▲いや、中国の新聞記事をみるだけで楽しい。
先に、中国人の「情勢の分析力の甘さ」に触れたが、ユダヤ人についてもなにかどんでもない思い違いをしているようだ。
ユダヤ人って、とっても中国人が太刀打ちできるような民族ではない。（特に、習近平さんの頭では--）
もう何年前か。
２００８年から２００９年に架けての、リーマンショックという世界的な金融危機があった。
アメリカにあるユダヤ系の金融機関であるゴールドマン・サックスという会社は、このリーマン・ショックという金融危機の最中においても「利益」を出した会社だ。
つまり、世界的な金融の大混乱に乗じても稼ぐことのできる会社なのだ。
そういう頭の持ち主が経営しているのだ。
いや、入り口で混乱した。
中国の新聞で、日中が争った時、イスラエルが中国を支持するはずだ—という記事をみてびっくりした。
上でふれたような民族が、中国支持という旗幟を鮮明にする—という態度をとるわけがあるまい。
えっ。
そんなこと中国人が勝手に思い込んでいるだけですよ—という態度をとるにきまっているでないか。
以下、中国の新聞から抜粋。
2013年11月19日、前瞻網は記事
「安倍首相驚愕、日中がひとたび開戦すればこの3カ国がひそかに中国を助ける」を掲載。
緊張高まる尖閣情勢だが、日中が開戦すればイスラエル、ウクライナ、
パキスタンの3カ国が中国を支援することは間違いない。
イスラエルの中国支援は今や公然の秘密。
中国の兵器開発の多くは同国の支援を受けている。
なぜイスラエルは中国を助けてくれるのか。
それは第二次世界大戦中、中国が多くのユダヤ人を助けたからにほかならない。
彼らは中国を命の恩人だと思っているのだ。
そして中国海軍最良の友人であるウクライナ。
彼らの技術支援がなければ中国の空母開発は10年遅れていたことだろう。
ウクライナは中国の巨大な投資、消費能力を必要としており、外交関係強化を望んでいる。
最後にパキスタン。
中国とも近く、同じ利益を共有し、なにより感情を通じ合わせている。
中国の政治指導者はかつて「山よりも高く海よりも深い」と両国のきずなを形容した。
イスラエル、ウクライナ、パキスタン、この3カ国の支援は安倍首相を驚愕させることだろう。
日本を助けてくれるのは米国1カ国しかないのだから。
しかもその米国とてどう動くかわからないと安倍首相は心配している。
さてこのような情勢で開戦したならば、日本はどのような末路を迎えるのだろうか。
▲補足、感想など
まぁ、２０世紀ならば、上のような記事もあってもおかしくないし、そう信ずる人間もいたかもしれないな。
しかし。
もう、２１世紀に入って１０年以上が経過した。
その間に、日本中の津々浦々までインターネットが普及した。
世界でも多くの人々がインターネットというものに繋がっている。
その状況の中で、上のような記事を書くっていったいなんだろう。
そこにあるのは、インターネットを含めた、中国国内での「情報操作の結果」ということだろう。
偏った情報しか受けていないことで、記事のような飛んでもない「常識外れの記事」がでてくるのだ。
冒頭でもふれた。
ユダヤ人は、日米と対立するなどという「旗幟を鮮明にした態度」は絶対に取らない。
対日本、対アメリカ と争うという姿勢をとって、イスラエルになんのメリットがある？
まぁ、ウクライナもそう。パキスタンに至って、日本と争う形をとってなんのメリットがある？
つまり、上の記事は、なにもかも中国人の「妄想」なのだ。
情報が操作された環境の中で、偏った情報だけを鵜呑みにして作った—そんな妄想記事なのだ。
＜この事実は、現在の中国・中国人が陥っているとんでもない状況を示している。それは自らの情報操作によって、みずから偏った情報しか受け取っていないために、世界的にみて「常識外れの判断をする指導者を生み出している」ということだ。自縄自縛といえばそう。なんというかなぁ、自らが行っている情報操作で、国家の指導者そのものが世界的にみて常識外れの判断をしてどうする？＞
このような「妄想記事」を根拠として、「安易な決断」をしたのが、昨年夏に起こした「習近平さんの反日騒動」であろう。
ちょいと日本人を叩けば、すぐにへこたれるさ、すぐに鳴きをいれるはず—とか,上のような妄想記事・妄想報告書を信じて、軽率に反日騒動を起こしたことが、ここまでの混乱につながっているのだ。
いや、話がどこかへいった。
話を戻せば、ユダヤ人は決して対日本・対アメリカと争うというような旗幟を鮮明にすることはない。
リーマンショックの時と同じように、「混乱はチャンスだ」ぐらいにしか思ってはいないさ。
とっても、中国人が太刀打ちできるような相手ではない。
