▲筆者は、コスト削減も会場変更も賛同しない。
ましてや、韓国でどうたらとか仙台でどうたらなんて、まるっきり反対だ。
ましてや、宿舎を簡易なものとするなんて---。
選手が可愛そうではないか。
まず、会場の変更については、文科相が反対していたな。
正論だと思える。
--ここから--
２０２０年東京五輪・パラリンピックのボート、カヌー・スプリント会場の見直し問題で、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が海の森水上競技場が建設されない場合に代替開催地として韓国を検討していることに関し、松野博一文部科学相は記者会見で「（事実を）承知していないが、一般論としては日本国内の開催が前提」と述べ、国内での検討が基本との認識を示した。
丸川珠代五輪相はＩＯＣの中長期改革「五輪アジェンダ２０２０」が一部競技の国外実施を容認している点に触れ「そうした中で出てきた話なのかどうか分からない。できる確認はしたい」と述べるにとどめた。
--ここまで--
今、アベノミクスが金融政策で行き詰まっている。＜行き詰まるといえば、失礼か。効果がなかなか見えなくなっている。それよりも財政出動させるべきだ＞
ならば、東京オリンピックというお題目があるのだ。
３兆円ちかい仕事が東京周辺で創出されるということであろう。
これを使わない手はない。
以下、新聞から抜粋。
２０年東京五輪・パラリンピックの会場見直しを進める東京都の小池百合子知事は、都庁で国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長らと会談、見直しに理解を求めた。
バッハ会長はコスト削減への理解は示したものの、会場変更については賛同せず。
会談は平行線をたどった。
知事が「世論の８０％が支持している」と会場見直しに理解を求めたのに対し、会長は日本の「モッタイナイ」を引用し、コスト削減の必要性には同意。
ただ、会場変更については「開催決定時の東京のプレゼンテーションは説得力があった。
実行可能なプロジェクトだと納得した。ルールを変えないのがベスト」と、賛同しなかった。
さらに都、国、組織委、ＩＯＣの四者による作業部会の設置を提案。
独断専行で会場見直しを進める都に釘を刺す形となった。
都政改革本部の調査チームが、ボート・カヌー会場の「海の森水上競技場」、バレーボール会場の「有明アリーナ」、競泳会場の「アクアティクスセンター」の３会場について見直しを提言して以降、高い支持率を武器に検討を進める小池都知事だが、組織委員会、国内外の競技団体などの反発を招いている。
「海の森水上競技場」については調査チームの報告書に「宮城県長沼ボート場」への変更案が盛り込まれており、宮城県は招致に意欲。
日本選手たちの待望論が根強い埼玉県の「彩湖」案も浮上している。
さらに一部でＩＯＣが韓国での開催を検討していると報じられるなど、混乱が続いている。
すでにＩＯＣ理事会などで承認を得ている会場の変更については、ＩＯＣ、各ＩＦ（国際競技連盟）の承諾が必要とされている。
▲補足、感想など
埼玉ならまだしも、仙台へ分割するという案には反対する。
今の日本で、３兆円近い仕事が創出されるということは大切なことなのだ。
なんらかの形で、次の世代へスポーツ振興ができるような施設であればいいではないか。
地方とか外国へ科目の一部をもっていくという案には強硬に反対したい。
