う共生は努力せず先に与えろと言う、日本の文化を破壊し、日本と言う国を消滅させる発想だ。
2012/11/09(金)
蓄財
習近平一族
1兆円～2
兆円
温家宝一族
2100億円
薄熙来一族 8000億円
トウ小平一族
8500億円(10年前)
(鉄道)劉氏一族
1500億円
(鉄道)張曙光
2300億円
【国際】名ばかりの博士号、人材を生み出さない中国の教育
★：2012/08/19(日)
)
中国の教育は詰め込み式といわれ、その教育システムの是非については
長きにわたり議論されてきた。
自由な発想は評価されず、点数のみで
決定されるために学生はひたすら問題を解く。
その結果、学生たちは
創造性に欠け、クリエイティブな人材が育たないと専門家は警鐘を
鳴らしている。
また、中国では学歴が出世に影響することから、
役人の多くが博士号を取得している。
なかでも、博士課程に通学せず、
論文で学位を取得する「論文博士」が増加している。
特に、大学側と
役人の癒着した名ばかりの博士号は、学位の最高位である博士の価値を
落としている。
*+*+
レコードチャイナ +*+*
66
：：2012/08/19(日
＞アメリカの大学とか頭のいいクラスって
>アジア系が多いだろ
中国人で、アメリカの大学で修士・博士号取っている奴、
更にまともな論文書いている奴は大丈夫。というか優秀。
中国の大学で修士・博士なんてのは、たいていは本当に駄目だね。
2012/10/18(木)
元警視庁刑事通訳捜査官でいらっしゃる坂東忠信氏をお迎えし、尖閣問題をめぐって中国各地で勃発した「反日デモ」に、
明らかに中共政府が関与していた実態につき、デモ隊を-私服警官が組織していたり、指示を出したりしていた例などを挙げながら
御指摘いただくとともに、日本国内における外国人犯罪の大半を中国人が占める現状や国家動員法の脅威に対し、
我々が自覚すべきことなどについても、お話を伺います。
http://www.youtube.com/watch?v=xrNI6d1eCeA
2010年07月01日
・国防動員法がいよいよ本日より中国で施行 ～マスコミが伝えないこの法律の怖さとは
http://ameblo.jp/lancer1/entry-10578843585.html
さらに日本にとって脅威なのは、この法律は中国国内にいる中国人に限定されていません。
原則として国外にいる中国人にも適用されるはずです。
そうなると、現在日本に大量にいる中国人は、有事の際には中国軍に動員され、日本にいながらにして破壊活動や軍事活動を開始する要員となる可能性があるのです。
これがどれほど恐ろしいことかは、昨年長野で行われた聖火リレーの時に、組織的に動員され、大量に集まって赤い中国国旗で長野の街を埋め尽くした
中国人達の光景を覚えている人は、その意味を理解できることでしょう。
さらに、この法案は中国に展開する外資系企業も対象となることから、現在競い合って中国に進出している日系企業は、本日から中国軍の意志一つで全ての財産や技術を
没収されることになります。
工場施設はもちろん、日本の最先端技術も何もかもです。
中国に拠点を持つ日本の各企業は、この法律が施行されたことによるリスクを理解しているのでしょうか。
これほど大きな意味を持つ法律が中国で施行された今日、それを報道する今のところマスコミは産経新聞だけのようです。
--ここまで--
以上のような、中国人についての知識を踏まえて、これからをみてみよう。
いま、第二の阿片戦争を仕掛けられ、習近平国家主席は、立ち往生している。
これから。
世界での通常人のごとく振る舞うか、従前どおり、中国ヤクザゴロツキのままふるまうか—の選択であろう。
どうぞ、どちらでも。
中国人のお気の召すままに。
