▲いや、表題のいいは、正論だ。
こうしてみると。
この２０００年頃からの日本全国へのインターネットの普及というものが、日本という国を根底から変化させるきっかけとなったのだな、と感じる。
逆にいえば、２０００年頃から２０１０年頃にかけての「日本全国津々浦々までのインターネットの普及」というものがなければ、「戦後レジームの終焉」ということもなかったであろうし、表題の「日本は自分で自国を守る」といういわば当たり前のことをアメリカから言い出す？ということもありえなかったろうなぁ。
このブログでなんどもふれた。
戦後レジームというものは、米軍が立案し、日本に在住する朝鮮系の人間を工作員として、新聞・テレビの世界と義務教育の世界へ工作員として潜りこませ、日本人の洗脳工作を担当させたものだ。
そもそもは、アメリカへの復讐心を阻止することなどを目的としたものであろう。
おそらく、アメリカ政府の情報機関も昭和３０年度代一杯までは、アチコチに金をばらまき、秘密が漏れないよう、日本人に知られないよう--うまく工作していたのであろう。
昭和４０年代以降は、アメリカは手を引き、朝鮮系の工作員だけで、ここまで工作してきたものだろうな。
アメリカが手を引いた頃から、工作の目的が変化し、「日本人がなにか悪いことをした」「韓国へ謝罪と賠償を」となったものだろう。
いまの元首相の村山さんの言っているようなことを言わせるために、日本人へ工作していたのだ。
まぁ、今も村山さんはそう信じて言っているのだから、この朝鮮系の工作員達の「情報操作」がどれだけうまく機能したか分かろう。
今の「お笑い」韓国朴大統領の「つっぱり」は、こういう主として昭和４０年代からの「朝鮮系工作員の情報操作の実績」というものにのっかっているのだろうな。
村山元首相は、あんなことをいっている。あれほどうまく工作できたのに---。安倍さんとかには一切、情報操作が効かない。こりゃなぜなんだ。
これは、日本にいる朝鮮系工作員がまともに働いていないからだろう—とか思っていそうだな。
それが、朴大統領のいらだちとなり、世界中で、安倍さんがどうした、日本の歴史認識がどうした—と言いふらす原因となっているのだろう。
ここだな。
情報操作が効かなくなった理由は、上でふれた「2000年頃以降の日本全国津々浦々までのインターネットの普及」なのだ。
これによって、日本人が、朝鮮系工作員である朝日新聞、毎日新聞、東京新聞、その他地方新聞の朝鮮系の記者の書いた記事を信じなくなった。また、テレビなどでしゃべる朝鮮系の大学教授、コメンテーター、論説委員などの言うことを信じなくなった—からだ。
この日本の・日本人の変化というものを、「お笑い」朴韓国大統領は受け入れ・納得することができないのだ。
それが、現在の朴大統領と安倍さんの関係を作っているのだ。
以下、新聞から抜粋。
「日米安保条約はもはや賞味期限切れ」
（米国は）まず国防費を毎年10％づつ削減する。第2に2016年に在韓米軍を撤退させる計画です。
第3に、2015年9月以降に海兵隊を現在の4個師団から2個師団に半減させます。
艦艇も削減させる。
これは、米国が自国の防衛に専念していくということを意味します。
世界の地域防衛はその地域の同盟国に任せざるを得ない。「極東では日本が自力でやれ」ということです。
井本 中国がミサイルで日本を攻撃し、沖縄にある米軍基地を攻撃することもあり得るでしょう。
日高 米国のシミュレーションでは、対中戦で米軍は圧倒的な優位に立ち、戦闘は10日間で終わります。米軍基地を攻撃したら損するのは中国だから、中国はやらないだろうと思っていますよ。
井本 安倍晋三首相が就任以来、インドや東南アジア、ロシアとの外交を活発に進めているのも、対中牽制が1つの狙いです。
日高 でも、そんな外交より、まずは憲法改正、自力で守る姿勢を固めることの方が重要ですね。
中国はミサイルで攻めてくる可能性もあるので、米国頼みにせず抑止力として日本もミサイルを持つ。そういう気概が必要ですよ。
井本 核武装はどうですか。
日高 そこまで考えていいと思いますね。
井本 米国が嫌がっているんじゃないですか。
日高 いや、キッシンジャーなんか「なぜ日本は核兵器を持たないんだ」って言っていますよ。
ただ核兵器を持つ国が増えると、安全保障戦略が複雑化して面倒だから、日本の核武装に反対するという声が根強いのも事実です。
井本 米国には日本が核武装すると米国を攻撃するかもしれないという不安もあるようです。
広島、長崎への原爆投下の報復をされるのではないかと。
日高 1つの解決策は英国方式でしょう。英国の原潜の核ミサイルは米国から借りている。
日本も核ミサイルを米国から借りる仕組みにすれば、核兵器使用について米国がコントロールできますから
▲補足、感想など
冒頭でふれた。
２０００年頃からのインターネットの普及により、「戦後レジーム」というものが終焉した。
＜冒頭でもふれた。元々は米軍が先の大戦直後の立案工作したものが、昭和４０年代からは手を引き、工作の内容が変質したものだろう。
だから憲法９条を守れ—などいう工作はアメリカ主導のものではない。
中国・韓国が主導しているのだ。それは日本が自ら手を縛ってくれた方が攻撃しやすいからだ。
だって、反撃しない相手を攻撃するって簡単だろう＞
その結果として、日本は核ミサイルを装備した原潜の建造配備をして、自国を守れ—と言われているということだろうな。
まぁ、当然の流れであろう。
右傾化がどうたら、憲法９条がどうたら—いうのは、上でふれた戦後レジームの生き残りのような工作員が言っていることなのだ。
ネットの普及により、潰されるべき存在であろう。
こうして、日本が自分で自国を守る—ということが、アメリカからの要請であり、日本の内部からの要請である--ということが嬉しい。
こういう方向へ段々、弾みをつけながら進行していくものと思える。
そうだな。
インターネットの普及というものが、社会というものを変化させ、それが「世界の趨勢」というものを形作っていくということなのだろうなぁ。
