▲ふ～ん、なんだろうなぁ。
こんなに日本のマスコミ、日本の媚中派の国会議員達に金をばらまき、だかせ、飲ませているのに---どうなっているんだ？ てな感覚かな。
そういえば、朝日新聞も中国様からたっぷりお金を頂いているという噂があったな。
--ここから--
2009/04/03(金)
迷ってたけど決心がついた、暴露します…。
俺、元朝日新聞社社員だけど、同僚の女が、社内でもかなり上の幹部と寝たらしくて、その時その幹部が女に、「うちの会社、実は購読者が少なくなっても、広告がなくなっても、金は入ってくるんだよ。
外国からな。
だから俺は金に困ることはない。
お前なにか欲しいものあるか？」と言ったらしい。
その時その女はわけがわからなかったらしいが、俺がひそかに女に教えてもらった時、一発で「やっぱり朝日は中国から資金提供を受けているのか…」とわかった。
その幹部のおっさんは確かに凄まじく金持ちで、車はマイバッハを持ってるらしい。
疑ってはいたが、本当だと知った時はなんだかすごく怖く、衝撃がはしった。
確かに、社内にいても政治的な話題は厳禁だし、記事を書くにしても最終調整で何故か少し変わっていたりした（今の世の中悪い。これだから日本は。といったように諦め、脱力感を煽る感じ）。
－「朝日新聞社は、とある思想やパラダイムに日本の世論を誘導する見返りに、中国から大量の資金を貰っている。」－
これはおそらく週刊誌にも書いてない、事実だ。
2017/04/15(土)
『ニュース女子』#98
https://www.youtube.com/watch?v=hsG6S19O0Zo&feature=youtube_gdata_player
中国の報道に関して、33分頃から
後半部分
長谷川「日中記者交換協定ってのがあると、
1、中国敵視政策をとらない
2、二つの中国をつくる陰謀に参加しない
3、中日両国の正常な関係の回復を妨げない
ってのがあったということなんだけど」
末延「実際問題ね、僕もテレビ局長く居たからわかるけど、もう出来ないんだよ。ちょっと動くと支局閉鎖とか圧力掛かって」
長谷川「このウイグルとかチベットとか出来ない？」
末延「絶対。放送出来ないから」
須田「中国のマスコミとかね報道を普通の我々の欧米や日本のマスコミと同じと思っちゃいけない。
もう一つ言うとね。××××の東京支局長は中国の情報機関のメンバーだから」
末延「それでね言っとくとね。僕も70ヶ国回ったけど、本当に一番危ないのは中国の取材なんだ。
プロパガンダを華僑ネットワークで凄い世界中でやってるわけ。
これは金とか圧力とか戦略的に投入してやられてて、日本なんかそれに比べると全然ちゃっちいわけ。だから浸透度が凄いわけ世界中で。
そういう中でチベットとかポッと取り上げようとすると、マイナーリーグみたいになっちゃって、すぐ圧力がジワッと掛かるという状況の繰り返しなんだよ」
須田「でもなんで、こんな記者交換協定結んでるのか。中国の情報工作に日本のメディアが毒されてるんですよ」
上念「チャイナからニュース貰えないからでしょ？記者の人が」
末延「そんなの外務省のチャイナスクールだってそうでしょ。別にマスコミに限らないよ。結構やられてんだよもう。急には変わらない」
つづく
日中記者交換協定
http://i.imgur.com/jH4FajN.png
女子「でも、おじさま達は皆さん知ってるじゃないですか？
なんでそれを言わないの？
地上波に滅茶苦茶出てるじゃないですか。なんで生放送で言わないの？生放送で喋って」
勝谷「生放送で言ってるよ。言ってるけど、物凄いビビるね局は。そうじゃなかったら全部切られてる。
僕は絶対中国入るなと言われてる関係者に。川に浮かんで終わりだって」
末延「気をつけた方がいいよ。危ないよ」
西川「生放送は確かに中国のことは言うなと言われますね」
末延「だって今も発表してないけど、企業の人が何人も逮捕されてるじゃない。あれ、カードに取ってるんですよ」
長谷川「ああそうだ。今でも逮捕されてる人は一杯いるんだ」
末延「これ、あの国は凄い国なんだ」
勝谷「スパイは死刑ですからね。死刑。俺はよせって言ってるのに進出した企業は一杯いる。あれは引くに引けない。引こうと思ったら法律ないんですから」
須田「だからね人権もそうだけど、企業はお金も人質に取られてる。日本に持って来れない」
--ここまで--
だから。
朝日新聞、毎日新聞、東京新聞なんて、中国様からたっぷり、工作資金を頂いて、日本・日本人を貶めたり、中国をよいしょしたりしているのさ。
以下、新聞から抜粋。
2019/10/25(金)
中国当局が来春の習近平国家主席の国賓訪日に向けて「日中友好ムード」の醸成を図る中、日本側の対中認識は改善が進まない。
中国側は「日中の国民意識のギャップを非常に気にしている」（共同世論調査を実施した言論ＮＰＯ関係者）といい、日本国民の中国に対する「理解不足」や日本メディアの「偏向報道」に不満といらだちを募らせる。ただ、日本人の対中不信の根幹にあるのは中国当局自身の振るまいだ。
中国国際出版集団の幹部は２４日の記者会見で、日本人が中国に厳しい認識を持っている原因として「近年の中国の変化に対する理解を欠いている」と指摘。
中国の大気汚染改善などの現状を日本メディアが伝えていないと不満を漏らした。
言論ＮＰＯの工藤泰志代表も、調査時期が９月だったため、米中貿易摩擦の先鋭化や香港の混乱など日本メディアの報道が対中認識に影響を与えたと分析した。
ただ中国人の対日感情が改善した最大の理由は、中国当局による宣伝工作の結果だ。
日本に「良くない印象」を抱く人の割合が２０１３年の９割から今回５割強まで下落したのも、同年、尖閣諸島をめぐり反日宣伝が先鋭化した状況からの揺り戻しに過ぎない。
北海道大の４０代の男性教授が９月、北京で中国当局に拘束された事件について、中国外務省は「日本側に状況を通告した」（華春瑩＝か・しゅんえい＝報道官）と認めているが、ほとんどの中国メディアは事件を黙殺。
習氏訪日を控えて対日感情を悪化させたくない当局の思惑が透ける。ただ世論を誘導するために報道を統制するような体質こそが、日本人の「違和感」を強めている。
今回の世論調査が拘束事件の判明後に行われていれば、日本人の対中認識がより悪化していたことは間違いない。（北京 西見由章）
▲補足、感想など
中国人か。
英国の産業革命に実に２００年も遅れる大のろま頭脳、わざと難解にした漢字を採用し、漢文という文体を用いた不完全言語のために、高度な概念を正確に他者に伝えることもできない。今持って識字率３０％で、国民の大部分が無学文盲、無知蒙昧、ためにゴロツキとヤクザ・人食いが跋扈する荒涼たる無頼社会—それが中国人、中国社会。
このブログでなんどもふれた。
政治・経済というものは、合理性の下でからくも成長・発展するものだ。
中国人にとって、合理性なんて、えっ、なにそれ金儲けができるのか？ だろうし、知的正直なんて、バカの代名詞だろう。
あまりの「ヤクザ・ゴロツキ商法」で資本主義国を荒らし回るので、アメリカのトランプ大統領から第二の阿片戦争を仕掛けられ、いよいよ、お尻に火の着いた状況に陥っている。
ちょいと、中国経済の文章をみてみようか。
--ここから--
墓穴を掘った中国は衰退するだろう、と専門家が貿易戦争の結末を予測
中国経済は驚くほど脆弱だ
：2018/08/23(木)
トランプ氏「通貨戦争宣言」に中国・習政権は真っ青… 「中国衰退の節目となる」と専門家
中国が墓穴を掘っている。米国に大規模な制裁関税を突き付けられている習近平政権にとって、輸出に有利となる人民元の下落は痛手を相殺する面もあるが、これが命取りになるというのだ。中国の為替操作を非難するトランプ政権は、貿易協議でも追及する方針で、「為替操作国認定」の切り札も握る。中国の輸出競争力を奪った末、ある日一気に暴落というシナリオ－。専門家は「米中貿易戦争は中国衰退の節目となる」と指摘する。
「中国は自分たちの通貨を操作していると思う。絶対にそうだ」
トランプ大統領は２０日に公開されたロイター通信とのインタビューでこう明言した。
これに対し、中国人民銀行（中央銀行）の李波・金融政策局長は２１日の記者会見で「貿易摩擦に対応する手段として、為替相場を使うことはない」と否定。むしろ人民元安が急激に進行することへの懸念を示したが、対米貿易戦争の影響を相殺するため、中国当局が人民元安を容認しているという市場の観測は根強い。
インタビューでは欧州の統一通貨ユーロについても操作していると述べたトランプ氏だが、中国への疑念は筋金入りで、大統領選の選挙期間中には「大統領に就任した初日に中国を為替操作国に認定する」と繰り返していた。近く米国で開く次官級の貿易協議でも、米国は為替問題を取り上げる可能性がある。
武者リサーチ代表の武者陵司氏は、「米国の対中封じ込め政策の最重点は、人民元切り下げ禁止ではないだろうか。そこに中国のアキレス腱があると考えられる」と分析する。
トランプ政権誕生後、米財務省は半期ごとに公表する為替報告書で、中国の為替操作国認定を見送ってきたが、米中貿易戦争での「切り札」として再浮上している。
７月にはムニューシン財務長官が「為替操作の兆候がないか注視している」と人民元安を牽制（けんせい）した。次の為替報告書公表時期は、中間選挙直前の１０月中旬。トランプ政権が「公約」を実行するには絶好のタイミングではある。
米国が為替操作国に認定した場合、為替について相手国と二国間協議を行い、経済制裁も視野に通貨政策の是正を要求することになる。認定には、米国に対する貿易黒字額のほか、経常黒字や為替介入による外貨購入額の対国内総生産（ＧＤＰ）比率などの基準が定められているため、実際に認定できない場合も、同様の要求を中国に突き付けることが考えられる。
前出の武者氏は「人民元を切り下げてはいけないとなると、中国の輸出競争力は大きく落ちる。ハイテク投資は日本をはじめとする海外の機械や素材、部品などに圧倒的に依存しており、輸入が大きく増えざるを得ない」と語る。そして、次に起こりうることについてこう解説する。
「中国の貿易黒字はここ数年、年率２０％強の大幅減少を続けている。数年後には中国の貿易黒字が激減し、経常赤字国に転落する可能性がある。そうなると中国に投資している巨額の海外資本の流出圧力が高まる。中国の巨額の外貨準備の約半分は、返済義務のある対外債務によって賄われており、対外バランスシート（貸借対照表）は驚くほど脆弱（ぜいじゃく）だ」
11.ジンバブエのようなパターンともまた違うかもしれんけどね
人間で言うとね
あちこちから借りまくったあげく自己破産して逃げられて回収できないんじゃ貸したほうはたまったもんじゃないから、自己破産する前に拉致監禁してタコ部屋へ強制送還して一生を借金返済に捧げてもらうって言うコースね
すでに現在５０００兆円を超えてるはずで、成長率低下によって利子返済もままならなくなって返済のためのさらに高利での借り換えで年１０００兆円を超えるペースで膨らんでってる中国の外資借金巻き添え被害を食うのは嫌だから、それを永遠に膨らませ続けるって世界の選択もありうると思うのね
つまり中国が稼いでも稼いでも、そのほとんどを借金返済で国外に吸い上げられ、いま生きる金も新たな借金で賄うしかなくなるって言う未来永劫に終わらない返済地獄よね
経済のスパゲッティシンドローム症候群みたいな感じと言ったほうがわかりやすいかねえ
中国がバブル崩壊させてもらえず、ただ息をして心臓が動いてるだけの経済で生かされ続ける可能性も考えられるでしょ？w
--ここまで--
中国経済がスパゲッティシンドロームか。
可能性がない訳ではなさそうだ。
