2014年2月14日金曜日

ネット右翼、台頭。政界に警戒感--とさ。

なにか、意識的に解釈を間違えている—という気がする。
 昨年暮れか。
 筆者はこのブログで、「戦後レジームは終焉した」--と書いた。

 終焉したと書いたが、実際は、「終わりの始まり」ということだろうな。
 なんせ。
 戦後、半世紀以上に亘って、日本のマスコミ・教育現場で朝鮮系の工作員達が「日本人の洗脳工作」をやり続けてきたのだ。

 洗脳されっぱなしというか、インターネットに触るのもいや—という人も当然いるから、簡単に今まで右を向いていた人が、揃って左を向くようになる--というわけではないということだろうな。

 全員が向くわけではないが、でも。
 インターネットをさわっている時間が長い人、また、使い慣れた人から「洗脳が解ける」というか、そもそも「洗脳されなかった人」というものが存在する。

 それが20代、30代の若い人なのだろうな。
 そういう人達が、先日の東京都知事選で、田母神さんを支持した人達だということだ。

 まぁ、戦後レジームという「朝鮮系の工作員による日本人洗脳工作」というものに「ひっかからなかった人々」ということであろう。

 だから。
 表題の「台頭」ではないのだ。
 いわば、「はずれもの」という方が正しかろう。
 そして、そのことは、これから「洗脳工作にひっかからなかったはずれもの」ばかりになる---ということなのだ。

 さぁ。これから。
 戦後レジームというものを支え続けた「朝鮮系の工作員達よ」、日本人の「洗脳工作からのはずれもの達」からの反撃をくらうことを覚悟せよ。

 以下、新聞から抜粋。


 東京都知事選で、タカ派色を前面に出した元航空幕僚長の田母神俊雄氏が61万票を獲得して健闘、与野党に波紋が広がっている。
 インターネット上で過激な愛国心を主張する「ネット右翼(ネトウヨ)」など新たな保守層の一定の支持を得たとみているためで、中央政界への波及を予想する声もある。

 「組織票がない中でこれだけ(票を)取れたことに満足している。次の機会をうかがいたい」。
 田母神氏は、フェイスブック(FB)にこう書き込み、今後の政治活動に意欲を示した。
 支援者からは「次が本当の進撃だ」「救国日本の要石だ」などのエールが相次いだ。

 田母神氏の得票率は約12%だったが、出口調査では、20代の支持は24%に達し、自民、公明両党が支援した舛添要一氏の34%に次いで2位。
 自民党の石破茂幹事長は記者会見で「自民党支持者の1割が(田母神氏に)投票したようだ」と述べ、組織票の一部が流れたことを認めた。

田母神氏の主張に敏感に反応したのは、若者を中心としたネットユーザーだ。
 田母神氏が3日のツイッターで安倍晋三首相の靖国参拝に関し「毎日参拝したら(中国、韓国は批判を)疲れて言ってこない」とつぶやいたところ、賛同の書き込みがあふれた。

 フォロワー(読者)は主要候補の中で唯一20万人を突破。
 政府高官はネット上の田母神氏に関する言及が舛添氏より多かったという分析結果を踏まえ「ネットの盛り上がりを見たら、もっと票を取ってもおかしくなかった」と話す。
 みんなの党幹部は「田母神氏と主張が逆の山本太郎参院議員(東京選挙区)も昨夏の参院選で66万票とった。 時の風が影響しやすい都市型選挙の特徴で、過剰に警戒する必要はない」。

 ただ、田母神氏は政党結成に意欲を示しており、国政に進出すれば、考え方の近い安倍政権の補完勢力になりうるとの見方も。
 民主党幹部は「若者を中心にまとまった支持を集めたことに時代の変化を感じる」と警戒感を示した。



▲補足、感想など

 冒頭でふれた。
 「戦後レジームの終焉」というものが、全国へその影響を波及させている—という見方が正しかろうな。

 若い人達は、もう洗脳工作が効かない「はずれもの」ばかりなのだ。
 この傾向はもっと広がっていくだろう。

 これを「国粋主義」とか非難したってダメさ。
 そういう批判は当たってはいまい。
 もっと、素朴に「日本が好きなだけなのだ」。

 このことは、いま議論となっている「移民をどうする」という議論に大きな影響を及ぼそう。

 安易な移民政策は、日本の「いいところ」までも潰してしまう可能性がある。治安も当然悪化する。朝鮮系・中国系の犯罪だけでも数多い。
 更に、犯罪を増加させる気か。

 そんなリスクの高いことを選択するより、作業の機械化、効率化、男女老若を問わず、誰もが働きつづけることで補うことができるのではないか—そういう可能性をさぐるべきではないか。

 いや、話がどこかへいった。

 これから、どうなるかは分からない。
 ただ。
 冒頭でふれた。
 「戦後レジーム」という「日本の戦後半世紀以上と続いた朝鮮系工作員による日本人洗脳工作体制」が終焉したことは確かだ。
 もう、絶対に元には戻らない。

 日本と韓国の関係、日本と中国との関係は、上の「戦後レジームが終焉したという事実」を基礎にして考えるタイミングが来たと承知すべき。