▲次元の異なる奈落へ—か。
その通りだろうけど、でも、それは韓国人にとって—であろう。
日本人には関係がない。
韓国・韓国人って、日本人にとってはどうでもいい国家だし、民族だ。
もはや、戦後レジームは完全に崩壊した。
日本人は、もう日本にいる朝鮮系洗脳工作員達からの洗脳工作・世論誘導工作などに踊らされることはない。
そして、それは、日本－韓国の関係をリセットするタイミングが来たということをも指し示している。
日本－韓国の関係をリセットする—たって、もはや、韓国という国が日本にとってどうでもいい国になっているのだから、なにをリセットするのだい？ とは言われそうだな。
だから。
表題にある「次元の異なる奈落へ」--と。
国交の断絶？とか---。
はて、さて。
以下、新聞から抜粋。
自民党の勝利で終わった衆議院議員選挙は、今後の韓-日関係に影響を及ぼす見込みだ。
自民党の大勝で“慰安婦問題に対する譲歩はない”という政策が維持され、韓-日関係の
劇的な改善を期待することは難しくなった。
むしろ安倍政権が来年に“安倍談話”等を発表して、
慰安婦動員過程の強制性と軍の介入を認めた河野談話(1993年)を否定する場合、両国関係は次元の異なる深い奈落に陥る可能性がある。
自民党は26ページに及ぶ公約集を通じて、韓-日関係について“米国、オーストラリアなどと
協力を一層強化すると共に、中国、韓国、ロシアとの関係を改善する”と。
韓国が米国など日本の友好国ではなく、
葛藤関係にある中国、ロシアと並べて括られている点が目につく。
日本は当分の間、韓-日局長級会談を活性化し、関係改善のために努力する展望だ。
葛藤の火種はやはり慰安婦などの歴史問題だ。
自民党は公約集で“理由のない非難に対しては反論し、日本の名誉、国益を回復するために行動する”と明らかにした。
“慰安婦は性的奴隷”という国際社会の常識をひっくり返そうとする世論戦を、これまで通り継続的に推進して行く意を明確にしたわけだ。
国際舞台で韓国と日本の軋轢が避けられないように見える。
この過程で、来年8月頃に出す可能性がある“安倍談話”が、両国関係の分岐点になる可能性がある。
安倍総理の腹心である萩生田特別補佐は今年10月河野談話に対して「もはや役割は終わった。
見直しはしないが、新たな談話を出すことで結果として骨抜きになる」と話した。
もし、安倍政権が新たな談話を発表して、河野談話と村山談話の内容を覆すならば、両国関係は長い冷却期間に入り込むものと見られる。
これと関連してオバマ米国大統領が、安倍総理に韓-日関係回復のために
努力することを促したと報道した。
アメリカなど国際社会の圧迫に、安倍総理が周辺国との関係改善に
乗り出すならば、韓-日関係も進展する可能性がある。
▲補足、感想など
核心部分を何度でも繰り返そう。
２０１４年の段階で、戦後半世紀以上も日本人の洗脳工作・世論誘導工作を担当していた戦後レジームという「体制」が、日本の津々浦々まで普及したインターネットというインフラのお陰で、崩壊した。
そして、この戦後レジームという体制を今まで、保持してきた日本－韓国－アメリカという枠組みが一旦、チャラとなったのだ。
そして、今、日本は新レジームの構築の最中にある。
日本－韓国の関係も新たに、日本の新レジームの構築の中で考えていくものであろう。
記事では、オバマさんがどうたら—とか書いてあるが、日本人にはさて--どうかな。
戦後レジームの崩壊で見直すものは、日本－韓国の関係だけではない、日本－アメリカの関係も見直すのだ。
日本は、世界を俯瞰して独自の視点、独自の行動が目立つようになろう。
オバマさんがこう言ったというだけで、日本人が動くわけではない。
とりあえず。
日本にとって、韓国という国はどうでもいい国であり、どうでもいい民族なのだ。
上でふれたように、日本の新レジーム構築の中で日本－韓国の関係は見直されていく。
今後は、日本の新レジーム構築の中で、韓国の扱いは考えていくことになろう。
今のところ、扱いの内容は不明だ。
まぁ、あたらずさわらず—という関係が、ここ当分続くということになろう。
記事の安倍談話—という首相が出すという形になるかな。
あぁ、官房長官の菅さんは表に出たがらない人だったな。
やはり、安倍さんがなんらかの「日本の名誉を守る」形での表明はあるだろうな。＜ただ、与党内に公明党という朝鮮系の反日集団がいる。これがガンになりそうだな。公明党とどの程度の表現となるかのすりあわせがありそうだなぁ＞
その時、韓国がどう出ようが、日本・日本人にとってどうでもいい。
戦後レジームの崩壊とは、日本にいる朝鮮系洗脳工作員達の排除・放逐も含めているのだから。
日本国内からの反発などしれている。
その時、韓国がどう奈落へ陥ろうと日本には関係のない話だ。
