▲コロナウイルスを治療する飲み薬の開発が盛んだ。もうすぐ、コロナウイルスと共生する社会に突入するということがヒシヒシをわかる。以下、新聞より抜粋。
軽症者用、量産が容易 米メルクなど最終治験
新型コロナウイルスを治療する飲み薬が年内にも登場する見通しだ。米メルクや米ファイザーが軽症者に使える薬剤の最終段階の臨床試験 （治験）を、日本を含む各国で進めている。点滴タイプの既存の治療薬と比べて投与しやすいうえ、量産が簡単なためコストも抑えられる。パンデミック（世界的な大流行）の収束につながると期待されている。米メルクは米新興リッジバック・バイオセラピューティクスと抗ウイルス薬「モルヌピラビル」を開発中だ。全世界で治験をしており10月にも治験データを公表するとみられる。2021年中に米国で緊急使用許可を申請する見通しを明らかにした。その１～２ヵ月後に日本でも特例承認を申請する可能性がある。もとはインフルエンザの治療用だったが、コロナにも効果が見込まれる。米保健福祉省（ＨＨＳ）はメルクと１７０万回分を12億ドル（約1300億円）で購入する契約を結んだ。メルクは21年末までに1000万回分を生産するための量産準備を進めている。米ファイザーも同様の抗ウイルス薬を手掛ける。02～03年に重症急性呼吸器症候群（ＳＡＲＳ）向けに開発していたものを改良し、静脈注射タイプと経ロタイプの２種類を開発中だ。入院していない軽症から中等症の患者を対象とする。21年10～12月中に初期データを公表する見通しを明らかにしており、早期の実用化が見込まれている。米国の緊急使用許可はバイオテロなどの非常時に未承認薬などの使用を一時的に許可する制度で本来は半年から１年かかる審査期間も３週間程度に短縮。本承認とは異なるため、安全性や有効性が不十分な場合は許可を取り消すことができる。日本にも特例承認制度があり、米国や英国など日本と同水準の医薬品審査基準がある海外で使用される医薬品について、非常時の場合は特例として正式に承認し、輸入することができる。通常、半年から１年近くかかる審査期間を２ヵ月程度に短縮できる。メルク、ファイザーの治療薬候補への緊急使用許可が年内に米国で出れば、日本でも早ければ21年中、遅くても22年初めには医療現場で使えるようになる可能性がある。治療薬では重症化リスクが高い軽症患者に使用できる抗体カクテル療法などもある。ただ点滴投与が必要で、問診や経過観察も含めて1回の治療に３～４時間近くかかることもある。２種類の抗体を組み合わせる「ロナプリーブ」は米国では１回あたり2100ドルと費用負担も重い。一定の医療水準と財政的な余裕がある国や地域でしか使いにくい。インフルエンザ治療に使うタミフルのような飲み薬の抗ウイルス薬が登場すれば、こうした課題を解決できる可能性がある。処方や服用も簡単で在宅療養中の軽症患者の治療にも使える。ウイルスの増殖を防ぐ仕組みのため、変異したウイルスにも効果が期待できる。化学合成で製造できるため既存の医薬品工場を転用でき、増産が簡単なため生産コストは抗体薬の10分の１以下に抑えられる。飲み薬タイプの開発は塩野義製薬も７月に第１段階の治験を始めた。年内にも大規模な治験を始める予定で、22年中の実用化を目指すようだ。スイスのロシュが開発中の抗ウイルス薬は中外製薬が日本での開発と販売権を取得し、２２年に全世界で実用化する考えだ。欧米を中心に先進国ではワクチン接種が進んでいるが、デルタ型など変異ウイルスの登場で、ワクチン接種後も感染する事例が相次ぐ。投与から時間がたつと効果が弱まるとの報告もあり、ワクチンだけでコロナを封じ込めるには限界もある。感染予防と重症化を抑えるワクチンと、感染時に速やかに治療できる経口の抗ウイルス薬。パンデミックに打ち勝つためには両輪が必要になってくる。
▲補足、感想など
今年の年末は、絶対に第九を聞きに行くぞ。１１月はどこか温泉に行きたい。
