▲ジャーナリストの田原さんが、なにか言っているのだが--。
evenki族工作組織である朝日新聞がもう潰れかけているようだ。
この朝日新聞という会社、トコトン追い詰められて、もう言動がおかしくなっている。
窮鼠猫を噛むではなくて、窮鼠がなんでも噛み付くという状況のようだ。
以下、新聞から抜粋。
「月刊Hanada」や「月刊WiLL」の雑誌が毎月のように朝日新聞攻撃の大特集を展開。
言論、表現は自由だから、朝日新聞批判を行うのは何の問題もない。
だが、毎月のように朝日新聞批判を、まるで目玉企画としているのは尋常ではない。
それほど新しい展開はないにもかかわらずだ。
つまり、朝日新聞批判を目玉とすると雑誌が売れるということなのだろう。
両誌が朝日新聞批判を大きく報じ始めたのは、森友・加計疑惑などが生じて、安倍内閣の支持率が落ち始めたころからである。
そもそも朝日新聞や毎日新聞、東京新聞などは、安倍首相が「戦後レジームからの脱却」を唱え東京裁判批判を展開したころから批判的だった。
安倍首相が「ナショナリスト」で、いわば「歴史修正主義」ではないか、ととらえたからだ。
2013年12月に安倍首相が靖国神社に参拝すると、中国・韓国だけでなく米国も「失望した」と批判した。
何人もの首相が靖国参拝をしたが、米国が批判をあらわにしたのはこのときが初めてである。
米国も、安倍首相が「歴史修正主義」ではないか、と疑ったのだ。
安倍首相はその後、靖国参拝はしなくなったが、特定秘密保護法や集団的自衛権の行使容認など、歴代首相がタブーとして避けてきた法案を次々に成立させて、朝日新聞、毎日新聞、東京新聞などは強く批判し続けた。
いわば反安倍首相的な姿勢をはっきり示すようになった。
「Hanada」や「WiLL」、さらに「正論」や「Voice」などに書いている学者や評論家の多くは、このころから安倍首相の政策を支持し、東京裁判批判や靖国参拝も全面的に肯定していたが、朝日新聞批判は今ほどには打ち出さなかった。
両誌が朝日新聞批判を大きく報じ始めたのは、森友・加計疑惑などで、安倍首相の支持率が落ち始めてからだ。
安倍内閣に非常に強い危機感を持ち、何としても守らなければならないという、言ってみれば使命感のようなものを抱いたのではないか。
小川榮太郎氏が朝日新聞を「戦後最大級の報道犯罪」とする本を書いたのも、そうした思いからなのだろう。
毎日新聞や東京新聞を外し朝日新聞だけを集中攻撃したのは、朝日新聞が戦後長い間、特別の権威を持った新聞のように扱われてきて、現在でも年長者にはそんな認識が残っているので、あえて標的にしたのだろう。
すると、編集部の予想をも大きく超えて売れた。だから、ほぼ毎月続けることになったのではないか。
それにしても、朝日新聞攻撃がなぜ売れ続けるのか。
私は戦争を知っている最後の世代で、昭和の戦争は、やってはいけない戦争だったととらえている。そして、敗者としての責任を自覚している。
私だけでなく、池田勇人以後、自民党の歴代首相はそう自覚していて、だから誰一人、憲法改正を唱えなかった。
朝日新聞も、敗者としての責任を強く自覚しているはずだ。だが、敗者としての責任を自覚し続けるのに我慢できなくなった者が予想外に増え、朝日新聞攻撃に快感を覚えるようになった、ということなのだろうか。
一つ気になることがある。朝日新聞はなぜ、自分たちを攻撃し続ける小川榮太郎氏や櫻井よしこ氏と論争しないのか。論争に自信がないはずはないだろうに。
▲補足、感想など
田原さんって、なにが言いたいのだ？
敗者のどうたらと、なにがいいたのか。
負けたから、なにも言うなとか—か。それともevenki族からお金を貰っているからか？
アメリカの靖国参拝批判なんて、「ハル・ノート」のようなものだ。
１９４１年の後半、黄色いサルの日本人が戦争なんてする訳はない、戦争したところで、すぐにへたれるさ—とハル国務長官は考えていたのだ。
ちょいと、大声で脅せば、日本はびびってへたれると日本人を舐めていたのだ。
で。
ハルノートをみて、日本人は戦争を覚悟した。まぁ、結果として、日本は惨めな敗戦となり、３００万人近い死者をだした。また、アメリカを４０万人程度の死者をだした。（ヨーロッパの戦争も含めてだろう）
で。
戦後、このハルノートを日本に提示したハル国務長官の言葉を見てみようか。
--ここから--
「私が一九四一年十一月二十六日に野村、来栖両大使に手渡した提案（十ヵ条の平和的解決案）は、この最後の段階になっても、日本の軍部が少しは常識をとりもどすこともあるかも知れない、というはかない希望をつないで交渉を継続しようとした誠実な努力であった。あとになって、特に日本が大きな敗北をこうむり出してから、日本の宣伝はこの十一月二十六日のわれわれの覚書をゆがめて最後通告だといいくるめようとした。これは全然うその口実をつかって国民をだまし、軍事的掠奪を支持させようとする日本一流のやり方であった」
--ここまで--
日本人を黄色いサルだと舐めてかかって横柄な態度をとり、結果としてどれだけの人間を死に追いやり、被害を出したか---とハル国務長官が怯えている状態が理解できるだろう。
アメリカは、その能力も覚悟もない人間に大きな任務を与えた場合の損失の大きさというものを理解できないのだ。＜このハル国務長官の卑怯な言いざまをみよ＞
アメリカは、簡単に日本の首相の靖国参拝に言及するな。無視せよ。日本人を黄色いサルと舐めてかかったハル国務長官と同じ後悔をするぞ。
いや、話がどこかにいった。
朝日新聞が日本人から攻撃されるのは、戦後レジームという日本人弱体化工作体制が終焉したからだ。
２０００年から２０１０年にかけて、日本全土にインターネットというものが普及して、日本人全員が、日本にいるevenki族工作員の戦後の悪行を知ってしまったことで、戦後レジームというものが崩壊し、日本人の嫌—韓国、嫌--日本にいるevenki族工作員 という現象が激化しつづけているだけだ。
この現象は、不可逆的なもので、インターネット普及以前には絶対に戻りはしない。
朝日新聞というevenki族工作組織は、戦後、日本人を卑しめ、貶めることに専念していたのだ。
２０１０年を戦後レジーム崩壊の始まった年と考えれば、もう、８年が経過している。
その意味で、朝日新聞は追い詰められつつあるのだ。
崩壊の始めから１０年位が目処かな。
すると、２０２０年くらいが朝日新聞倒産の年になるのではないのかな。
記事にあるhanada とかwill
とかが売れるのは、戦後レジームの新聞代表である朝日新聞の倒産は、戦後レジームの完全崩壊を象徴するエベントであるがゆえであろう。
日本人が、日本にいるevenki族工作員からの呪縛から解き放たれた「象徴的な一歩」ではある。
同時に、日本の「次なる１５０年」という新レジームが本格的に出発する年にもなるということだろうな。
