▲どのあたりから。
戦後、米軍のつくった戦後レジームの中で、エベンキ族の新聞記者達によって、なんとか慰安婦なんぞというものが捏造され、それを理由に散々に日本人・日本が卑しめられた。
インターネットというものが、２０００年～２０１０年頃にかけて、日本全国津々浦々まで普及し、この新聞放送業界、教育業界に潜り込んだエベンキ族記者、教師達の「悪行」が、日本人全員の目の前にさらされ、日本人全員がそのことを知ったのだ。
こうして、戦後レジームという「米軍が立案し、エベンキ族が工作員となった日本人弱体化工作体制」というものが崩壊した。
戦後レジームの崩壊と同時に、日本人から戦後レジームの中で日本人を卑しめ、おとしめ続けてきたエベンキ族工作員の記者、教師達へ攻撃が激化してきたのだ。
すると。
エベンキ族から、「ヘイト」表現がどうたら---と言い始めた。
今日の日経新聞の社説をみよ。
戦後、７０年近くも「日本人を卑しめ、おとしめ続けて」きたという事実をほっかむりして、急に日本人からエベンキ族への攻撃が激しくなった—てな言い方をしている。
そりゃ、原因と結果をすり替えたものだろう。
エベンキ族が、日本人から攻撃されて当然ではないか。
以下、新聞から抜粋。
特定の民族などへの差別をあおる行為をなくせるか。
ヘイトスピーチ（憎悪表現）対策法が成立した。
罰則を設けなかったため、効果を疑問視する声もあるが、対策の土台ができたという意味で前進である。
大事なのは「ヘイトスピーチは許さない」という雰囲気をつくることだ。
団体がコリアンタウンのような場所に乗り込み、「日本から出て行け」とシュプレヒコールを繰り返す。ここ数年、こうした現象が全国で起きている。
在日韓国・朝鮮人への差別感情に加え、韓国などとの外交摩擦が要因とみられる。
民族や人種の違いによる差別はあってはならない。人々の多くは、何世代も日本で平穏に暮らしてきた。
対策法はヘイトスピーチをやめるように呼びかける内容だ。
国や地方自治体がするのは人権教育の充実などの啓発活動や、被害者の相談窓口の整備にとどまり、街宣車での連呼などを違法行為として取り締まることはしない。手ぬるいとの見方もある。
だが、力ずくで抑え込もうとすれば、言論の自由が損なわれかねない。
保護する対象は「適法に居住する日本以外の出身者とその子孫」である。
対象が不明確だと啓発活動がしにくい。
日本人同士の差別の解消は別の立法で対処すべきだ。
また、在日米軍の撤退を求める市民活動も、ヘイトスピーチとして扱うべきではない。
そもそも在日米軍は日本に移り住んでいるのではない。
国連人種差別撤廃委員会は日本にヘイトスピーチの法規制を働きかけてきた。
国際社会で差別国家だと思われていたともいえる。
いまからでも遅くはない。
日本は人権を大事にし、差別には厳格だ。そう呼ばれる国を目指したい。
▲補足、感想など
ふん、と思う。
この日経新聞の社説を書いている論説委員そのものが、エベンキ族の工作員記者であろう。
えっ、原因がなんたら書いてあったなぁ。
-- 在日韓国・朝鮮人への差別感情に加え、韓国などとの外交摩擦が要因 --てか。
そんなことがあるものか。
要因・原因は、「貴方自身だよ」。「エベンキ族工作員の論説委員さん」。
差別なんたら、関係があるものか。
通常、昭和２０年代に、一流の新聞社等に朝鮮人が入社できる訳がない。朝鮮人は、戦前から日本人に嫌われていたのだ。
それが、秘密裡に一流新聞社に大量に採用された--という部分こそ、米軍からの圧力があって、日本人洗脳工作員として潜りこまされた---ということが分かる。
これが戦後レジームのそもそものきっかけだ。
このきっかけを利用して昭和３０年代からのテレビ業界にも深く潜りこんでいったのだ。
そうして、日本人をいやしめ、おとしめるために様々な「洗脳工作」「世論誘導工作」をし続けてきたのだ。
２０００年頃以降のインターネットの普及により、エベンキ族工作員の「正体」が暴露されて、あわてて、上記のような社説で「表面」を取り繕っているだけではないか。
もう、諦めろ。
これだけインターネットが普及してしまえば、この社説程度では日本人をだますことはできない。
日本人主婦層は、こういう薄汚い行動をとるエベンキ族工作員を嫌悪しているのだ。
これから、インターネットを利用した様々な手法で、エベンキ族工作員への攻撃は激化していこう。
えっと、ヘイトがどうたらなんて、知ったことではない。
