▲なんだろうなぁ。この類似性は。
儒教的ななにかがあるのかもしれないな。
まぁ、韓国がなにを言ったところで、日本、日本人には、なにも関係がない。
韓国は、意思疎通すらできない異星人語をしゃべる、関わらない教えない助けない、どうでもいい国、どうでもいい民族。お気の召すままに喚き散らせばいいことだ。
えっと、表題の中国の長江の氾濫などにつき、まとめた文章をみよう。
－ここから－
2020/08/17(月)
>>808
そんなレベルじゃないっすよ、
これ日本風に例えたら
311の5倍威力の南海トラフが起きたはいいが、なぜか土砂で関東名古屋の農地が全部潰れた
なぜか富士も噴火したなぜか山道も全部壊れた
こんなレベルよ
これ復旧する手順となると、
農業とか手を付けることが多すぎるんだけど、
①被害状況を地方に確認させるが、確認作業は雨期が終わる9-10月からで、被害レポートまとまるのが11-12月膨大なレポートを党員が読むのは年末年始
②壊れた道路や海運は全部すべて直せないから、高速、主要国道中心に物流線だけ治す
主要線暫時復旧は10月開始の12月完了で、全道路や幹線治るのは2年後
③道路治る来年初から山に重機を運び込み、整地作業や土砂よけ作業を1-4月に完成させる
あわせて避難所や暫定居住区を2-5月に整備する
④来年雨期前までに、来季に備えてダムなど破壊して貯水池を膨大に増やす
⑤来季を凌ぐ
⑥乾季に再工事
この手順で年間半分しか工事できなくて、復旧は数年、ダム再計算して全部整備するのは10-15年後よ
その間並行して、北部や西部でじゃがいも農場、鶏肉農場を膨大に増やしまくってそっち関係の工場も投資して食料供給改善に1-2年
最低でも中国経済はあと1-2年非常事態経済のままで対米競争できないね
－ここまで－
まぁ、長江の氾濫って、そのぐらいの被害であろう。
あと、北部・南部での蝗害、第二の阿片戦争 、コロナウイルスと幾重にも重なって、不幸・不運が中国に襲いかかっているのだが、それでも、外に向かって攻撃しようとするのだ。＜韓国とそっくりに＞
その文章をみよう。
－ここから－
追い詰められた中国が対日攻撃に出て事態打開を図る可能性を専門家が憂慮していると判明
2020/08/18
新型コロナウイルスの世界的大流行（パンデミック）を引き起こしながら、軍事的覇権拡大を強める習近平国家主席率いる中国と、「自由・民主」「人権」「法の支配」を死守しようとする米国の対立が深刻化している。
東・南シナ海での偶発的衝突が懸念されるなか、中国が、沖縄県・尖閣諸島の周辺を含む東シナ海で設けていた休漁期間が１６日正午（日本時間同日午後１時）に明けた。
ドナルド・トランプ米政権から、安倍晋三首相に届いたとされる最新情報と、日本での「親中スパイ」の暗躍とは。ジャーナリストの加賀孝英氏が復活した「スクープ最前線」で迫った。
「戦争の惨禍を二度と繰り返さない」
安倍首相は１５日、東京都千代田区の日本武道館で行われた政府主催の全国戦没者追悼式で、噛み締めるように、平和への誓いの言葉を述べた。
官邸関係者が衝撃の事実を明かす。
「一部メディアは、安倍首相はこの後、『夏休みに入った』と報じた。違う。何も分かっていない。今、米国から続々と深刻な情報が入ってきている。米中は開戦前夜だ。日本は存亡の危機に立たされている。休むどころか、安倍首相は日本を守るために必死だ」
米中軍事衝突－。その危険地帯として、台湾や尖閣諸島がある東シナ海、そして中国が国際法を無視して岩礁を埋め立てて軍事基地化した南シナ海などが指摘されている。
以下、在京の情報当局関係者から入手した仰天情報だ。
〔１〕中国は、尖閣諸島強奪のＸデーを９月から１１月と設定しているようだ、数百隻の漁船が尖閣に押し寄せ、中に紛れ込んだ人民解放軍の特殊部隊が上陸し、奪取する。日本側との銃撃戦も想定している。日本には「中国軍より先に、特殊部隊を尖閣に上陸させて迎え撃つ」などの極秘計画があるが、中国側に一部漏洩（ろうえい）している。
〔２〕トランプ大統領は１１月の大統領選前に南シナ海の奇襲爆撃を最終決断する。第１ターゲットは、中国軍の基地や滑走路がないスカボロー礁（中国名・黄岩島）の島。中国に南シナ海からの撤退を要求し、断れば全軍事基地を破壊する－。この情報を得て、中国はパニック状態だ。
〔３〕中国は水面下で、日米当局に「尖閣諸島の奪取はしない」「南シナ海で先制攻撃はしない。全面衝突は望まない」と泣きついてきた。一方で「台湾統一（侵攻）は認めろ」と駆け引きを始めた。ただ、中国は信用できない。台湾と尖閣諸島への同時作戦の危険がある。
外務省関係者は「中国が６月３０日、国際社会の反対を無視して『香港国家安全維持法（国安法）』を施行し、市民の自由と自治と人権を奪った暴挙が決定的だ」といい、「米国は『香港の次は台湾、尖閣諸島、そして沖縄』と確信している。トランプ大統領は『国安法施行＝習主席の全世界への宣戦布告』と受け止めた」と語った。
マイク・ポンペオ米国務長官は７月２３日、カリフォルニア州のニクソン大統領記念館前で、歴史的な演説を行った。次の通りだ。
「中国共産党の野望は世界制覇だ」「中国共産党から私たちの自由を守ることは時代の使命だ」「自由主義国家らは団結せよ。中国共産党に打ち勝たなければならない」
これは対中開戦宣言だ。米国は本気だ。
◆日本で「親中スパイ」暗躍
香港警察は今月１０日、２０１４年の香港民主化運動「雨傘運動」のリーダーで、「民主の女神」といわれる周庭（アグネス・チョウ）氏（２３）や、香港紙「リンゴ日報」の創業者、黎智英（ジミー・ライ）氏（７１）ら計１０人を、香港国家安全維持法（国安法）違反容疑で逮捕した。
米英両国の情報機関（ＣＩＡとＭＩ６）は、香港の民主活動家の「救助工作」の検討に入った。中国の暴挙を全世界が批判し続ける。これが台湾や尖閣諸島を狙う中国の野望を潰す。日本人も声を上げなければならない。
だが、旧知の米情報当局関係者は、怒りにこう声を震わせた。
「日本にいる中国人スパイと、日本人協力者（＝マスコミ関係者、官僚、政治家など）が機密情報を盗んで、すべてを妨害している。『安倍首相潰し』の謀略も行っている。米国は中国スパイ狩りを断行した。裏切り者だ。許すな。日本も放置すべきではない」
わが国の領土と平和を守るためには、国民一人一人が国家を守る断固たる気概を持たなければダメだ。日本人よ、目覚めよ。中国の暴挙に怒れ！
－ここまで－
上でも触れたとおり、今、中国は踏んだり蹴ったりの状況で追い詰められている。
中国国内の暴動などの目をそらすために、敢えて、台湾、尖閣、スカボロー礁 で、戦闘を起こすという可能性があるということか。
習近平さんの香港をめぐる措置をみていても、首をかしげるというか、なぜ今なのか---とまったく理解できない行動・判断にでる。
そもそも習国家主席の頭が悪いというより、中国皇帝様は、思うように行動するのだ式の「中国皇帝ぶり」の理想像のようなものがあるのかもしれないな。
なら。
確かに、バッタが来ようが、長江の氾濫がどれだけ広範囲に起きて、住民が病気に冒されようが、コロナウイルスがどう暴れようが、米国からどれだけ攻撃を受けようがオレには関係がない。
オレは、皇帝様だ。オレを邪魔するものなぞ、この世には存在しない---てなことを思う人は、世界の通常人には想像のつかない行動にでそうだな。
もう、通常人には想像もつかない世界ではある。別の惑星の話のようだな。
韓国人のあの嫉妬に狂ったキチガイぶりとは異なる理由ではありそうだ。
★追記
アメリカが中国を「ドル体制」から外すという可能性が示唆されていた。ドルのリンクから除外されて、輸入も輸出もできまいに。基軸通貨国と争うということはこういうこと。
－ここから－
2020/08/16(日)
中国国内では、米国との関係が急激に緊張する中で、「金融戦争」の行き着く先としてドルを中心とする国際通貨システムから中国が締め出される恐れがあるとの不安が高まりつつある。かつてはまさかと思われていた破局的な展開が、現実味を帯びてきたと受け止められている。
中国がドル決済の枠組みから遮断されたり、米政府が中国の膨大なドル建て資産の一部を凍結ないし差し押さえたりするような最悪シナリオが、中国の当局者やエコノミストの間でここ数カ月、公然と論じられるという異例の光景が見られるようになった。
こうした懸念を背景に、中国製の新型コロナウイルスワクチンを輸出する際には人民元建て決済を採用する構想が浮上し、デジタル人民元を使ってドル決済を迂回することも検討され始めている。
スタンダード・チャータード銀行（スタンチャート）の広域中華圏経済調査責任者で、中国人民銀行（中央銀行）エコノミストだったシュアン・ディン氏は「人民元の国際化は以前なら『あれば好都合』だったが、もはや必要不可欠になろうとしている」と語り、米中間の金融デカップリング（分断）の脅威は「明白かつ今そこにある」と指摘した。
経済規模で世界第１位の米国と第２位の中国が完全にたもとを分かつ事態が起きる公算は乏しいとはいえ、トランプ政権は貿易やハイテク、金融業務などに絡む重要分野で部分的なデカップリングを推進し続けている。その一環として、米国の会計基準を満たさない中国企業の上場を禁止する提案や、動画投稿のＴｉｋＴｏｋ（ティックトック）やメッセージを交換する微信（ウィーチャット）といった中国のアプリ使用禁止の方針などを打ち出した。１１月３日の米大統領選に向け、両国の関係はさらに緊迫化する見通しだ。
中国政府系シンクタンク、中国社会科学院のエコノミストで以前、人民銀のアドバイザーだったユー・ヨンディン氏はロイターに「広範な金融戦争はもう始まっている。（だが）最も致命的な手段はまだ使われていない」と話す。
ユー氏は、米国が発動する究極の制裁は中国が保有するドル建て資産の接収になるとみている。中国政府は１兆元超相当の米国債を持っており、実際に接収するのは難しいし、米政府にとって自滅行為にもなる。それでもユー氏は、現在の米国の指導層を「過激主義者たち」と定義し、デカップリングの可能性は排除できない以上、中国は備えを固める必要があると訴えた。
＜市場に甚大な影響＞
実現した場合の影響は甚大だ。米政府が中国をドル体制から排除し、その報復として中国が大量の米国債を売却すれば、金融市場が大混乱して世界経済が痛手を受けかねない、とアナリストは警戒する。
中国証券規制当局幹部のファン・ジンガイ氏は、中国は米国の制裁に対して脆弱であり、「早期」かつ「現実的」な準備を整えるべきだと主張。６月に独立系メディアの財新が主催したフォーラムでは、既に多くのロシアの企業や金融機関が米国の制裁に対するもろさを露呈していると説明した。
ＢＯＣインターナショナル（中銀国際）のチーフ・グローバル・エコノミストで、以前に中国国家外為管理局の国際決済局長を務めていたグアン・タオ氏も、中国政府がデカップリングに身構えておくべきだと提言し、米国が中国をドル決済システムから追い出す可能性があるとの心づもりが必要だとロイターに明かした。
またグアン氏は先月共同執筆したリポートで、国際貿易において人民元の国際銀行間決済システム（ＣＩＰＳ）の利用拡大を図ることを提唱した。中国が行う国際貿易は現在、ほとんどドル決済方式のＳＷＩＦＴ（国際銀行間通信協会）を経由しており、中国国内の一部から、いざという場合に苦境に立ってしまうとの声が出ている。
－ここまで－
やはり、中国は「うまく負ける」という道をさぐるべきだな。つくづくそう思う。未来へつながるように「負ければいいことじゃないか」。基軸通貨国と争うということはこういうことなのだな。もう、空母を何隻もっているとか、ミサイルがどうとか、核爆弾を何個もっているか--てな話ではないのだ。だから、しょうもない自己肥大した増上慢な示威ディスプレイをやめよ。単に、人食い中国人がアホアホに見えるだけだ。
