▲これから、１４パーセント下がるって---。
２０００ポイント台に乗っかるという意味かな。
多分、そうだろうな。
不動産にせよ、株式にせよ、バブルは個人のもつ「欲望」を刺激して上がり、また、下がっていく。
これを人為的にコントロールすることは無理だ。
中国政府がこの無謀にも株式市場を制御しようとして、アレコレしているが、いずれ、力尽きる。
その時、上海市場は２０００ポイント台になるだろう—とブルームバーグは言っているのだろうな。
以下、新聞から抜粋。
「中国株は今後14％下落へ、1929年株価大暴落に似た動き」。
2015年7月28日付ブルームバーグは、
時価総額4兆ドルが吹き飛んだ中国株式市場の上海総合指数の動きが
「1929年に最大48％下落した米ダウ工業株30種平均と類似の値動きだ」とする分析を紹介。
上海総合指数は今年6月以降売られており、中国政府が株価対策を講じているものの、
7月27日に一時2007年以来で最大の下げを記録するなど一進一退の攻防が続いている。
ブルームバーグは、「オンライン融資業者などからの借り入れによる中国株投資額は7000億元減少、
今年のピークから61％落ち込んでいる」を報じている。
バンク・オブ・アメリカ（BOA）は、中国株投資へのレバレッジが大きいため、
「株価下落に伴う信用ポジション（7.5兆元以上）の解消が中国市場の悲劇を助長する」と予測。
また、株式急落を受けて中国企業の多くが資金を自社株買いに投じ、社債の償還原資が減少する不安も広がっている。
このような金融市場の動揺は、中国経済が1980年代以来の高成長の果てに大きな壁にぶつかっていることを示しているのではないか。
製造業の過剰生産能力、中流層の不動産や株式投資損失、家計債務の膨張などの問題があることを知りつつ、当局が資産バブルを傍観してきた代償は大きい。
2014年7月頃から株式市場は上昇を始めたが、その半年前から不動産市場の下落が始まっていた。
中国の不動産市場は自己居住用よりも投資用が多いため、誰も住まない「鬼城」が全国各地に生まれる。
このようなゴーストタウン住宅への損失が大きくなったため、投資家が損切りして資金を株式市場に移したと言われている。
だが、株価高騰という資産バブルは始末が悪い。
住宅価格の一般的水準を見定めるのは難しいが、株価急落は誰の目にも明らかになるからだ。
中国経済が無理に無理を重ねた高成長のツケを支払う時期がついに到来しているようだ。
世界経済もこれに巻き込まれる可能性が高い。
▲補足、感想など
--- 中国経済が無理に無理を重ねた高成長のツケを支払う時期がついに到来しているようだ。 ---まさしく、これだな。
バブル崩壊を避けることはできない。
習近平さんは、株価の下落をなんとか制御することに必死で、バブル崩壊後の「後処理」のことをまるっきり考えていない。
さぁ、この国家指導者の下で、この中国株式が２０００ポイント台となった時、どうなるのかな。
漢末の黄巾の乱の再来かな。
クワバラ、クワバラ、クラバラ。
