▲アメリカの経済力の低下、日本国内からの世論の後押しもあって、日本国内でも原爆・原潜の所有に抵抗がなくなってきたようだ。
そんな雰囲気を背景にして、日本の軍事雑誌が、日本の原爆・原潜所有の記事をのせると、中国人がなにかいっているようだ。
そもそも、反日教育を受けた中国人というものは、中国政府・共産党にとってももう扱いづらい国民であろう。
まぁ、それもこれも江沢民氏が1980年代から始めた「反日教育」が根本にある。
自国の国民をまるで、操り人形のように扱って、反日教育をやることで中国共産党への攻撃を逸らそうとしたのだが、案に相違して、反日運動が政府の手でコントロールできないところまできてしまったということだろう。
尖閣諸島で日本の海保・海自と衝突することもあるかもしれない。
しかし、その時、世界が中国を支持してくれるかな。
また、一応、尖閣諸島は日米安保の範囲内だと米軍もいっているようだから、アメリカ軍とも敵対することになる。
さて、さて。
以下、新聞から抜粋。
ジャパン・ミリタリー・レビューが発行する月刊誌『軍事研究』によると、元陸上自衛隊の矢野義昭氏はこのほど、 「核政策を調整し、引き続き米国の核により保護を得るか、もしくは自らが核保有国になるかを選ぶべきだ」と主張したことについて、 環球網は「日本の退役軍人が核武装を主張した」と報じた。
矢野氏は、東アジアの米中朝による核のバランスはすでに大きく変化しており、日本が「非核3原則」を宣言した時期と情況は違うと指摘、 「核政策を調整し、引き続き米国の保護を得るか、もしくは自らが核保有国になるかを選ぶべきだ」とした。
中国は日本全域を射程距離におさめる数百発の弾道ミサイルと巡航ミサイルを保有し、 それらは核弾頭と通常弾頭を搭載できる機動型ミサイルだ。
一方、米国の核兵器は、アジア太平洋の基地に配備されているステルス爆撃機が搭載する戦術核兵器だ。
その数は数十から100ほどといわれている。
このようにアジア太平洋の「核の力」はすでに均衡を失っているのだ。
矢野氏は、日本はすでに核兵器を開発する十分な能力を備えているとし、 1年もあれば核兵器の製造は可能であり、原子炉を造れば原子力潜水艦も保有可能だと主張した。
矢野氏の主張に対し、中国のネット上では非難の声が高まった。
「日本は核兵器を保有したくても米国が許すわけがないだろう」、「夢でも見ているのか」などといった意見のほか、 日本が核兵器を保有した日が日本にとって最後の日となるなど、過激な意見も多く寄せられた。
▲補足、感想など
別に、中国人から非難される理由などない筈だ。
うるさく難癖をつけてくる隣国があれば、それに対して防備を堅くするなど、当たり前のことではないか。
原爆はジャストインタイムで、必要な時、必要な数が出来上がってくる形にする。
完成品ではないから、べつに貯蔵にそれほどお金はかからない筈だ。
それよりも原潜だなぁ。
インドからレンタルするというようなことを考えたらどうだろうか。
いずれにせよ、尖閣での一騒動が大きなきっかけとなるだろう。
ぜひ、中国軍が尖閣諸島に上陸してくれることを期待したい。そこから先は、もう一瀉千里でものごとが進捗する。
国防軍への自衛隊の格上げ、原爆の所有と配備、原潜の所有と配備。
ぜひ、中国政府・共産党には、頭の弱い国民を扇動して反日運動をより強固にして頂きたいものだ。
追記。
中国と台湾の世論調査というものがあるらしい。--中国の世論調査ってなに? という感じだが、まぁ、それは置いておいて、ご紹介したい。
--ここから--
中国と台湾が領有権を主張している日本の尖閣諸島をめぐり、「主権のためなら日本と一戦交えてもいい」と考える人が中国で９割、台湾で４割に上ることが、中台メディアの共同世論調査で明らかになった。
調査は、中国の人民日報系の国際問題専門紙「環球時報」と台湾の有力紙「中国時報」が実施した。
それによると、「軍事行使を含む各種手段による主権保持を支持するか」との設問に対し、 「支持」が中国で９０・８％、台湾で４１・２％だった。
「不支持」は中国５・２％、台湾３１・６％。
日本が同諸島の国有化方針を示す中、温度差はあるものの、中台双方で「対日強硬姿勢」が盛り上がっていることが浮き彫りとなった。
--ここまで--
中台双方---か、ついでに日・中・台で強硬姿勢と書いたらどうだ。
