▲いや。
「日本人」 ＶＳ 「朝鮮系洗脳工作員達」 の苛烈な争いが目の前で展開されている。
これは、nhk にとって。
先の大戦後、始めてのことなのだろうな。
ここで、「日本人」が勝てなければ、大戦後半世紀以上も続いた「朝鮮系の工作員による日本人洗脳工作」＝「戦後レジーム」というものが崩壊したということにならない。
だからこそ。
菅官房長官は、「籾井さんにまかせた。ほっておく」という態度に終始しているのだ。
以下、新聞から抜粋。
日本軍の慰安婦関連妄言で波紋を起こしたＮＨＫの籾井勝人会長が辞任の窮地に追い込まれている。
衆議院総務委員会に参考人として出席したＮＨＫの理事１０人は「日付欄を空白にした状態で辞表を提出する
ことを要求されて提出した状態」だと明らかにした。
籾井会長はこれまで理事に辞表を要求したのかという質問に「人事問題については回答しない」とつっぱねていた。
この日理事が別に集まった席でも「私に合わせてほしい」という趣旨の発言をした。
就任直後、理事全員から「白紙辞表」を出した事実が明るみになると「辞表を担保に人事権を掌握しようとしている」という非難が出ることを憂慮したのだ。
だが全員がＮＨＫ内部出身者で構成された理事陣は、反旗を翻した。
理事１０人中９人が「国会で嘘をつくことは
できない」と抵抗した。
結局、理事１０人は、順に国会証言台に出てきて辞表提出の事実を暴露した。
「１０人の表情は一様に決然とした姿だった」と報道した。
ある理事は２６日、朝日新聞に「（部下として）会長を支える
気持ちはなれないということ」と話した。
だが籾井会長は「理事の発言は事実だが、私がそれをどう思うかは別問題」と退かなかった。
籾井会長は直属の部下である理事だけでなく自身の任免権を握っている経営委員会からも強い圧迫を受けている。
ＮＨＫ
経営委員会の会議で「私が大きな失言をしたのでしょうか」として自身の妄言自体に問題はないという認識を示した
ことに関し、ＮＨＫ経営委員会の浜田健一郎委員長は「再び誤解を招く発言をしたのは、自身が置かれた立場についての理解が
不十分だと言わざるをえない」として注意を促した。
しかし菅義偉官房長官は２６日「放送法にのっとって、しっかりと仕事をすれば良い」として依然、籾井会長の肩を持った。
▲補足、感想など
籾井会長は、辞任などしないよ。
会長が理事の「生殺与奪の権」をもっているのだ。
じゃ、もう辞任して頂こう—というだけだ。
核心はなにか。
冒頭でふれたように、先の大戦後、半世紀以上に渡って、nhk内部で日本人の洗脳工作に携わった「朝鮮系洗脳工作員」 対 「日本人」 の争いが表面化しているものだ。
今、まさに「戦後レジーム」というものが崩壊・終焉する「様」を見ているのだ。
戦後レジームとは、元々、米軍（ｇｈｑのこと）が立案し、日本に在住する朝鮮系の人間を工作員として、日本の新聞界（nhkも含む）、義務教育の世界へ送り込み、日本人を洗脳しようとしたものだ。（アングロサクソンの得意な植民地統治法で、異民族をもって制御するというやりかただ）
おそらく、その目的は、アメリカへの復讐を考えるな—とか、神風特攻隊のような存在を生み出さない--とかだったのだろうな。
昭和４０年代から、変質しはじめ、日本人がなにか悪いことをした → だから、韓国へ謝罪と賠償を—と、日本人からお金を巻き上げ、韓国へ流入させる という「日本人からお金巻き上げ装置」へと変化していった。
こうして、日本人の「自虐史観」なるものがでっち上げられていったのだ。
ところが、２０００年から２０１０年頃までで、日本全国へインターネットが普及し、上の「新聞テレビでの日本人洗脳工作」が効かなくなった。
そして、今、この半世紀以上にも及ぶ「朝鮮系洗脳工作員」が「最後の悪あがき」をしている状況を目の当たりにしているということだ。
さぁ。どうだ。
今、記事にあるように「nhkの理事達」が、籾井さんと争っている意味が理解できるであろう。
菅官房長官が「放送法にのっとって、しっかりと仕事をすれば良い」--と言っているわけが分かるであろう。
朝鮮系の洗脳工作員達を、nhk
から排除・排斥して、今こそ、「日本人による」nhk
と切り替えるタイミングだ。
