▲妙な表題となった。
いや、なにかというと今の朝日新聞、毎日新聞、東京新聞、その他地方紙には、朝鮮系洗脳工作員達がゴマンと潜り込んでいて、盛んに反日記事などを書いている。
あぁ、日経新聞などもだ。
２０１４年、戦後レジームという「朝鮮系洗脳工作員達による洗脳工作体制」の下でなされていた、朝鮮系洗脳工作員達の洗脳工作、世論誘導工作がインターネットの普及により、日本人全員の目の前に、曝され、日本人がこの事実を知ることで崩壊した。
こうして、日本人から朝鮮系洗脳工作員達へ攻撃がなされ、工作員の排除・放逐がなされている。
しかしながら、この朝鮮系洗脳工作員達の「排除・放逐」を、誰の目にもあからさまにするにはタイミングというものがある。
政治家の「発言する」場合のタイミングは余程、慎重でなければならない。
それは、今年の３月、歴代の自民党の首相経験者が、「戦後レジーム崩壊の祝賀会」の開催のニュースを見て、実感したことだ。
政治家は先走ってはならない。
国民の８割方が、賛成してくれると「読んで」、始めて、発言可能となるものだ。
自民党の青年局長が更迭されたようだ。ちょいと、発言を先走ったばかりに。
以下、新聞から抜粋。
自民党は、安全保障関連法案に対する国民の理解が広がらない現状をめぐり、報道機関に圧力をかけて言論を封じようとする議論が出た党若手議員の勉強会「文化芸術懇話会」の代表を務める木原稔青年局長を更迭する方針を固めた。
党幹部が明らかにした。
今国会で成立を期す安保法案審議への影響を懸念し、谷垣幹事長ら幹部が対応を協議。
早期に事態を収拾するには党として責任の所在を明確にする必要があると判断した。
安倍首相は衆院平和安全法制特別委員会で、関係者の処分に否定的な見解を示していた。
▲補足、感想など
ものごとにはタイミングがあるということ。
日本人の場合、まず「空気」を作らなければならないのだ。
その空気をつくらないと、正論であっても国民が「正論」と受け止めてくれないのだ。
客観的にみて、「焦りすぎ」としか見えない。
記事にあるように、言論弾圧とかにミスリードされてしまうのだ。
焦るな。まず、空気をつくれ----。
