▲先の大戦後、半世紀以上も日本人を、日本人のふり・顔をして「洗脳工作」を継続してきた朝鮮系洗脳工作組織がいま、消滅しようとしている。
戦後レジームの崩壊という現象が、より顕在化したとみるのが妥当な解釈かな。
それにしても、この組織、７０年近い歳月をよくもちこたえたものだ。
日本人の愚かしさとも言えるし、こんな洗脳工作組織を長く存続させた—懐の深い民族といえるのかもしれない。
別の視点から言えば、
やっと戦後が終わったということでもあるし、アメリカからの秘密裏の支配から脱したと言ってもいいか。
来年度予算で、防衛庁が５兆円を越す予算を要求するらしい。
いよいよ、日本という「虎」が野に放たれ、荒野に脚を踏み入れたな—と感じる。
また、心神という航空機も開発して、飛行実験に入るらしい。
日本という虎が、「翼」を得るのもそう遠くはなさそうだ。
以下、新聞から抜粋。
従軍慰安婦報道について事実誤認を認めた朝日新聞が、窮地に陥った。
産経新聞で、先に朝日新聞が報じた「吉田調書」の内容について否定する内容が報じられたのだ。
吉田調書とは、東日本大震災で東京電力福島第１原発が危機的状況に陥った際の、
吉田昌郎所長と政府のやりとりを記した極秘文書だ。
朝日新聞は「所長命令に違反 原発撤退」というタイトルで、
震災直後の３月１５日に第１原発にいた所員の９割に当たる約６５０人が、吉田所長の待機命令に背いて１０キロ南の福島第２原発に撤退したと報じた。
産経新聞は調書の一部を独占入手した上で、吉田所長の命令に違反し所員が勝手に現場を離れたことはないと断定。
吉田所長から「退避」は指示されたものの、「撤退」はなかったと強調した。
８月１９日の朝日新聞デジタルは、朝日新聞社の名誉と信用を傷つけたとして、
産経新聞の東京編集局長と産経新聞に記事を書いたジャーナリストに抗議書を送ったと。
朝日新聞といえば、従軍慰安婦の存在を広めながら、最近になって「確認できなかった」と一部の記事が事実誤認であることを認めたばかり。
吉田調書でも大失態を演じたことから、ネット上では「また朝日か」「いい加減にしろ」と大ブーイングが飛び交っている。
事実、慰安婦の事実誤認以降、年間購読している一般購読者の解約が後を絶たないという。
同紙関係者は「一般読者だけでなく、企業も『慰安婦の誤報は許せない』と広告出稿を控える事態になっている。
社内でも深刻な問題として捉えている」と話す。
▲補足、感想など
上で、戦後レジームの崩壊が顕在化したものと書いた。
この指摘はたぶん、正しかろう。
そして、次は毎日新聞、東京新聞へと続くであろう。
やっと、朝鮮系洗脳工作員達を排除・放逐できるステージに到達したということだろうな。
それにしても、長い長い「戦後」であった。
上でもふれた。
日本は、今、普通の国になりつつある。
戦後レジームが崩壊したことで。
日本人から日本にいる朝鮮系の人間全体への警戒心のレベルが跳ね上がっている。
彼らにはよほど用心しよう。
