▲いや、なにかというとカナダで慰安婦がらみの映画が上映されたらしい。
エベンキ族という民族は、創造性てな部分では能力はないが、他者に対する嫌がらせという点では、実に執念深く、様々なことを考えつき、ものをつくってくる。
慰安婦像しかり、映画しかり。
ふん、と思う。
嫌がらせなら負けるものか。
日本・日本人も様々な手法でエベンキ族に対して嫌がらせをしてやるさ。
声闘で日本人に能力がないなどと思うなよ。やられてばかりではないぞ。かならず反撃してやる。
以下、新聞から抜粋。
アンカー：日本軍慰安婦被害者のキルハルモニの痛みを扱ったドキュメンタリー映画がカナダ映画祭で上映され反響を起こした。
吉元玉ハルモニは映画祭出席はもちろん、現地の学校を訪問して講演もしました。
異郷で日本の覚醒を促すけんかをしているハルモニにジョン・ヨン、リポーターが会いました。
記者：北米のドキュメンタリー映画祭であるホットドックス。観客21万人が注目した作品の一つはまさに日本軍慰安婦被害者の証言を扱った映画「謝罪」です。
「謝罪」は韓国、中国、フィリピン三カ国の慰安婦被害者が体験した苦痛の人生と彼女たちが日本政府を相手に行っている闘争をカメラにおさめた作品です。
中国系カナダ人の監督は特にキルハルモニが日本の謝罪を受けるためにヨーロッパや日本に発つ旅程を扱いました。この映画は映画祭作品の中で観客が選んだ最高の映画2位に挙げられました。
[ティファニー・シュン/映画'謝罪'監督:私の目標はこの映画を通じて人々が戦争の影響をさらに深く理解し心から謝罪をするように国際的な行動が起きるようにするところにあります。
映画の中の証言がカナダの観客にさらに届くようにしようと映画祭主宰側は映画の主人公のキルハルモニを招待。
ハルモニはこれを契機に日本の謝罪をさらに促すため、旅行を拒みませんでした。
ハルモニの闘争がスクリーンの外でまた始まったのです。
[キル慰安婦被害者:日本の人々が人として生きるために改心してはやく賠償してくれたらいいですね。
映画祭出席後、ハルモニはトロントの高等学校で講演会を催しました。
学生たちはハルモニの訪問をこれまで練習したアリランで暖かく歓迎しました。
戦争被害者であるハルモニは戦争加害者の認定と謝罪が戦争のない世界を作る一番良い方法だと証言します。
[アリ・アルドゥスティ/12年:さらに実感が出ました。その経験らを体験した人に会うとさらに分かったようです。経験についておっしゃって下さって本で習うよりさらに心に残ります]
戦争の惨状を生々しく記録した映画「謝罪」。
この映画製作会社はこの映画をトロントの学校で学生たちの教育のための資料として使う方法を推進。
カナダ、トロントからYTNワールド、チョン・ヨンアでした。
▲補足、感想など
冒頭でふれた。
日本人は、エベンキ族からのこういう捏造慰安婦に関する様々な嫌がらせに絶対に負けてはならない。
エベンキ族達は、日本の戦後レジームの中で機能していた「日本人を叩けばお金がとれる」「慰安婦で謝罪させればお金がとれる」と固く信じているのだ。
それは、日本人を卑しめ、貶めることができると同時に、日本人の税金を巻き上げることができるという一石二鳥の都合のいい口実だったのだ。
それに日本にいるエベンキ族達が加担し、日本から税金が韓国へ流れ込めば、その一部をキックバックしてもらっていたのだ。
それが、朝日新聞、毎日新聞、東京新聞であり、テレビなどに出てくるエベンキ族工作員である大学教授であり、コメンテーターなのだ。
また、日教組を中心とするエベンキ族教師達なのだ。
ついでに、自民党、公明党、民進党、共産党などにいる韓日二重国籍の韓国人国会議員達なのだ。
日本人は、徹底的に抗戦しよう。
記事のようなエベンキ族に対して、徹底的に逆襲しよう。
日本人は、他者からの謂れもない侮蔑に対して黙って耐えることはできない。
日本人の名誉と尊厳を傷つけるエベンキ族達の捏造に対して、徹底的に抗戦し、逆襲し続けよう。
※追記
上のように日本人を卑しめよう、おとしめようと考え行動する人達の「信用」が高いわけがあるまい。
経済の根底にあるのは「信用」だということが理解できないために、韓国の経済は絶不調の状態にあるようだ。
--ここから--
2016年5月28日、韓国・京郷新聞によると、現在の韓国経済は第2のアジア通貨危機という表現でも足りないというのが専門家の見方であり、1997年のアジア通貨危機当時と同様に、経営不振企業の連鎖倒産懸念に加え、少子高齢化の影響が韓国経済の足を引っ張っている。
中央銀行である韓国銀行の最新統計によると、昨年、経営状態が不健全な兆候を見せている企業は、全体の36．0％に上るという。
3年連続で利息の支払いができない慢性的限界企業の割合は、09年の8．2％（1851社）から14年には10．6％（2561社）となった。
非製造業の中では運輸業と建設業で、製造業では造船・鉄鋼業種で慢性的な限界企業の割合が大きく上昇しており、造船（62．5％）、建設（28．7％）、鉄鋼（24．2％）となっている。
経済改革連帯のキム・サンジョ所長（漢城大教授）は「4大グループを除けば、財閥・大企業も3社中1社は不良状態だ」とし、「08年以降、不良が慢性化した」と述べている。
この報道に、韓国のネットユーザーからコメントが寄せられている。
「今は公務員や大企業への就職を望む人ばかり増え、起業といえば食べるために仕方なくやるような状態だ。企業家精神なんてない」
「財閥企業でも危機的状況なのか」
「財閥の心配なんてしている余裕はない」
「こんな状態だから、若者から希望が失われているのだ」
「今の経済危機は大統領の能力不足のせいだ」
「大手企業中心の政策で、中小企業はバタバタ倒れている」
「やっぱり、移民するしかなさそうだ」
「上向きなのは住宅価格くらいで、景気の悪い話ばかりだな」
「それで？構造調整をするという話はないのか？」
「10年前の小学生の夢は大統領や科学者、スポーツ選手が多かった。だが今では公務員になることや大企業に就職することが夢になってしまった」
--ここまで--
現在の状況は、このブログでふれているように、韓国人がこうなりたいと思い続けた結果、その思いどおりになったものだ。
自分の信用などくそくらえ--とばかりに、あっちを卑しめ、こっちをおとしめる--という言動を繰り返し続けてきた、当然の結果であろう。
誰にミスリードされたのではない。
韓国国民がそうなりたいと願い続け、結果としてその願い通りの状況となっているのだ。
上のように日本人を卑しめよう、おとしめようと考え行動する人達の「信用」が高いわけがあるまい。
経済の根底にあるのは「信用」だということが理解できないために、韓国の経済は絶不調の状態にあるようだ。
--ここから--
2016年5月28日、韓国・京郷新聞によると、現在の韓国経済は第2のアジア通貨危機という表現でも足りないというのが専門家の見方であり、1997年のアジア通貨危機当時と同様に、経営不振企業の連鎖倒産懸念に加え、少子高齢化の影響が韓国経済の足を引っ張っている。
中央銀行である韓国銀行の最新統計によると、昨年、経営状態が不健全な兆候を見せている企業は、全体の36．0％に上るという。
3年連続で利息の支払いができない慢性的限界企業の割合は、09年の8．2％（1851社）から14年には10．6％（2561社）となった。
非製造業の中では運輸業と建設業で、製造業では造船・鉄鋼業種で慢性的な限界企業の割合が大きく上昇しており、造船（62．5％）、建設（28．7％）、鉄鋼（24．2％）となっている。
経済改革連帯のキム・サンジョ所長（漢城大教授）は「4大グループを除けば、財閥・大企業も3社中1社は不良状態だ」とし、「08年以降、不良が慢性化した」と述べている。
この報道に、韓国のネットユーザーからコメントが寄せられている。
「今は公務員や大企業への就職を望む人ばかり増え、起業といえば食べるために仕方なくやるような状態だ。企業家精神なんてない」
「財閥企業でも危機的状況なのか」
「財閥の心配なんてしている余裕はない」
「こんな状態だから、若者から希望が失われているのだ」
「今の経済危機は大統領の能力不足のせいだ」
「大手企業中心の政策で、中小企業はバタバタ倒れている」
「やっぱり、移民するしかなさそうだ」
「上向きなのは住宅価格くらいで、景気の悪い話ばかりだな」
「それで？構造調整をするという話はないのか？」
「10年前の小学生の夢は大統領や科学者、スポーツ選手が多かった。だが今では公務員になることや大企業に就職することが夢になってしまった」
現在の状況は、このブログでふれているように、韓国人がこうなりたいと思い続けた結果、その思いどおりになったものだ。
自分の信用などくそくらえ--とばかりに、あっちを卑しめ、こっちをおとしめる--という言動を繰り返し続けてきた、当然の結果であろう。
誰にミスリードされたのではない。
韓国国民がそうなりたいと願い続け、結果としてその願い通りの状況となっているのだ。
