▲中国人という民族の様子をみていて、なんという因果な性格かと驚かされる。
ここまで、他者にむかってハッタリをかましたいのか。
ここまで、他者にむかって威張りたいのか。
追い詰められれば追い詰められるほど、他者に向かってコケオドシをかますのだ。
どういう歴史を経れば、こうなるのだ？
結局、メンツか。
ずっと、中国人愚人化政策がとりつづけられ識字率が５％ぐらいで、国民のほとんどが無学文盲・無知蒙昧。おかげで、ゴロツキヤクザばかりというところに、このメンツなるものがあるのだろう。
日本のヤクザなどでも、メンツとかいうものがありそうだ。＜知性主義の丁度反対側に位置しそうだ＞
ゴロツキ、ヤクザの「付き合いかた」あたりに源流があるのではあるまいか。
中国人のメンツに関する文章をみよう。
－ここから－
2010/10/17(日)
周知の通り、中国人の行動原理の基本は、「面子（メンツ）」である。
「面子」は、中国人にとって、自己の全人格、価値を表すものである。
「面子を潰される」ということは、自己の人格が全否定されることを意味する。
したがって、どんな屁理屈をこねてでも、それこそ絶対に自分の誤りを認めない。
問題は、この「面子」が、えらく浅薄で、皮相的、外面的なものだということである。
「面子」は、他人から見えなくては意味がない。
人間の内面的価値なんか、中国人にとって全く意味がない。
だから、外面ばっかりで、アホみたいに見栄を張り、意味なく威張る。
早い話、猿や犬がみせる、縄張りを守るための「示威ディスプレイ」と同じである。
したがって、より高度な人間の行動原理である、基本的人権、法の下の平等、言論の自由等なんか、猿や犬と同様、中国人には全く理解できない。
こういう猿・犬と同じ程度の原始・未開の頭脳しか持たない中国人を、いかに制御、善導するかということが、国際社会に課せられた課題である。
－ここまで－
中国人の行動原理である、犬猿なみのメンツを充分に知った上で、記事をみよう。
－ここから－
2020年8月11日
コラム：トランプ氏、テンセントへの痛撃で中国の弱点突く
トランプ米大統領は、中国にとって最も痛い弱点の１つを突いた。騰訊控股（テンセント）(0700.HK)だ。ホワイトハウスは６日、同社と「取引」を禁止すると発表。これにより、同社が運営する対話・決済アプリ「微信（ウィーチャット）」の中国外での利用が阻まれるとともに、テンセントが抱える大規模な海外資産がリスクにさらされる可能性がある。究極的には、通信機器大手の華為技術（ファーウェイ・テクノロジーズ）に対する措置以上に中国に痛撃を与えかねない。
中国政府はファーウェイの海外シェア死守に奮闘してきた。しかしテンセントはある意味で、ファーウェイ以上に世界展開している。テンセントによるＩＴ企業への投資規模は世界屈指であり、昨年１２月時点でそうした資産は６００億ドルを超える。投資先は豪決済サービスのアフターペイ(APT.AX)から米オンラインフォーラムのレディットに至るまで幅広い。米政府による取引禁止のニュースを受け、テンセント株は一時１０％下落した。
ビデオゲームの分野に関して言うと、テンセントは「リーグ・オブ・レジェンド」や「フォートナイト」といった大ヒットゲームの米開発企業に多額の出資を行っている。フォートナイトを開発するエピック・ゲームズへの出資比率は４０％。エピックの出資企業には米ＫＫＲ(KKR.N)なども名を連ねており、このほど完了した資金調達での企業価値評価は１７０億ドルだった。テンセントの中国国内の動画・音楽配信事業は、米プロバスケットボール協会（ＮＢＡ）からワーナー・ミュージック・グループWMG.Oまで多数の米企業と提携関係にある。こうした取引を解消するとなれば混乱が生じ、コストも高くつくだろう。
米政府が最初に手を下すのは、中国政府による検閲と情報剽窃行為を助けると懸念されているウィーチャット事業だろう。そうなると、ウィーチャットを通じて中国本土の消費者につながろうとする米国ブランドからの広告収入が断たれる。そして政治的には、中国の一般市民に米中貿易戦争のコストを持ち込む最大の要因となるかもしれない。つまりウィーチャットが無ければ、米国に滞在する数百万人の中国人学生、観光客、労働者が、友人や家族、取引先との連絡に苦心することになる。これは中国にいる外国人駐在員が、グーグルや対話アプリ「ワッツアップ」にアクセスできずに暮らしているのとそっくりだ。
今回の措置を受け、外国資本が中国企業との提携に二の足を踏むという影響も出るだろう。中国政府はグローバル規模のＩＴ企業を育成するため政治・経済資本を大規模投入してきたが、米政府はインターネットのインフラおよび基本システム（ＯＳ）に対する規制上の優位をてこに、その野望を封じ込めにかかっている。テンセントへの強打による痛みは長く続くかもしれない。
2020年08月12日
TOP > ドナルド・トランプ >
トランプ 「在米中国人と中国本国人のSNS連絡手段を遮断する」
・トランプ大統領は、木曜日の夜、中国アプリ"WeChat"を禁止する大統領命令を出した
・大統領令が通過し、中国アプリ"WeChat"を遮断することになれば在米中国人にとって壊滅的な打撃となる
・中国では米国ベースのアプリが既に禁止されているため、"WeChat"は在米中国人が中国の友人らと話すために使用する主要なサービスとなっている
・"WeChat"は中国アプリ内で配車サービスや支払いなどのさまざまなサービスを運営しているが、その主力サービスはメッセージングプラットフォームである
・中国は既にFacebookのMessengerやInstagram、GoogleやSnapchatなどの米国人が利用しているアプリをブロック済みで、代替が無い
－ここまで－
また、他の文章をみてみよう。
－ここから－
2020/08/11(火)
中国外務省“日本は内政干渉の停止を”
民主活動家らの逮捕が相次ぐ香港情勢に、菅官房長官が「重大な懸念」を示したことに対して、中国外務省は「内政干渉をやめるべき」と指摘しました。
香港で、民主活動家の周庭氏らが相次いで逮捕されたことについて、菅長官は１１日、「香港情勢に引き続き重大な懸念を有している」と述べました。
これに対して、中国外務省の報道官は会見で、「香港の問題は完全に中国の内政であり、いかなる外部勢力の干渉も容認されない」と強調しました。
また、日本に対して「現実をはっきり認識して、自分の立場を正し、いかなるかたちでも中国の内政に干渉することをやめるよう促す」と指摘しています。
－ここまで－
別の記事についていた文章もみようか。
－ここから－
2: 靖国とかに文句言うなよ
3: 靖国参拝やめろというのをやめろよ
4: 靖国参拝への干渉やめろ
12: 人権問題に内政もクソもあるかよ
13: つい最近日本に内政干渉してきた国がどの口で
16: なら中国も日本の尖閣に干渉するな
22: 偉そうにどの口が言ってんだ
23: 50年前から困るとコレだなつか、もうコレしか言えんのか
26: 中国が国際条約に相当する英中連合声明に明らかに違反したから、いまの香港が不法併合されている状態。内政問題じゃないと思う。
35:香港の中国返還について詳しくないんだがイギリスと組んで中共に批判、制裁すべきだな。と感じる。
42: 返還後50年間は今の体制を保証する国際的な約束がある
1997年7月1日に返還したから2047年7月1日になるまでは民主的な体制を保証する義務がある約束反故にしたなら返還したこと自体なかったことにされても仕方ない（実際的には中国に近すぎるから武力行使で奪還は不可能だけど）
33:約束は守れよ2047年7月になったら併合でも何でもすればいいけど
34:都合が悪いと内政干渉(笑)
60: 尖閣に内政干渉してくるお前らが何を言う
61:日本だけじゃなく世界中から内政干渉受けてるじゃんｗ
64: 日本「日本の領海に来るな！」
80: 中国はダブスタすぎるんだよこれからは相互主義でいいだろ
140:散々日本に内政干渉してる国が何言ってんだ？
143:イギリスとの約束を守らないならイギリスに香港を返すべきだろうってなことを言ってやれよ
147: イギリスとの国際条約を守れと言ってやれ
150:日本より立場が上だという感じの発言だな最近の中国はケンカ売りまくりでヤバい
11：20/08/10(月)
日本のマスコミは米中対立とか言ってるけど、世界ＶＳ中国だよな。
12：20/08/10(月)
中国は新興国にお金を貸すが金利が高い。世界銀行などに比べてはるかに高い高利だ。
しかし、条件を余りつけないので独裁国家や人権弾圧の国には都合が良い。
非民主的な国からしたら都合が良い。
そして高金利で金が返せなくなったら、借金のかたにいろいろ奪う。
分かりやすく言えば中国と言うヤクザが新興国のヤクザに金を貸し影響力を増して子分にするというわけだ。
新興国のヤクザも国民のことなど考えていなくて一部の者の懐にもお金が入るだろう。
しかも工事は中国人労働者を派遣して工事を行い手抜きもする。
結局、新興国にもメリットが少ない。いかにも悪辣な中国らしいやり方だ。
13：20/08/10(月)
実際はただの侵略だしな悪質な高利貸しにして借金のカタに国を盗る
>酒に酔ってなければできない契約
そんな契約をした国がいくつかあったような気もするが
14：：20/08/10(月)1
ABBIだっけ。相手の国に借金させてインフラ開発すると言って、中国資本と中国人を使って工事して、工事が終わったら借金のかたにその工事が完成したところを中国で使うという方法だよね。
工事許可した国に、何の利益もなくただ借金だけが残るというトンデモシステム。
31：：20/08/10(月)
>>16
AIIBかな？
自分ちの金と国民と会社で外国に拠点作って、なぜかかかった金がその国の借金になっている不思議。スリランカの港だっけ
18：：20/08/10(月
高利貸しの悪徳金融業者（地上げ屋）一味が「我々は、貧しい国々に善意と人類愛によってお金を借してあげたのに、不当に踏み倒されようとしている被害者アル！！！！」と、被害者ぶり始めたのですかな？
22：20/08/10(月)
＞「率直に中国は米国ほど魅力的ではない。
＞世界でだれが自発的に中国の歌、中国のテレビ番組、＞中国のファッションを見てまねるだろうか」単純に中国の方が長期的にカネ払える可能性が低いと言わない所が奥ゆかしい
27：：20/08/10(月)
返せるかどうかあやしい泥沼案件にぶっ込むからでしょｗ
ちゃんと儲かる計画なら無碍にされないあと、チャイナ内部の権力闘争で経済合理が吹っ飛ぶのも非常にアレｗ
－ここまで－
世界中の国を相手に孤立無援で争うのか？
人食い中国人は。
あっと言う間だな。
中国人は、もう、自分たちが「見捨てられた存在」であることを認識しろよ。合理性の低い言動をしている人間は世界から支持されないのだ。
最後に、２０１２年のころのヒラリー・クリントン国務長官の言葉をみよう。
－ここから－
2012/10/29(月)
戦わずにして中国に勝てる６つの方法
http://uni.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1351420484/
（１）中国の政府高官が所有する海外の銀行口座の残高を発表し凍結
（２）米国のパスポートを持つ中国人官僚の名簿を公表
（３）米国に住んでいる中国人高官の家族の名簿を公表
（４）ロサンゼルスにある「妾村」を一掃
（５）米国在住の中国人高官の家族をグアンタナモ刑務所に収容
（６）中国国内の失業労働者などの不満分子に武器を提供。
クリントン長官は中国の指導者に対し、「貴国がフィリピン、ベトナムおよび日本と開戦すれば、 米国は６つの対策を考えている。一兵卒も使わず、中国を負かすことができるだろう」と言ったという。
－ここまで－
