▲いや、表題はなにかというと、マスコミに巣食うevenki族工作員達が、現在の日本の若者達の安倍さんへの支持率の高いことへ苛立っているのだ。
そりゃそうだろうと思わないか。
日本のインターネットの普及は、２０００年から２０１０年の１０年間だった。
これで、日本全国隅々までインターネットが完全普及したのだ。
現在、２０１７年。もう、ネットが完全普及して７年も経過しているのだ。
現在の若年層というものは、ネットの普及期～普及後７年という期間を経ているのだ。
だから。
そもそも、戦後レジームというevenki族工作員・工作組織による日本人弱体化工作に最初から「はまっていない・だまされていない」層だということだ。
だから、毎日新聞、朝日新聞、東京新聞、その他地方紙、nhk、ｔｂｓ,テレビ朝日、フジテレビ、日教組を中心とするevenki族教師、evenki族の大学教授、韓国との二重国籍の工作員国会議員、裁判官、テレビで偉そうにしゃべるコメンテーター達の扇動、ミスリードなどに「騙されない」人々ということだ。
そのevenki族に騙されない人々をみて、マスコミに巣食うevenki族工作員達が「苛立って」いるのだ。
以下、新聞から抜粋。
｢若者はﾈｯﾄで真実を知り、ﾒﾃﾞｨｱを安倍に批判的な偏向報道呼ばわり｡本当ですか？｣
何をやっても安倍政権の支持率が下がらない理由／西田亮介氏（東京工業大学准教授）
安倍政権の高い支持率が続く理由はどこにあるのか。
政治とメディアの関係に詳しい社会学者で東京工業大学リベラルアーツ研究教育院准教授の西田亮介氏は、安倍政権の安定した支持率の背景には自民党の企業型広報戦略の成功と日本社会に横たわる世代間の認識ギャップの2つの側面が存在すると指摘。
第二次安倍政権がマスメディアに対して度々介入する姿勢を見せてきたことは、この番組でも何度か問題にしてきたが、それは自民党の新しい広報戦略に基づくメディア対策を着実に実行しているに過ぎないと西田氏は語る。
支持率の長期低落傾向に危機感を抱いた自民党は、1990年代末頃から企業型のマーケッティングやパブリック・リレーションズ（PR）のノウハウを取り入れた企業型広報戦略の導入を進め、2000年代に入ると、その対象をマスメディアやインターネット対策にまで拡大させてきた。
特にマスメディア対策は、個々の記者との長期の信頼関係をベースとする従来の「慣れ親しみ」戦略と訣別し、徐々に「対立とコントロール」を基軸とする新たな強面戦略へと移行してきた。
その集大成が2012年の第二次安倍政権の発足とともに始まった、対決的なメディアとは対立し、すり寄ってくるメディアにはご褒美を与えるアメとムチのメディア対策だった。
マスメディアの影響力が相対的に低下する一方で、若年世代はネット、とりわけSNSから情報を得る機会が増えているが、自民党の企業型広報戦略はネット対策も網羅している。
西田氏によると、自民党は「T2ルーム」と呼ばれる、ネット対策チームを党内に発足させ、ツイッターの監視や候補者のSNSアカウントの監視、2ちゃんねるの監視などを継続的に行うなどのネット対策も継続的に行っているという。
▲補足、感想など
この西田なる大学教授も、evenki族の工作員だろう。
工作活動、ご苦労さまです。
どこらに核心があるのだろうか。
若年層についての安倍さんへの支持率の高さは、冒頭で触れた通りだ。
もう一つ見過ごすことができないのは、普通の家庭の主婦達なのだ。
日本全国で５００万人にもなろうという巨大な表にでない「グループ」なのだ。
昨今、evenki族工作員のコメンテーター達が、テレビから姿を消すことが多い。
それは、こういう主婦層から嫌われるためだ。
不合理な、非科学的な意見をevenki族工作員達が述べるものだから、主婦達から支持を受けないためだ。
