▲正しい情報ねぇ。
正しい—ってところにひっかかる。
核心はなんだろうなぁ。
一つは、後４年間は、安倍一強時代が継続するということ。
二つめは、２０１４年に戦後レジームが完全崩壊して、戦後半世紀以上も機能していた朝鮮系洗脳工作員達による「日本人洗脳工作」「世論誘導工作」が、日本人にまるっきり、効かなくなってしまったということだろうな。
特に朝日新聞、毎日新聞、東京新聞、北海道新聞などの地方新聞などの記事を、「ふん、どうせ朝鮮系の工作員記者が書いたものだろう」てな感じで、頭から信じていないのだ。
まぁ、よく解釈すれば、日本人の「情報を峻別する目を養われた」とでも言えば、多少は当たっているか。
戦後レジームの完全崩壊 → 日本の新レジームの構成 に当たり、従前、日本人を洗脳・世論誘導に携わってきた朝鮮系洗脳工作員の記者を排除・放逐するという動きが加速されてきたのだろう。
で。
とりあえずは、安倍さんに擦り寄っておこうか—とか、新聞テレビに巣食う朝鮮系洗脳工作員達が、安倍さんの懐柔策にでているというのが、現状ではあるまいか。
以下、新聞から抜粋。
［東京 ２４日 ロイター］
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日本のメディアが、安倍政権の反応に配慮して報道の自粛姿勢を強めているのではないかと、
ジャーナリストらの間に広がっている。
安倍政権が報道について干渉を行っているとの指摘はないものの、メディア側は政権の不興を買って取材機会を失う事態を恐れているのだろう、とみる。
「メディアは権力の座にある人々を不愉快にさせるという役割を果たしていた。しかし、安倍政権のもとでは、メディアは後退しつつある」と、テンプル大学ｊ教授は指摘。
「いまはメディアに自粛を促すような、雰囲気がある」と。
安倍首相は２０１２年に首相の座に返り咲いた、今の政権では、安倍首相は同じ過ちを避けたいのだろう、と指摘。
首相はＮＨＫの会長に籾井勝人氏を指名したが、その人事はＮＨＫの独立性に疑問を投げかける結果となった。
２０１４年１月の会長就任記者会見で、籾井氏は「政府が『右』と言っているのに我々が『左』と言うわけにはいかない」と発言したためだ。
年末の１２月には、与党自民党がテレビ各局に「選挙時期に一層の公平中立な報道」を求める文書を送った。
これをジャーナリストは、「批判を控えなければ、政府関係者への取材が難しくなる」というシグナルだと受け取った。
東京新聞のｋ氏は、「政府への批判がこれほど控えられているのは初めてではないか」と指摘する。
過去にメディアが報道を自粛したのは、皇室に関連する報道や２０１１年の東日本大震災直後に番組を控えるケースなどだった。
＜権力にすり寄るメディア＞
専門家は、政権に批判的だったメディアも、今では政権に対してより友好的なトーンに転じている、とみる。
武蔵大学のｎ教授は「政府に対する批判は大幅に減少したのではないか」と。
メディアの変化を示唆する例が、「報道ステーション」の人事をめぐる観測だ。
関係筋によると、安倍政権を批判してはいけないという内部の圧力に屈しなかったあるプロデューサーが、新たなポストに異動することになったという。
同番組では、物言いで知られるゲストコメンテーターにも降板の話があるようだ。
「報道ステーション」で先月、「イスラム国」による邦人人質事件をめぐる政府の対応を非難して論議を呼んだｋ氏はロイターの取材に、４月からの出演要請はないと告げられたことを明らかにした。
テレビ朝日は「人事や出演者について決まっていることはない」とのコメントを寄せた。
菅官房長官は、政府は報道の自由を全面的に尊重している、との認識を示した。
邦人人質事件をめぐる政府の対応がテレビで批判されていることに言及、それは事実と異なるとしたうえで、長官は「そういうことを見ても、日本では自由がしっかり保障されているのではないか」と答えた。
しかし、ジャーナリストは、人質事件以来、国内メディアによる報道自粛の動きは強まっているとみる。
「翼賛体制の構築に抗する言論人、報道人、表現者の声明」には、表現の自由を支持するジャーナリストや学者らを中心に３０００人近くが署名している。
声明に参加したｋ氏は、「政権が何もしないのに、報道機関が勝手にすり寄った記事を書いたり、批判を自粛するような段階に来ている。
国民に正しい情報が流れず、正しい判断ができなくなっている」と、懸念をあらわにした。
▲補足、感想など
正しい情報って、韓国人にとって、中国人にとって、都合のいい情報という意味か？
核心はなにか？
なぜ、ロイターがこんな記事を書いたのかは分からない。知っていて知らん顔をしているということか？
まぁ、ロイターといっても、例によって、朝鮮系洗脳工作員である記者が書いている場合も多いし---。
冒頭でふれた。
日本の戦後レジームが完全に崩壊したということだ。
戦後レジームとは、先の大戦直後、米軍が立案し、日本にいる朝鮮系の人間を、工作員に仕立てあげ、日本の新聞・放送業界、義務教育を中心とする教育業界へ大量に潜り込ませ、以後半世紀以上も、日本人の洗脳工作、世論誘導工作に携わらせた「体制」をいう。
この洗脳工作体制は、日本人の目から巧みの隠されていたが、２０００年から２０１０年頃のかけて、日本全国津々浦々まで普及したインターネットにより、その工作体制の全貌が、日本人の目の前に曝され、日本人全員がその事実を知ってしまったのだ。
その事実を知ったことで、戦後レジームというものは崩壊した。
そして、同時に嫌－韓国、嫌－朝鮮系洗脳工作員—という現象が発生したのだ。
こうして。
日本人は、新聞テレビに出て偉そうにしゃべる朝鮮系の記者、論説委員、大学教授、国会議員、コメンテーター、義務教育を中心とする教師達の言うことをまるっきり信じなくなった。洗脳されない、扇動されない、ミスリードされないよ。
戦後レジームの完全崩壊を受けて、日本は韓国・アメリカからの影響を排除した「新レジームの構築」にとりかかった。
そのステップとして、従来、日本人の洗脳工作に直接携わった朝鮮系洗脳工作員達を排除・放逐しよう—という動きが活発となったのだ。
こうして、流れを振り返ってみると、記事の内容がよく理解できるであろう。
新聞テレビに巣食う、朝鮮系洗脳工作員達は、自分たちが排除されることを恐れて、朝鮮系のコメンテーターなどを「トカゲの尻尾切り」のように利用しているということだろう。
攻撃しているのは、ネット右翼とか、朝鮮系洗脳工作員達は言っているが、そうではあるまい。
日本の主婦層であろう。
５００万人もの人数なのだ。新聞テレビなどが太刀打ちできる訳はない。
それはそうだと思わないか。
戦後、半世紀以上も、日本人の洗脳工作を行い、結果として、慰安婦騒動をでっちあげ、在日特権をせしめ、歴史認識がどうたら、靖国神社の参拝がどうたら—と日本人を卑しめることに躍起となっていたのだ。
これをタカリのネタとして、韓国は日本人の税金をかすめ取り、その掠め取った日本人の税金を成功報酬とばかりに日本にいる工作員達は、一部をキックバックさせてウハウハしていたのだ。
こうしてみると。
日本の新聞・放送業界に巣食う朝鮮系洗脳工作員達が、日本の主婦層から嫌われるのは当然ではないか。
これが、「正しい情報が伝わらなくなる」てか。
寝言は寝て言え-----。
