2020年5月12日火曜日

世界の迷惑者。オレ様主義のイスラム教徒がその本性を現してきた


日本人は、世界のどこにいっても「郷に入っては郷に従え」という態度を取り続けてきた。だから、世界で日本人町というのは数えるほどしかない。
 その土地土地の習俗・習慣に合わせて溶け込んでいくからだ。

 ところが、世界は広いもので、「郷に入ったけど、郷の者がオレ様のやり方に従え」とのみ、喚く集団がいる。
 それが、イスラム教徒という世界の迷惑者、面倒臭い人々だ。
 数が少ない内は、面倒を起こさないのだが、ある人数を越えると、急に、「口の達者な迷惑者」として浮上する。

 イギリスなどの例をみようか。

 -ここから-

2015/09/28()

>>123
もう、ヨーロッパは遅いのね。w
イギリス、ロンドンでは、バッキンガム宮殿をモスクにしろ、 エリザベス女王がイスラム教に改宗しないとイギリスから 出ていけという、イスラム教徒が、公言しまくっている。w

そりゃ、イギリスの極右が激怒するわな。 毎日、殴り合いらしい。w


海外「日本は欧米よりも…」 日本の警察がイスラム教徒を監視 外国人は日本を擁護

2010年、警視庁公安部の内部資料がネット上に流出し(資料のほぼすべてが国際テロ捜査に関する内容だった)、その資料から、警察が日本で暮らしているイスラム教徒を、数年前から監視していたことが明らかになりました。

この件に関して、情報流出によってプライバシーを侵害されたとして、17名のイスラム教徒の方々が東京都に損害賠償を求める訴えを起こし、先日に最高裁判所は、東京都に9000万円の賠償を命じています。

現在海外で話題になっているのは、公安がムスリムを監視している/た事実と、国際テロを防ぐ為の監視に関しては、最高裁は容認しているという点(最高裁は以前、警察がムスリムを監視し、テロ対策に必要な措置として、 彼らを取り調べることを許可しており、その姿勢は今回も崩していない)。

インデペンデント紙は、見出しに「ひどい」と一言。
ですが読者からは、日本を擁護する声が続出していました。

2010/10/18()

>>11
火葬はイスラムにとって禁忌 遺体を焼くことは死者への侮辱になるんだと

138: >>21 へー、なのに自爆テロはするんだねえ

313: イスラム教ってユダヤ教と並んでホント面倒くせえな

14: いやいやコレ絶対認めるな イスラム教少なくて良いのに増えたら日本が崩壊するぞ 日本人でもテロだなんだっていう思考の奴が絶対出てくる

305:イスラム教徒の日本人が一万人もいるってのが不気味だわ これほとんど結婚した女とその子供だろ? 増殖しそうだ

33: 定住させたら駄目だ。絶対に阻止しないと。

 -ここまで-

 で。表題の記事をみてみよう。

 ムスリム土葬困難、忍び寄る“葬儀崩壊” 「火葬は故人の侮辱」「感染者の土葬が認められなければ、国際問題に発展する」 2020.05.12

 新型コロナウイルスの感染拡大を巡り、葬儀で影響を受ける人たちがいる。感染やその疑いを持って亡くなった人のうち、身寄りがなかったり、遺族が生活保護を受給したりしている場合は、感染防止策に必要な費用が公的扶助の対象外のため葬儀社に敬遠されかねない。
 土葬を絶対視する在日イスラム教徒(ムスリム)も自身の信仰に沿った埋葬が困難な状況に陥っており、亡くなった後もコロナ禍の受難に見舞われる恐れがある。
 「葬儀の多様化で葬祭業はただでさえ下火。それなのに泣き寝入りするしかないのか」。全日本葬祭業協同組合連合会の石井時明会長(63)は頭を抱える。
 生活保護法に基づく葬祭扶助制度は、亡くなった人に身寄りがなかったり、遺族が生活保護を受給するなど困窮していたりする場合、葬祭費用を自治体が賄うと規定。
 給付基準額は20万6千円以内で、各自治体で異なる上限を設けている。ただ、新型コロナの感染防止に伴う防護服や消毒液などの費用は対象外だ。

 一方、同連合会傘下の神奈川県葬祭業協同組合は、県内で既に執り行われた感染者の事例を基に組合員が目安とする見積額を計50万円とした。
 通常の費用に加え、扶助対象外の防護服、ゴーグル、マスク、全館消毒、従業員への危険手当などを含む。
 感染防止策にかかる差額の約30万円分の費用について、厚生労働省社会・援護局は「給付対象としてみなせない」とし、県福祉子どもみらい局も「厚労省のルールに基づき、給付の対象外」とする。葬儀社が負担せざるを得ない状況だ。

 同組合は4月中旬、組合員80社に緊急アンケートを実施。葬祭扶助の対象となる葬儀の請け負いに後ろ向きな意見が過半数に及んだ。亡くなった人に感染、またはその疑いがあった場合、負担を強いられることへの懸念からだ。同組合理事長も務める石井会長は「自治体の要請を拒むケースが生じてしまう」と案じる。
 反貧困ネットワーク神奈川事務局の鈴木啓示弁護士は「感染拡大が続いており、トラブルが起きるのは時間の問題。葬儀を執り行えないケースも出かねない。すぐにでもルールを改定すべきだ」と警鐘を鳴らす。

◆「火葬は故人の侮辱」
 コロナ禍は宗教文化にも影を落とす。感染症法の規定では、感染リスクを抑止するため感染症に罹患した遺体は火葬が原則だ。
 日本イスラーム文化センター(東京都)のクレイシ・ハルーン事務局長(54)は「ムスリムにとって土葬は絶対。火葬は故人の侮辱に当たる。(感染者の)土葬が認められなければ、国際問題に発展してしまう」と危惧する。イスラム教で死は通過点とみなされ、土から生まれた命を土に返す意味合いがあるという。

 南足柄市在住で飲食店を営むイラン人の男性(54)もムスリムの一人。日本で生活して30年余り。「火葬を受け入れることはできない。ムスリムにとって絶対に守られなければならない権利」と訴える。休業補償など他国に後れを取ってきた日本の対応を顧み、「ムスリムが亡くなって火葬され、問題となってからでないと対応してもらえないのでは」と危機感を強める。
 感染症法は一方で、埋葬地の都道府県知事が許可すれば土葬を認める。

 クレイシ事務局長は厚労省や、ムスリムの遺体を専門的に扱う霊園がある自治体に対し、土葬を認めるよう求めているが、明確な回答は得られていないという。4月下旬、結核で亡くなったムスリムが茨城で土葬を認められたといい、「新型コロナの感染者も同様に扱ってほしい」と訴える。

補足、感想など

 イスラム教徒の不寛容さは、その滞在国でトラブルをひき起こす。
 日本にいるイスラム教徒は、火葬に転換すべだ。

 それができないというなら、土葬をみとめ、イスラム教徒の「オレ様主義」が通用する国に行くべきだ。
 日本は、基本的に土葬を認めない。
 それが気に入らないというなら、日本を出ていくべきだ。

 世界のどの国で、「オレ様主義」が通用するというのだ。
 国際問題がどうたらなんぞ、知ったことではない。
 同様にムスリムには、「なにかが食べれない」という習慣があるようだが、それに対する日本人の感想があった。
 それをみてみよう。

 -ここから-

20161005

父親がインドネシア人、母親は日本人と中国人のハーフ。
小学校の給食が食べられなくて辛かった。あれは今でも学校を恨んでる。

36. 20161005
※35
学校を恨むのは筋が違うと思うよ。
日本がイスラム教国ではないのをあなたの親達は分かっていたのだから、日本で生活をしていこうと決めたのなら、子どものあなたにまでイスラムの戒律を強要、固執させなければよかっただけの事。

申し訳ないけど、イスラム圏の方々の「自分達の教義にあわせるよう配慮するべき」という考え方は世界では通用しない。
住んでいる、住まわせてもらっている土地の考え、宗教にムスリムの方々があわせるべきなんだ。

それが出来てないから、ヨーロッパで排斥されているし、その考えのままなら日本でだって同じ事が起こると思う。

35
親を怨むかイスラム教を怨みなさい学校を怨むなんて筋違いもいいところだ

日本は神道の国なんだからイスラム教の国に移住しなさい
世界にはいくらでもある
無理して日本で生きるべきではない

 -ここまで-

 大切なことを繰り返そうか。

 日本は神道の国なんだからイスラム教の国に移住しなさい 世界にはいくらでもある 無理して日本で生きるべきではない「」

 筆者も、その通りだと思う。

 あぁ、昨年だったか、大阪府で墓石の破壊という事件があったが、これには、イスラム教徒が関与しているのではないか--と筆者は疑っている。