▲いや、いささか強烈な印象の表題ではある。
掲示板に書いてあって、そうかなとパクらせてもらった。
中国のバブル崩壊の症状が一層顕在化したようだ。
そして、韓国も共倒れのようだ。
失礼ながら、韓国の朴大統領は、指導者としては「ハズレの人」だな。
戦後もう７０年近い歳月が流れた。
韓国人および韓国政府が採用した、反日政策、漢字教育を廃止したことなどの選択が、今、日本国内での「戦後レジームの崩壊」とあいまって、韓国を自縄自縛の状態にしているようだ。
なにもかも、自分でせっせと種を蒔いたこと、自らで刈り取るしかあるまい。
以下、新聞から抜粋。
中韓経済はやっぱりダメか。
中国の不動産市場は「タイタニック号の衝突寸前の状態」で、経済も「歴史的破綻の崖っぷち」と米メディアは報じている。
中国に政治的経済的に依存する韓国も巻き添えとなり、経済混迷に拍車がかかっている。
最新の製造業の指標も低調で、中韓共倒れの懸念が高まっている。
「中国の不動産業界は氷山に衝突直前のタイタニック号だ」
中国の不動産王と呼ばれる潘会長が、５月に開かれたセミナーでこう発言した。
潘氏は第１四半期（１～４月）の時点で新規の建築着工は約２５％落ち込んでいると指摘、「住宅価格が２０～３０％下落すれば、大きな危機が金融セクターで表面化する」と予測。
別の不動産開発大手トップが「中国不動産の黄金時代は終わった」と発言した。
英ＨＳＢＣは、中国の製造業の景況感を示す５月の製造業購買担当者指数（ＰＭＩ）の確定値を４９・４と発表。景況判断の節目となる５０を５カ月連続で下回っている。
習近平体制の政治リスクも見逃せない。
米フォーブスは「２１世紀は中国の世紀という声は聞かれなくなった。いまや歴史的破綻の淵に立っている」と評するジャーナリストの寄稿を掲載。
習政権の多国籍企業への差別的な対応について「長期的にみて経済に非常に悪い。トウ小平氏の改革開放路線から学んでいない」とし、投資家の資金はインドに流れると分析。
そんな中国に頼っているのが韓国だ。
昨年の輸出のうち、中国向けの比率が２６・１％と過去最高水準に達しているが、異変が生じている。
２０００年代に入って毎年２０％超の伸び率を記録してきた韓国の対中輸出が急速に伸び悩み、今年１～５月の伸び率はわずか１・３％にとどまったという。
衣料品など中国からの加工品輸出が低迷したことに伴い、韓国から中国への原材料や半製品の輸出も急速に伸び悩んだという。
経済の内憂外患は指標にも表れている。
ＨＳＢＣが発表した５月の製造業ＰＭＩは４９・５と５０を下回り、「中国と国内経済の需要低迷を反映している」とコメントされている。韓国経済研究院も今年の成長率見通しを下方修正した。
中国依存経済の行き詰まりがはっきりしてきたが、朴政権は「従中路線」に突き進んでいる。
中韓経済に詳しいｋ氏はこう指摘する。
「中国経済が今後、塗炭の苦しみを味わうことは避けられないが、そんな相手と『反日同盟』を組む韓国は、過去の恨みで未来への希望をつぶしている。
アジア外交で孤立状態にある中国は、韓国をつなぎ止めようと気を持たせているが、朴政権はいつまでこの手に乗せられるのだろうか」
▲補足、感想など
とりあえず、中国の不動産価格の下落には注視する必要がある。
韓国の朴大統領は、どんなことがあっても、従中路線を変更できまい。
安倍さんへの態度をみていれば分かる。
朴大統領は、ただただ日本が頭を下げて、謝罪して賠償するとか言い出すのを待っているのだ。
それはまた、日本に在住する朝鮮系洗脳工作員達が日本政府及び日本人を攻撃してくれるのを待っている—ということと同義でもある。
残念なだなぁ。
もう、日本の戦後レジームは崩壊している。もう、日本人は朝鮮系洗脳工作員達の言うことなど信用しない。だまされない。ミスリードされない。世論操作されないよ。
それはそうとして。
中国の不動産バブルの破裂の進行スピードはどのようなものかな。
ちょっと、中国の不動産価格の推移を見ようとして検索しても、ろくな資料がない。
いつの時点で、どういう形で顕在化するのかな。
円高に振れるとか。
色んなデータを注視しておくしかないか。
でも、バブル破裂の現象を見られるのは、そう遠くではなさそうだな。
