▲いや、べつに認知症への対策を知っているという訳ではない。
でも、と思う。
可能性のある対策などがあるだろうと思える。
まず、新聞から抜粋。
認知症対策を強化する政府の新しい大綱が決まった。
「誰もがなりうる」として「共生」に加え、初めて「予防」も目標に掲げた。
長寿社会を実現した結果、認知症の有病率が世界で最も高い”先進国”なった日本。
認知症と生きる知恵の模索が続いている。
「戻ってこねえな……」。
６月下旬、東京都府中市の自営業の男性（87）は自宅の縁側に腰掛けて庭先にある門を見つめ、ため息を深くついた。
１時間ほど前に家を出た認知症の妻（82）は夕暮れが迫るなか、行方が分からないからだ。
有病率は最高に
妻が昼夜を問わず、さまよい始めたのは５年前。約20キロ離れた川崎市内で見つかったこともある。
１年半前に認知症と診断され、特別養護老人ホームの入所を申し込んだが断られ続けている。
対処しきれなくなった男性は妻の帰りを待つだけの日々を過ごす。
経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の比較では認知症の有病率（2017年）は日本が２・33％で最も高い。
警察庁によると、認知症で行方不明後に死亡が確認された人は18年までの５年間で３割増え５０８人。介護・看病疲れで起きた殺人事件は31件、自殺した介護者は２３０人に上る。
「家族介護から社会的介護へ」を掲げ、2000年に導入した介護保険は当初３兆６千億円だった給付費が17年度には約10兆円と２倍以上に増加。
介護サービスは拡充したものの、制度の網から漏れる人は多い。
「家族のケア」という見えない費用を加えた認知症の社会的コストは30年には21兆円を超え、15年から１・４倍に増える－。
慶応大学の研究者らの試算がきっかけの一つとなり、政府は６月、認知症の人が暮らしやすい社会をつくる「共生」に加え、認知症を減らすため「予防」を初めて対策の柱の一つに据えた新大綱を決定した。
深刻な人手不足
30ページを超える新大綱に盛り込まれた対策は膨大だが、実現が容易でないものも多い。
その一つが「介護人材を25年度に２４５万人確保する」だ。
重度の認知症の人などを受け入れる特養はベッドがあっても人手が足らず入所できないケースもある。
独立行政法人の福祉医療機構 （東京・港）の17年調査では利用率が９割を下回る施設が３割弱あった。
政府は特養などの受け皿を広げるため16年度から55万人増やすことを盛り込んだ。
だが北関東の施設で働く介護職員の女性（45）は「高い志を持つ若い職員は仕事量や低い賃金などで次々と現場を去っている」と嘆き、 「絵に描いた餅にすぎないのでは」と懸念する。
認知症の高齢者が保有する資産も膨らむ。
第一生命経済研究所は30年度に２1５兆円になると試算。
一方で親族や弁護士が財産を管理する成年後見制度の利用者は18年末で21万８千人で低迷している。
新大綱では利用を促す中核機関を全市区町村に新設する方針だ。
65歳以上の認知症は推計５１７万人（15年）。
日木だけでなく、アジアを中心に急増する見込みだ。
先駆けて対策を迫られる日本が、認知症の人の家族任せにせず、社会としてどう向き合うのか。
各国共通の課題が突きつけられている。
▲補足、感想など
核心は、どうしたら、認知症にならないか---ということだろう。
どのような人が認知症になるのだろう。
そのあたりの記事をみようか。
--ここから--
2009/03/19(木)
６５歳未満の現役世代が発症する若年性認知症の人が全国で推計３万７８００人に上ることが１９日、厚生労働省研究班の調査でわかった。
若年性は働き盛りなどに発症するため、失業や経済的困難に結びつくことが多い。
同省は新年度から、各地に支援担当者を配置するほか、就労支援や相談窓口の開設などに力をいれていく方針。
調査は２００６～０８年度に、茨城、群馬、富山、愛媛、熊本県で実施した。
認知症の人が
利用する可能性がある医療機関など約１万２０００か所に、患者の有無や病名などを尋ねたほか、
介護者の家族会に生活実態などを聞いた。
５県で把握された人数は、約２０００人。
これをもとに全国では約３万７８００人と推計した。
１９９６年度の前回調査では、約２万５６００人～約３万７４００人と推計されていた。
１８～６４歳の人口１０万人あたりで見ると、男性が５７・８人、女性が３６・７人。
推定発症年齢は、男性が平均５１・１歳、女性が同５１・６歳だった。
原因は、脳血管性認知症が３９・８％と最も多く、アルツハイマー病（２５・４％）、
頭部外傷の後遺症（７・７％）がそれに続いた。
若年性認知症の人を介護する８７家族に生活実態を聞いたところ、
介護者の約６割が抑うつ状態と判断されたほか、約７割の家族で収入が減っていた。
認知症高齢者5人に1人が財産被害
2010/10/27(水)
認知症などで判断力の衰えた高齢者が老後の蓄えをだまし取られる被害が相次ぎ、
５人に１人が何らかの財産被害を受けていることがＮＨＫなどのアンケートで
明らかになりました。
悪質業者から高額な商品を購入させられたり、家族や近所の人に
年金を使い込まれたりするなど、深刻な被害の一端が初めて浮かびあがりました。
2010/10/26(火)
「陳皮」に認知症予防効果か
ミカンの皮を乾燥させた漢方薬「陳皮（ちんぴ）」にアルツハイマー病の発症を抑える
可能性があることを東北大学の研究チームがマウスを使った実験で明らかにしました。
東北大学薬学研究科の山國徹准教授の研究チームは、ミカンの皮を乾燥させた漢方薬、
「陳皮」には神経細胞の働きを促す成分が含まれることから、アルツハイマー病に効果が
あるか確かめる実験を行いました。
実験では３０匹のマウスを２つのグループに分け、
それぞれに▽陳皮を溶かした水と▽食塩水を１週間与えたあと、アルツハイマー病の状態を
人工的に作り出しました。
そして、箱の中で電気ショックを加え、その後、この箱に入れて
震えるかどうかで記憶について判定した結果、陳皮を溶かした水を与えたグループは、
記憶の失われた時間が４分の１にとどまったということです。
研究チームでは、陳皮の成分が
アルツハイマー病の発症を抑えた可能性があるとしています。
これについてアルツハイマー病に詳しい名古屋大学の永津俊治名誉教授は
「陳皮という広く使われている漢方薬がアルツハイマー病の予防薬として使えれば画期的だ。
ヒトでも効果があるか、今後の研究に期待したい」と話しています。
2017/06/15(木)
昨年１年間に全国の警察に届け出のあった行方不明者のうち、認知症だった人は前年比２６・４％増の１万５４３２人で、統計を取り始めた２０１２年以降で最多だったことが警察庁のまとめでわかった。
行方不明者の総数は８万４８５０人で過去１０年間ほぼ横ばいだが、認知症が占める割合は前年比３ポイント増の１８％となった。
昨年の認知症による行方不明者は男性８６１７人、女性６８１５人。都道府県別では、大阪（１８３０人）、埼玉（１６４１人）、東京（１４８７人）の順に多かった。このうち９８・８％の１万５２４１人は発見されたが、１９１人は見つからなかった。
前年より大幅に増えたのは、高齢化に加え、認知症が周知され、家族が警察に病気を申告するケースが増えたためとみられる。
【脳を知る】日本で認知症が増える？ 過剰に恐れるのはやめよう
2017.8.27
http://www.sankei.com/west/news/171222/wst1712220001-n1.html
超高齢化社会を迎えた日本では、２０２５年には６５歳以上の５人に１人が認知症になると厚生労働省は推計しています。このコラムでも、いやというほど「認知症が増加する！」と書きました。
しかし、近年、日本をはじめとするアジアで認知症患者が急増している一方で、欧米ではなんと認知症の有病率（ある時点における有病者の割合）が減ったという研究結果が相次いで発表されているのです。
米国や英国、オランダ、スウェーデンなどの研究では、この１０年間で認知症が最大で１０％も減少したとのことです。
その理由は何でしょうか？ 認知症になる危険因子として最も重要なのは運動不足や心血管疾患につながる生活習慣病であることが分かってきたことと、それら生活習慣病の治療が大きく進歩したことが要因に挙げられます。それと並んで欧米の研究で注目されているのは教育環境の改善です。
教育環境が認知症の発症に密接に関連することは以前から知られていました。
質の高い教育を受けると、健康情報への関心や理解力が高まり、自主的に認知症発症のリスクを回避した生活を送ろうと努力するようになるからです。
さらには健康診断の受診率が向上し、さまざまな疾患の危険因子となる生活習慣病の早期診断、早期治療につながると考えられます。
またその他にも、教育年数が長いほど脳の神経細胞が活性化されるので、認知機能の低下に歯止めをかけるのではないかとも考えられています。
では欧米と同様、日本でも今後、認知症の発症を抑えることができるのでしょうか。
実は日本でも多くの研究者が、認知症を減らすことは可能であると考えています。
先に述べたように、認知症の発症には加齢や遺伝的要因以外にも、運動不足や鬱病、中年期からの糖尿病や高血圧といった生活習慣病がリスクになることが明らかになっているので、
生活習慣病の早期治療や運動、対人交流の増加などが認知機能を改善することが期待できます。
そして何よりも欧米に負けず劣らず、日本には世界に誇る高い教育環境があるではないですか。
テレビの健康番組などを見て短絡的に、認知症を過剰に恐れるのはやめましょう。
認知症は生活習慣病の一つだと理解して、今すぐにでも適度な運動や知的活動の習慣づけ、バランスの取れた食事への配慮、高血圧や糖尿病などの生活習慣病の管理を心がけましょう。
そして２０２５年、厚労省にあの推計は間違いでした、と言わせるように日々頑張っていきましょう。
2017/08/27(日)
質の高い教育と言ってるけれど、患者の大部分が元公務員で教員が職業別の最多患者
農家や土建屋などの肉体労働者では少ない
大学の教育だと理系では極端に少ない
2017/08/27(日)
高血圧の薬の副作用で認知症のリスクが高まるみたい。
しかし認知症の問題は本人よりも家族なんだよね
2017/11/30(木)
結婚生活は何かと大変なことも多いが、パートナーと共に年を重ねることで、
認知症リスクが低減する可能性があるとした研究論文が28日、
医学誌「神経学・神経外科学・精神医学ジャーナル（Journal
of Neurology, Neurosurgery and Psychiatry）」に掲載された。
80万人以上のデータを対象とした今回の研究によると、生涯独身の人は、
アルツハイマー病や
その他の認知症にかかるリスクが約40％高くなっていることが分かったという。
また長い同居生活の後に独り身となった場合も約20%のリスク上昇が見られた。
研究はロンドン大学ユニバーシティー・カレッジ（University
College London、UCL）の研究者
アンドリュー・ゾンメルラード（Andrew
Sommerlad）精神科医らによるもの。
研究では、正式に結婚せずに一緒に暮らしているカップルについても結婚しているものとみなされた。
興味深いことに、離婚経験を持つ高齢者では、認知症リスクが既婚カップルと同等レベルにとどまっていることが研究では確認された。
結婚と認知症との関係を探るために、ゾンメルラード氏と研究チームは先行研究15件、計12か国の81万2000人分のデータを調べた。
多くはスウェーデン人のデータだったが、フランス人、ドイツ人、中国人、日本人、米国人、ブラジル人などのデータも少なくなかった。
驚きだったのは、各文化を通じて結果にばらつきがほとんど見られなかったことだという。
今回行われたのは観察研究だったため因果関係をしっかりと示すことはできないが、
導き出された結果は、相互に整合性のある少なくとも3つの説明を示唆するものとなった。
2018/01/05(金)
http://www.asahi.com/articles/ASKDW651YKDWOIPE019.html
歯周病が認知症の症状を悪化させる仕組みを、国立長寿医療研究センター（愛知県大府市）、名古屋市立大学などの研究グループが解明した。歯周病菌の毒素がアルツハイマー病の原因とされる脳の「ゴミ」を増やし、認知症の症状が悪化するという。
研究成果が、英専門誌の電子版に掲載された。認知症の６割を占めるとされるアルツハイマー病は、脳の神経細胞の中にアミロイドβというたんぱく質の「ゴミ」がたまり、神経細胞が徐々に死滅することが原因と考えられている。
研究グループは、アルツハイマー病を発症するマウスに歯周病菌を感染させて、歯周病ではないアルツハイマー病のマウスの脳と比較した。
５週間後、歯周病のマウスでは記憶をつかさどる海馬でアミロイドβの量が約１・４倍に増えていた。さらに、記憶学習能力を調べる実験でも、歯周病のマウスでは認知機能が低下していたという。
2018/04/01(日)
認知症リスクを上げる過度な糖質制限
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180401-00000017-mai-soci
ご飯やパンなどの炭水化物の摂取量を制限する「糖質制限食」をダイエット目的で実践する人が増えているようです。
しかし、糖質（炭水化物）が分解されてできるブドウ糖は脳にとって唯一のエネルギー源です。
むやみに減らせば当然、脳に悪影響があります。糖質制限食の是非を、くどうちあき脳神経外科クリニックの工藤千秋院長が、脳神経外科の観点から説明します。
◇糖質制限が必要な２型糖尿病
一定の糖質制限が必要な人たちがいます。代表的な例が、血中のブドウ糖濃度（血糖値）が高くなる糖尿病患者です。
中でも、食事を含む生活習慣が発症に大きく関わっている２型糖尿病患者は、糖質摂取量を抑える対応が必要です。
血糖値の高い状態が長く続くと、次第に血管が障害されます。細い血管が障害されると、失明の危険がある網膜症、人工透析が必要になることもある腎症、手足の感覚がまひする末梢（まっしょう）神経障害などが起こります。
太い血管が障害されると、脳梗塞（こうそく）や心筋梗塞といった直接命を脅かす病気も起きやすくなります。
◇低血糖とアルツハイマー病の関係
ただし、いくら糖尿病であっても、糖質制限が行き過ぎると逆に問題が起こります。
糖尿病患者は血糖値を下げる血糖降下薬を服用している場合が少なくありません。近年、血糖降下薬の服用時には、血糖値が下がりすぎる低血糖発作を起こさないようにすることが重要視されています。
低血糖を起こしている高齢者の糖尿病患者は、糖尿病にかかっていない人と比べて、アルツハイマー型認知症発症の危険性が約１.６～２.４倍になることも分かってきたのです。
脳細胞は加齢とともに減少します。糖質が脳のエネルギー源であることから考えれば、脳細胞が減少している高齢者の場合は、若者よりも低血糖が脳にダメージを与え、それが認知症につながるという理論は極めて妥当です。
◇「糖新生」は非常措置
最近は、健康な若年～中年層で、ダイエットを目的に極端な糖質制限を行っている人もいるようです。しかし、全く糖質を取らない方法はお勧めできません。
極端な糖質制限で体内のブドウ糖の量が低下すると、ヒトの体は脂肪や筋肉を分解することで糖質を作り出し、それをエネルギー源にします。これを糖新生と呼びます。
確かに、脂肪や筋肉が分解されればダイエットはできるでしょう。
しかし、糖新生はあくまでも非常措置です。停電時に自家発電機を稼働させるのと同じです。
自家発電機を動かすには燃料が必要です。
緊急事態を乗り切るために脂肪や筋肉を燃料に変えているわけですから、長期間続ければ当然体に異常が生じます。
脳の働きは鈍り、めまいや冷や汗が止まらなくなり、最悪の場合は低血糖発作で意識を失ってしまいます。実際、糖質制限による低血糖発作で病院に救急搬送されたという事例も時折耳にします。
◇高齢者は「フレイル」の危険性が高まる
高齢者が極端な糖質制限食を行うと、若者と比べて一層危険が増大します。
高齢者の多くは筋肉量が低下しています。極端な糖質制限による糖新生が起きた場合、筋肉量はさらに低下し、著しく心身機能が低下した状態の「フレイル」に陥りやすくなります。
「フレイル」になると、そうでない人と比べて死亡率が上昇したり、風邪をこじらせて命の危険を伴う重度の肺炎にかかりやすくなったり、日常動作で転倒・骨折の危険性が増大したりするなどさまざまな悪影響が起こります。
◇総摂取カロリーの６割は糖質で
１日に必要なカロリー摂取量は、年齢や活動性、病気の有無などによって異なります。しかし、カロリー摂取量の約６割は糖質から摂取することが望ましいとされています。これは糖尿病の患者も同様です。
具体的にいうと、健康な人の場合は、茶わん１杯分のご飯を１日３回食べるのが最も適切です。
活動量の低下している高齢者ならば１日に２杯程度でも構いませんし、活動量が多い若年者ならもう少し多くても食べ過ぎとはいえません。やや肥満傾向がある人ならば、心持ち減らすのがいいでしょう。
いずれにせよ、昨今の糖質制限食ブームに対しては、「過ぎたるは及ばざるがごとし」ということを強調しておきたいと思います。
2016/10/26
中国河南省鄭州市に存在する伝統健康法の継承者が２６日、睾丸で８０キログラムの重りを持ち上げる「秘儀」を披露した。騰訊網が２７日報じた。
これは、同省作家協会副主席で同省文学院院長の鄭彦英氏が中国版ツイッター・微博（ウェイボー）で明らかにしたもの。
２６日午前に同市の文化遺産専門家が同市に伝わる古来の健康法「鄭州易筋洗髄経」の調査を行ったさい、継承者の男性が現場で披露したという。
男性は左右両方の睾丸を使って重さ８０キログラムのレンガを持ち上げ、１０分間かけて前後に３２０回揺り動かした。
見守った専門家らからは「この健康法は人の生命の質を高めることができる」と賞賛の声が出たとのことである。
--ここまで--
それは、これで認知症を予防できるというものではあるまい。
上に掲げたようないろんな試みを自分で試してみるという考え方こそ、まさに「認知症予防」ではあるまいか。
