▲う~ん、あざとい表題ではある。
無論、筆者の言葉ではなく三橋さんというエコノミストの言葉だ。
でも。
断末魔という言葉をみて、昨今の韓国の国民達の「火病」状態が説明がつく。
つまり。
苦しいのだ。本当に。韓国の国民は。
このブログでも紹介したが、いま、ソウル大学の卒業生の半分もが就職できない状況だとか。
だからこそ、朴大統領は、「日本を千年恨みつづけてやるそ」--とコメントし、日本国内の朝鮮系の呼応勢力に火をつけてもらい、日本からお金が引き出せないか--と策動したのだ。
ところが、インターネットが日本国内隅々まで行き渡っている状況にあると、新聞テレビにいる朝鮮系の論説委員、コメンテーターだけの「扇動」では、日本の国民が動かないのだ。
「なんだ、こいつら、うさんくさいやつだ。なにを言ってんだ!」てなことで動かない。
<ついでながら、日本から韓国へ貸したお金は返ってきたものがない。すべて踏み倒しなのだ。韓国という国は、日本から借金は返さなくてもよいと考えているのだ>
<ついでながら、日本から韓国へ貸したお金は返ってきたものがない。すべて踏み倒しなのだ。韓国という国は、日本から借金は返さなくてもよいと考えているのだ>
で。
韓国国民は、いくら待っても、日本から「手を差し伸べてはくれない」。
そこで、更に、火病が激しくなっている—というのが、今の状況だ。
それなら—と思う。
素直に日本人へ頭を下げて、「援助してもらえないか」--とかいうのが常識であろう。
しかし、1960年代以降、反日教育をし続けた結果、日本人に頭を下げて云々ということがもうできないのだ。
だから。
本来援助して欲しいというべきところが逆に日本人に向けて脅しをかける—となる。これから千年恨んでやるそ—となる。
また、先日の日韓のサッカー大会のように、巨大な横断幕をつくって「歴史をなんとかした」と、テロリストの肖像を飾ってやれ--となる。
また、先日の日韓のサッカー大会のように、巨大な横断幕をつくって「歴史をなんとかした」と、テロリストの肖像を飾ってやれ--となる。
すると、更に日本人も態度を硬化させて、日韓の通貨スワップも期限ギレとなる。
反日教育・反日政策で、自国を破滅させる国、それが韓国という国だ。
以下、新聞から抜粋。
どこの世界に、他国の国家の重鎮を「暗殺」したテロリストの
「記念碑」を建ててくれと懇願する大統領がいるのだろうか。
伊藤博文は日本国の初代内閣総理大臣であり、現代日本の実質的な「建国の父」である。
他国の「建国の父」を殺したテロリストの銅像の建造を依頼するという行為が、
いかなる意味を持つのか、朴大統領が理解しているとは思えない。
大統領自ら日本国民の神経を逆なでする言動を続けている韓国であるが、
経済がいよいよ「断末魔」の局面に入りつつある。
断末魔とはいっても、韓国政府がデフォルトに陥るという話ではない。それよりも、さらに恐ろしい事態、すなわちデフレーションが始まろうとしているのである。
2011年前半の韓国は「インフレ率上昇」に悩んでいた。
何しろ、李明博大統領が年明け早々に「物価との戦争」宣言をしたほどなのである。
それが、今や韓国の消費者物価指数はわずか1%と、アジア通貨危機後の
IMF(国際通貨基金)によるデフレ化政策に苦しめられていた1999年9月以来の水準に下がってしまった。
なぜか。もちろん、韓国政府がデフレ化政策を採っているためではなく、
単に「デフレになるイベント」が発生したためだ。すなわち、バブル崩壊である。
韓国はここ数年、「家計の負債拡大」に依存した内需拡大を志向してきた。
要するに不動産バブル依存だが、
韓国の家計の負債残高は増加の一途をたどり、11年には可処分所得の164%に達した。
信じがたいことに、この164%という値は、サブプライム危機発生時(2007年)の米国の水準を上回っている。
そして、現在の韓国首都圏のマンション売買価格は、何と、36カ月連続で下落を続けているのである。
不動産価格が下落すると、当然ながら国民は「借金返済」を増やし始める。すなわち、消費を減らす。
韓国の家計の平均消費者性向(所得から消費に回す割合)は、2012年は74・1%だった。
10年が77・3%であるため、明らかに家計が所得から消費に回す割合を減らしていっている。
家計の借金返済が増加し、消費が減る。消費が減った結果、物価が下がる。
韓国経済のデフレ化が始まっているのだ。
▲補足、感想など
日本と同じ、バブル崩壊後の失われた☓☓年—に入ろうとしているということか。
デフォールトという話はもう数年も前からでて、一向にデフォールト状態にならない。
まぁ、お金を貸している側が、韓国人からお金を長期間に渡って絞りとってやろう—と考えているのかもしれない。
<韓国へお金を貸しているのは、西欧諸国のユダヤ系の金融機関であろう。
デフォールトなんていうこれ見よがしの方法よりも、借金の返済はいくら時間が掛かっても構わないから、ボチボチ返してね--てなことを猫なで声でいっているのにきまっている--実質は、細く・長く絞りとってやるそ--ということなのだが>
<韓国へお金を貸しているのは、西欧諸国のユダヤ系の金融機関であろう。
デフォールトなんていうこれ見よがしの方法よりも、借金の返済はいくら時間が掛かっても構わないから、ボチボチ返してね--てなことを猫なで声でいっているのにきまっている--実質は、細く・長く絞りとってやるそ--ということなのだが>
そこで。火病がさらに激しくなり。
腹いせに韓国人は考えた。日本人を国際社会の中でおとしめてやろう--と。
--ここから--
最近、海外の一部メディアが日本批判の論調を強めている。
中でもすさまじいのが韓国メディアだ。
評論家のm氏によれば、第2次安倍内閣が発足してからの韓国紙論説などは、まるで「反日論文コンテストが
実施されているのかねと揶揄したくなるほどだ」という。
しかも見過ごせないのは、「天皇の存在を“悪の根源”と見なす」論調が目立つこと。
m氏は最近掲載された
「反日記事・論説」の具体例を列挙しつつ、韓国の日本批判が、「謝罪と賠償を求めるための糾弾から、日本を国際社会でおとしめるための情報心理戦へと“変態”した」と指摘する。
このほか特集では、米ニューヨーク・タイムズの反日コラム、独紙や英紙による「日本の右傾化」報道、東南アジア華字紙の
プロパガンダ紙面などについて、評論家らが問題点を分析している。
いずれも誤解や偏見に基づく批判ばかりで、論調を改めさせるには日本側の積極的な情報戦略が必要といえそうだ。
--ここまで--
韓国人の「火病」が国際的になったということか。
こういうブログも英語で書き込まなくてはならない時代に入ったということかもしれないな。