▲なんだろうなぁ。
これって。
我々韓国人は、日本人が嫌いだが、日本人は韓国人を嫌っていない—と言っているのだ。
この訳の分からぬ感覚は---。
余程頭が悪いか、気がどうかしているのだろうなぁ。
まぁ、上から下まで皆アホっていう衆愚国家の国民の特徴とでも言えば当たっているか。
以下、韓国の新聞から抜粋。
『反日・嫌韓』が示す韓日両国の葛藤は社会の雰囲気というよりも、これを利用する保守主義者と政治勢力などビジネスによる煽動で、実際に両国の交流は安定しているという主張が提起。
クォン名誉教授は、「最近の両国の葛藤状況は過去と比べると変わった要素はないが、保守的政治勢力や利益を生もうとする団体や言論などの“商売根性”によってより目立っている」と診断。
クォン教授は、ソウルの会議場で、海外在住韓国人問題研究所が韓日修交50周年を記念して開催した『フォーラム』に参加し、「反日・嫌韓は限界状況なのか」と発表した。
彼は、「韓国社会の日本に対する雰囲気は好感を感じながらも憎む“愛憎症候群”だったとして、日本では無関心が主流だった」、「最近、日本は嫌韓ムードが急激に増え、韓国の対日ムードは変化はなく、むしろ対日観光客が増えてい状況だ」と分析。
「両国は渡来人などの経路を通じ、数千年間生活の質を高めて豊かになろうとする事に努力してきた歴史があります。結果、今この地域が成長はしたが、互いに反日と嫌韓のムードは不自然な事。
日本でヘイトスピーチなどの排他主義が勢力を伸ばす理由は、“失われた20年”と呼ばれる不況による社会的格差の深刻化と疏外者の量産、中国の台頭と自信感の喪失、不安感の増幅、自民党体制の崩壊、社会機能の後進的な分化とマスコミの批判機能の減少のため」
対してキム教授は、「在日同胞が日本の社会で堂々と生きて行く力の源泉は母国だ」と言い「それでも母国に移住すれば、逆差別を受ける事例が発生」と指摘。
イ東京学芸大学教授も、「在日は日本人有識者とセミナーやフォーラムでの交流会などを通じ、両国関係改善のため活動を繰り広げている」とし、「母国の近代化のために物心両面で貢献、両国の架け橋の役割をして来たのに、最近は低評価受けている」と。
在日同胞問題と同時に、『朝鮮半島の平和と統一のための在米同胞の役割』、『韓半島統一における在中同胞社会の役割と政策代案』というテーマの発表と討論。
イ理事長は、「1965年の韓日国交正常化前後で政府は対日請求権と平和ラインの固守に注力して、在日同胞の法的地位を確保する事には疎かだった」とし、「日本政府の差別と同化政策で消滅する在日同胞社会を守るには、政府の特別対策機構の用意が至急」と訴えた。
今回のフォーラムには、150人余りが参加した。
▲補足、感想など
なんというかなぁ。
朝鮮民族という民族は、本当に哀しくなるほどに偉材、逸材を生み出さない民族ではある。
それが、朝鮮半島に居住しているということではなく、日本に住んでも、アメリカに住んでも—そうなのだ。
なにかdna 的に致命的な欠陥のある民族だとしか思えない。
裏切り裏切られる不信国家、上から下まで皆アホという衆愚国家ということか。
記事にあるような、日本の大学教授というようなポストにあっても、記事の程度のことしかしゃべれない—そういう民族だ。
なるほど。
英国の産業革命に５００年も遅れようという超ノロマ民族だけのことはある。
さて、現在の日本における嫌-韓国の本質はなんだろうか。
やはり、契機となったのは、２０１４年の日本における戦後レジームの完全崩壊であろう。
戦後レジームとは、戦後から２０００年頃まで機能した日本人洗脳工作、日本人世論誘導工作体制のことだ。
先の大戦直後に米軍が立案し、日本にいる朝鮮系の人間を新聞放送業界、義務教育の業界に「工作員」として大量に潜り込ませ、以後２０００年頃まで、日本人を洗脳し、結果として、日本人を卑しめ、貶めた。
この体制の中で、慰安婦がなんたらと朝鮮系の工作員である河野洋平さん、吉田清治さんなどが、韓国政府と結託してでっちあげ、それをネタにして、日本人から税金を巻き上げていたのだ。
まさに、一石二鳥の韓国人にとっては、おいしい甘い汁の吸いたい放題だったのだ。
しかしながら。
２０００年頃から２０１０年頃にかけて、日本全国津々浦々までもにインターネットが普及して、上で述べたような朝鮮系洗脳工作員達による日本人洗脳工作というものが、日本人全員の目の前にさらされ、日本人全員がその事実を知ったことで、戦後レジームというものが崩壊した。
同時に、嫌－韓国、嫌－日本にいる朝鮮系洗脳工作員 という現象が激化してきたのだ。
そして、今、日本人をおとしめ続けてきた「捏造慰安婦騒動」というものが、事実上決着して、日本人から韓国人への、日本にいる上掲の記事にでてくるような朝鮮系洗脳工作員達への「嫌悪」というものが増大しつづけている。
戦後レジームというものが終焉し、今、日本は「次なる１５０年」という新レジームを構築中だ。
この新レジームを構築する中で、戦後レジームの中で日本人へ直接、工作活動をしていた工作員を排除、放逐するという動きが加速していこう。
