▲表題は漢字だらけとなった。
いや、買う人が・読む人が多くいるから、出版されるだけであろう。
熱風ねぇ。
いや、昨年末かな。
「戦後レジーム」というものが終焉した—とこのブログで書いた。
戦後レジームという言葉を筆者なりに解釈すると、戦後米軍が立案し、日本に在住する朝鮮系の人間を工作員とした「日本人洗脳工作体制」である—と書いた。
そうでなければ、と思わないか。
日本の新聞テレビ業界に、義務教育の教師達にこれだけ多くの朝鮮系の人間が潜りこめる訳がないではないか。
朝鮮系の人間は、戦前から日本人に嫌われていたのだ。
それが、戦後、急に日本人が新聞業界に記者として、また義務教育の教師として採用するか？
それこそが、米軍が立案した「日本人洗脳工作」なのだ。そして、その工作員として朝鮮系の人間を工作員として送り込んだのだ。
イギリス人などが、植民地のコントロールに使った異民族で支配するといういつもの手段だ。
この戦後レジームというものは、当初、日本人をアメリカを敵視しないように、また、特攻隊のような存在が二度と出現しないように—と企画されたものであったのだろう。
しかし、いつしか、日本人がなにか悪いことをした、だから、韓国人に謝罪しろ、賠償しろ—という宣伝工作をするように変化してきた。
今でこそ、弱小政党である日本社会党という政党にも、多くの朝鮮系の国会議員たちが潜りこんでいて、日本人からお金を巻き上げて、韓国へ名目はともかくとして、お金が流れる仕組みをつくったのだ。
当然、後からキックバックがあって、韓国にとっても、日本に在住する朝鮮系内通集団にとっても、ウハウハの仕事であったのだろう。
なんせ、日本で、やれ慰安婦がどうした、日帝３６年がどうした、歴史認識がどうした、歴史教科書がどうした—と大騒ぎをすれば、即お金になるのだから。
いや、甘い汁の吸いたい放題だったのだろうなぁ。
まぁ、２０００年頃から、ネットが日本全国に普及し、今まで新聞テレビを使って、日本人を情報操作していたことを日本人の誰しもが知ってしまった。
そのことが、「戦後レジームの終焉」であり、嫌中反韓書籍熱風の原因であろう。
要するに。
なるべくしてなった—ということでしかない。
以下、新聞から抜粋。
東京・神保町の三省堂では、中国や韓国に関する本と並び、太平洋戦争を振り返る新書も置かれている
（ソース：朝日新聞）
日本の代表的書店である東京神田の三省堂書店1階。
この書店で最も良く目につくレジ前展示コ
ーナーには刺激的なオビをかけた本が並んで展示されている。
「これでもまだあの国につき合いますか」
「あの国に学ぶことなど一つとしてない！」「どうしてこの民族はこんなに自己中心的なのだろうか」
内容を見るまでもなく韓国を露骨に非難する本だ。
この頃、日本の出版市場では‘嫌中反韓’(中国を嫌悪し韓国に反対する)書籍が新たな勢力にな
った。
しかし、これに対する反省の声も少しずつ出始めたと日本の<朝日新聞>が伝えた。
2005年に出た<漫画嫌韓流>が100万部の販売高を誇るなど、以前から‘嫌中反韓’を促す書籍
がなかったわけではない。
しかし、2010年に始まった尖閣諸島(中国名：釣魚島)をめぐる中-日葛
藤と2012年8月、李明博前大統領の独島訪問は嫌中反韓
関連書籍が日本出版界で一つのジャンルに位置する分岐点になった。
今年に入ってからだけでも<呆韓論(あきれた韓国論)>、<嘘だらけの日韓近現代史>等3冊の嫌韓
関連書籍が新書・ノンフィクションのベストセラー10位中に含まれた。
特に<時事通信>ソウル特派
員出身の室谷克実が書いた<呆韓論>はすでに20万部を超えて売れ7週連続で上位１０位圏を
維持している。
週刊誌の韓国・中国たたきはさらに露骨だ。
▲補足、感想など
今は、まだなんだっけ、嫌中反韓書籍熱風かもしれない。
でも。
冒頭で、「戦後レジームが終焉した」と書いた。
これからは、戦後レジームを構成していた「工作員への排斥」が始まるさ。
朝日新聞、毎日新聞、東京新聞その他地方新聞など、またフジテレビなどのテレビ業界。
また、日教組などへの反撃。民主党などの朝鮮系の国会議員などへの反撃など。
これから、どういう形になるのかは分からない。
ただ、冒頭でふれた。
インターネットというものが、日本全国津々浦々まで普及しているのだ。
新聞テレビだけで、日本人を・世論操作することはもう出来ない。
特に朝日新聞などは、ネットからサンザン攻撃されるだろうなぁ。
覚悟するしかあるまい。
もしかして、方向を転換するかな？
