▲まぁ、１９世紀の初めころ、目の前を「産業革命」という巨大な蒸気機関車が轟々と地響きをたてて、走っているのをまるっきり気づかない国家・民族があった。
それが清という満州出身の民族により支配されていた国家だった。
やがて、英国という蒸気船にのって現れた「海賊の末裔」達と争い、武器の優劣の違いから、コテンパンにやっつけられて、香港を割譲する目にあったのだ。
この目の前を「産業革命」という巨大な蒸気機関車が轟音をたてながら走っているのに、まるっきり気がつかない—この鈍感さ、間抜けさ、頭の悪さは一体どこから来るのだろう。
金盾と同じかな。
自分で自分の耳を塞いでいるのだろう。
自分の目を自分の手で覆っているのだろうな。
これが中華思想という偏頗な思想のもつ実態なのだろう。
その上で、ものを言っているものだから、ピント外れとなるのだ。
このところの、日本人からの対中感情の悪化はなぜか--とか食人鬼・中国人のシンクタンクが日本人に聞いてくるのだそうな。
－ここから－
tetsuo kotani/小谷哲男
@tetsuo_kotani
このところ立て続けに中国のシンクタンクとのオンライン会議に呼ばれ、日本で対中認識が厳しくなっているのは、アメリカの圧力が原因なのか、安倍政権が支持率回復を目指しているのか、どちらだと聞かれる。中国の強硬姿勢への反応だという発想がない。
2020年8月6日
－ここまで－
中国人を理解するには、やはり、「メンツ」か。
－ここから－
2010/10/17(日)
周知の通り、中国人の行動原理の基本は、「面子（メンツ）」である。
「面子」は、中国人にとって、自己の全人格、価値を表すものである。「面子を潰される」ということは、自己の人格が全否定されることを意味する。
したがって、どんな屁理屈をこねてでも、それこそ絶対に自分の誤りを認めない。
問題は、この「面子」が、えらく浅薄で、皮相的、外面的なものだということである。
「面子」は、他人から見えなくては意味がない。人間の内面的価値なんか、中国人にとって全く意味がない。
だから、外面ばっかりで、アホみたいに見栄を張り、意味なく威張る。
早い話、猿や犬がみせる、縄張りを守るための「示威ディスプレイ」と同じである。
したがって、より高度な人間の行動原理である、基本的人権、法の下の平等、言論の自由等なんか、猿や犬と同様、中国人には全く理解できない。
こういう猿・犬と同じ程度の原始・未開の頭脳しか持たない中国人を、いかに制御、善導するかということが、国際社会に課せられた課題である。
－ここまで－
中国人の犬猿同然の示威ディスプレイが日本人のみならず、世界中から嫌われているということだ。
そして。
嫌悪行動は、人食い中国人が最も弱くなった時に、顕在化するし攻撃的となるということだ。
今、食人鬼中国人は、コロナウイルスの蔓延に苦しみ、三峡ダムの崩壊危機及び長江の氾濫にも苦しんでいる。
この時とばかりに、アメリカから「第二のアヘン戦争」が激化している。
－ここから－
【ワシントン=鳳山太成】トランプ米大統領は6日、中国の動画投稿アプリ「TikTok（ティックトック）」に関わる取引を45日後に禁じる大統領令に署名した。米企業への売却に向けて圧力をかけた。対話アプリ「微信（ウィーチャット）」も同時に禁じると表明し、標的を拡大した。
緊急時に大統領権限で民間の経済活動を制限できる「国際緊急経済権限法（IEEPA）」に基づき、ティックトックを運営する北京字節跳動科技（バイトダンス）、ウィーチャットを運営する騰訊控股（テンセント）それぞれと、米国人や米企業が「取引」するのを禁じる。個人の利用や製品の販売などが規制対象になるとみられる。
大統領令では中国のアプリが米国内で広がることは「安全保障上の脅威になる」と指摘した。トランプ政権は個人情報や企業の情報が中国政府に流れると警戒している。
トランプ氏は3日、9月15日までに米子会社のティックトックを米企業に売却しなければ米国内での利用を禁じると表明した。大統領令で正式に期限を設けることで米国側に優位になるよう譲歩を引き出す狙いとみられる。米マイクロソフトが買収に名乗りを挙げており、同日までの交渉完了を目指している。
2020/08/06(木)
日本の与党が最近、対敵先制攻撃能力を高めるため、米国製巡航ミサイル「トマホーク」の導入を検討していると報道された。これは日本にとって平和憲法による制約からの脱却を図る具体的措置であり、北東アジア地域における日米両国の戦略的抑止力配備の新たなニーズと符合する行動でもあり、周辺諸国は警戒すべきだ。（文：文威入。中国国防報掲載）
日本は今回、朝鮮の弾道ミサイルの脅威及び「イージス・アショア」配備計画の中止によってもたらされた防御上の空白を埋めることを口実としている。トマホークの導入が議論されていることは、日本の防衛界が主導的攻撃兵器の取得を強く切望していることの表れであると同時に、米国がアジア太平洋地域における戦略的抑止力の配備を調整する必要性から、北東アジア地域の目標に対する先制攻撃能力の限定的強化を日本に認めることを伝えるものでもある。
■地域の戦略的均衡が崩れる
トマホークは射程2500キロメートルの全天候型亜音速巡航ミサイルで、精密誘導能力と低空侵入能力が高く、地上の固定目標への急襲に優れている。数10年間の発展を経たトマホークには地上発射型、水上艦発射型、空中発射型、潜水艦発射型などがある。今回自民党内で重点的に議論されたのは水上艦発射型だ。日本はイージス艦8隻（未就役1隻）を保有しており、発射システムを少し改修すれば、理論上1隻あたり100発のトマホークを配備できる。防衛省関係者は、イージス艦からトマホークを発射すれば朝鮮半島全体を射程に収められるし、どの艦船がトマホークを搭載しているのか敵は判別できないとする。また、トマホークは価格が迎撃ミサイルSM3の10分の1に過ぎず、配備コストが低い。
トマホークは比較的低コストで一般的な防御能力の国に対して戦略的抑止力を形成できる。今後日本が配備を実現した場合、北東アジア地域の現在の戦略的均衡がある程度崩れ、地域情勢の緊張がさらに激化するのは必至だ。（編集NA）
Huaweiに続き他の中国メーカ製スマホも米国アプリインストール不可へ 8/7
中国スマホメーカーはトランプ政権の規制策で米国アプリインストール不可に8/7(金)
世界のスマホ販売の3分の1以上が中国のメーカー3社、Huawei（ファーウェイ）、Xiaomi（シャオミ）、そしてOppo（オッポ）によるものだ。これらメーカーは中国のサプライチェーンのおかげでコスパの良い端末を提供して成長しているだけでなく、比較的オープンなモバイルエコシステムを享受している。ほとんどの国の消費者はGoogle（グーグル）やInstagram（インスタグラム）、WhatsApp（ワッツアップ）などに自由にアクセスできる。
そうした自由は、米国・中国間のテック対立が現実のものになるにつれリスクにさらされている。テック対立はどちらの国にも悪影響を及ぼしうる。
トランプ政権の5本柱から成るClean Network（クリーンネットワーク）イニシアチブは、中国のスマホメーカーが米国のアプリをプレインストールまたはダウンロードできないようにすることを目的としている。米国の制裁によりHuaweiはすでにGoogleの主要サービスへのアクセスを失い、これにより中国外でのスマホ販売は大打撃を受けている。もしクリーンネットワークが適用されれば、OppoやVivo（ビボ）、Xiaomi、その他の中国スマホメーカーもHuaweiと同じ苦しみを味わうことになる。
中国は何年もの間、Great Firewall（グレートファイヤーウォール）が西洋のサービスを規制するなどしてインターネットを取り締まってきた。往々にして検閲の理由が明示されることない。いま、米国は中国のアプリを米国のインターネットから遠ざけようとしている。
クリーンネットワークプログラムは「米国市民のプライバシーと米国企業の最も機密性の高い情報を、中国共産党など悪意ある輩による攻撃的な侵入から守る」トランプ政権の取り組みの一環として4月に発表（米政府プレスリリース）された。
中国政府は8月6日、米国による中国テック企業への制限に断固反対すると述べ（Weibo投稿）、米国が自国のテクノロジー覇権を守るためにそうした行動に出ていると激しく非難した。
中国のソーシャルメディアでは多くの人が、トランプ政権のクリーンネットワークを、中国の日常的なサイバースペース取り締り（Weibo投稿）と比較している。中国の当局はポルノ、暴力、ギャンブル、その他の「不法」な動きを一掃する一方で、米国のものは自由なインターネットに終わりを告げるものだとしている。
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中国人が、犬猿同然の示威ディスプレイを続ける限り、世界中の諸国から嫌悪され、アメリカ・日本などを含めて、「第二の阿片戦争」が継続されるだろう。
後は、食人鬼・中国人の決断次第だ。
この世界というものは、合理性が高くなくては、世界の人々から支持されない。
合理性の低い主張は、必ず、自滅する。
★追記
アメリカから第二の阿片戦争が過激化してきた。
－ここから－
2020年08月08日
中国「米国は狂気の沙汰」と表明
中国国営メディア、米の中国情報通信技術の排除は「狂気の沙汰」
［上海 ７日 ロイター］ - 中国共産党機関紙、人民日報系の環球時報は６日の論説記事で、特定の中国発の情報通信技術を排除する米政府の方針はポンペオ米国務長官の「狂気」のしるしだと非難した。
「ポンペオ氏は反中国の発言をほぼ毎日繰り返すとともに、中米の対立を激化させ、トランプ政権の中国への強硬姿勢を示すための策略を常に用いてきた」とした。
米国務省は５日、「クリーンネットワーク」と呼ばれる計画の下で「信頼できない」中国製アプリや中国の通信会社およびクラウドサービス会社を米国から排除する取り組みを強化すると表明した。
環球時報は「長期的な視点で見ると、米国の情報産業が中国市場から完全に切り離されることが可能だとは考えられない」とし、「米国の半導体やソフトウエア、端末機器が中国市場に適合しなくなった場合、米企業に厳しい試練をもたらすことになる」と警告した。
中国外務省の汪文斌報道官は６日、クリーンネットワーク計画は「非常識で汚いやり口」だと批判した。
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あれだけ、キングソフトとかバイズーなどを利用して、情報を盗みまくる人食い中国人が言えることかを思わないか。
