▲菅さんの振るう刀は、小気味いいほどの切れ味ではある。
どんな顔をしたら、どんな恥知らずの性格なら、通貨スワップがどうたら---と言い出せるのかな。
恥（はじ）なんて、言葉を知っていて韓国人がやっておれるか---ということか。
まぁ、日本の経団連の会長が、朝鮮系工作員そのもの—という事実があって、お仲間が助けてくれるはず--てな考えがあってのことだろうな。
なんども言うが、２０１４年に日本の戦後レジームは完全崩壊している。
もう、日本人は、日本にいる朝鮮系洗脳工作員達の洗脳工作、世論誘導工作には絶対にだまされない。ミスリードされるということもない。
韓国との通貨スワップなんぞ、知ったことではない。
以下、新聞から抜粋。
韓国財界がとうとう日本に泣きついた。
今年２月に終了した日韓の「通貨交換（スワップ）協定」再開を求めたのだ。
米国の利上げによるドル流出を懸念している、そもそも協定の延長が不要だと言い出したのは韓国だ。
韓国側が開催を打診している日韓首脳会談でも朴大統領が要求を重ねるのか。
東京で開いた経団連と韓国の全国経済人連合会との会合で、全経連の許昌秀会長（ＧＳ会長）が「米国の利上げなどで、金融は不透明になっている」として、日韓スワップの再開を求めた。
通貨スワップは、外貨不足に陥った際、自国通貨と交換で相手国から融通してもらう仕組み。
朝鮮日報は「両団体は、金融協力の必要性が高まっているとして、通貨スワップ再開に共感を示した」と報じ、日本にとって韓国とのスワップがなくても痛くもかゆくもない。
一方、韓国がスワップ再開を求めるのは切実な理由がある。
韓国がスワップ協定を結んでいる相手は中国だが、調達できるのは人民元。
韓国の対外債務はドル建てが多く、大量のドル資金が必要となった際に役に立たない恐れがある。
ドルを調達できる２国間スワップは日本と結んでいたものだった。
日韓協定は２００１年に締結、、その後は縮小、反日姿勢の朴政権が「延長の必要がない」と言い、今年２月に終了。
ところが、韓国経済は低迷、崔経済副首相兼企画財政相は１０月のＩＭＦと世界銀行の年次総会で「多国間通貨スワップなどのセーフティーネットで金融危機を予防する必要がある」と、危機感があらわになっている。
菅義偉官房長官は記者会見で、韓国の経済団体が日韓両国の通貨交換協定の再開を呼び掛けたことに関し「ことし２月に終了した経緯がある。十分に話し合う必要がある」と、慎重な見方を示した。
菅氏は、日韓両国の現状から「延長の必要がないとの判断を共有した」と強調。
一方で、日韓や世界経済の情勢を注視し「必要が生じれば適切に協力するのは重要だ」とも述べた。
▲補足、感想など
自業自得であろう。
いかに、日本の経団連の会長が朝鮮系工作員であっても、それだけで日本人を動かすことはできない。
日頃から、自分達がなにをやっいるのか—それを自らに問うたらどうさ？
冒頭でふれた。
恥なんて言葉を知っていて韓国人がやれるものか—というならそれでいい。
孤立するのは、韓国人自身だ。
日本人にはなんの関係もない話だ。
