2016年7月21日木曜日

日本と中国との鉄道技術に大きな差はない—と中国人

よく言う。
 産業革命に200年も遅れるノロマ民族が---
 今もって、まともなレシプロエンジンさえ製造できない国が--

 まぁ、表題のようなことを口に出しているのは技術者ではあるまい。
 どうも、中国人って、「声闘」の伝統があるものだから、大声で相手を圧倒してしまえば勝ちってな感覚があるのだな。
 大声で罵り、叫び、喚いたもの勝ちか。

 中国の本物の技術者は恥ずかしくてものが言えまい。

 このことは逆にいえば、韓国と同じで技術者というか、肉体労働を卑しむ—てな伝統がどこかにあるのだろうな。
 文系のものが、技術系の人間を軽んずる—という。

 だから。
 この記事のようなことを「大声」で喚けば、相手がひっこむと思うのだろう---

 技術の世界は「声闘」ではない。
 そこにあるのは、ただただ「事実」のみだ。

 以下、新聞から抜粋。

 マレーシアのクアラルンプールとシンガポールを結ぶ高速鉄道建設計画の受注競争が熱を帯びている。
 同計画に日本と中国、韓国なども入札の意向を示し、激しい受注競争が繰り広げられている。

 中国メディアは、同計画は実質的に「日本と中国の受注競争となる」と主張、インドネシアの高速鉄道計画を中国に奪われた日本は「背水の陣」で臨んでくると警戒。
 日本と中国は高速鉄道産業をリードする立場にあるうえ、日本は今回の計画を受注できれば今後の輸出に弾みがつくと指摘、日本は必死で受注を目指すと主張。

 世界の高速鉄道技術は「大きな差はない」と指摘、クアラルンプールとシンガポールを結ぶ高速鉄道計画に、相応しい技術を持つのは中国と主張。
 理由は「海南島に高速鉄道を建設、運営している経験がある」と、経験こそ中国に受注競争における強みと論じた。

 一方、新幹線の中国高速鉄道に対する強みは「安全性」しかないと、中国とマレーシアは貿易面でも関係を築き、中国企業のマレーシアへの投資も増えていると指摘。
 また、マレーシアにとって重要な要素である「資金、コスト面」において、中国高速鉄道の建設コストの安さは魅力であると主張、自信を示した。

 ジャワ島の高速鉄道計画は、受注後に中国がインドネシア政府に提出した書類は不備があったことが指摘され、土地の買収なども杜撰で現地の人びとからは不満の声が上がっていると。
 中国高速鉄道にコスト面の強みがあるのは事実だが、高速鉄道を建設することで現地に経済発展をもたらせるのかどうか未知数で、中国にはまだ実績は何もない状況といえる。

▲補足、感想など

 大声を出して相手を圧倒していまえば、こっちの勝ちか。
 3セルして、抱き込めばこっちの勝ちか。

 同工異曲のものとして、日中が争ったら—という文章があった。ご紹介したい。

 --ここから--

 東シナ海における中国軍機によるけん制と、対応する日本の自衛隊機とのにらみ合いが続いている。
 意図しての武力衝突がなかったとしても、偶発的に衝突してしまったり、事故が発生する可能性がないとも言い切れない。
 そして、緊張が高まるたびに、ネット上に「開戦論」が賑わう。

 中国メディア、「日中両国がもし戦争をしたら」と文章を掲載。
 近ごろ中国の軍事ファンの間で「もし日中両国が再び矛を交えたら、結果はどうなるか」という討論が繰り広げられる、「日本は全く中国に歯が立たない」と結論を下す。

 まず、日本の自衛隊について隊員のモチベーションが戦前とは異なると解説。
 さらに、訓練が厳しすぎると「日本の青年は耐えられない」ため、気温が35度を超えると活動が停止されると生ぬるい訓練環境になっていると。

 また、軍需工業の面においても「日本は武器装備の研究開発をする事しかできず、自ら武器の研究を行うには多くの制限がある」と説明。例として「有名な90式戦車も、火器の部分からして自力で生産することが出来ない」と。

 さらに、戦争になった場合、現有の装備がダメージを受けても補充を行える体制が整っていないと主張。
 「どんなに近代された企業でも、時間がなければ大量のしっかりした武器を生産することはできない。民間の軍需生産力は、短時間では威力を発揮することはできない」と。

 「日本と中国、もし戦わば」の議論やシミュレーションは、決して「近ごろ」始まったものではない。 
 中国の軍事ファンの間では日常的な話題であり、自らの持つ知識と想像力を駆使して持論を展開することを楽しんでいる。
 それが趣味や愛好の範囲で留まっていることを願うばかり。

 --ここまで--

 金盾アホの最たるものではある。
 自分で情報を制限しておいて、その制限された情報を元に判断するという落とし穴に自分ではまりこんでいるのだ。
 甘い想定、甘い判断か。

 日中関係がこれからどうなるかは分からないが、この金盾アホ状況は、中国人にとって、決していい方向を示すことはあるまい。