▲ふ～ん。学習能力の高さねぇ。
英国の産業革命に２００年も遅れるような大ノロマ頭脳で---。
歴代王朝から代々、中国人愚民化政策を受け続け、２０世紀でも識字率５％、２１世紀に入っても３０％で--。
通常人が読めないように難解化した漢字をもちい、漢字オンリーの漢文という不完全言語を採用して、高度な概念を他者に正確に伝えることもできないのに---か。
学習能力ではなくて、盗み・パクリ能力の高さを反映しているだけであろう。
まず、中国の新聞から抜粋。
すさまじい経済発展を遂げた中国。
香港メディアの鳳凰網は、「中国が強大になった秘密を日本をはじめ世界はついに知ったが、時すでに遅しだ」と論じる記事を掲載し、理由について紹介した。
中国高速鉄道が現在、新幹線と海外でインフラ建設の受注競争を繰り広げているが、中国の高速鉄道産業の発展ぶりは眼を見張るものがある。
記事は、世界で日本にだけ高速鉄道があった１９７８年当時、中国ではまだ蒸気機関車が走っていたと紹介。
その後、中国は日本をはじめとする国々から技術を購入し、極めて短期間で高速鉄道路線の建設に成功したと主張。
さらに記事は、中国の新四大発明は、世界を震撼させていることを紹介。
その発明とは、アリペイやウィーチャットペイに代表される「電子決済」、電子決済が普及したことによって可能になった「シェアサイクル」、「高速鉄道」、最後にすさまじい規模の「インターネットビジネス」だ。
確かに、近年の中国はこうした分野で凄まじい発展を遂げている。
続けて、中国が急激に発展し、技術力を高めている背後には「中国人の学習能力の高さ」があるとし、中国は軍事面でも様々な技術の「封鎖」を受けていると指摘。
こうした逆境があるからこそ、中国人は屈することなく奮い立ち、封鎖された技術の自主開発に成功したのだと主張した。
さらに記事は、日本や欧米諸国が中国の勃興を懸念する理由は「中国の勃興によって生存空間を奪われるからだ」と主張。
中国は一国で欧米諸国と日本の全ての人口を合わせたほどの人口を抱えており、「人口の規模」と「中国人の学習能力の高さ」に欧米諸国は危機感を抱いているのだと論じた。
▲補足、感想など
人口が多いのは確かだろう。
しかし、それはいい方にも悪い方にもでてくる。
冒頭で触れた通り、現在でも識字率３０％ではないか。国民の大部分が無学文盲、無知蒙昧—黄巾賊のような無頼な民であろう。
ジニ係数が0.7を超えるほどの不均衡さだ。
無学文盲の無頼漢どもが暴れまわるぞ。
さて、学習能力ねぇ。
アメリカでサンザン問題を起こしていなかつたか。
--ここから--
2016/08/08(月)
米国に留学している外国人は今や中国人が圧倒的な多数を占めるが、その中国人留学生の不正行為の増加が米国で問題になっている。
最近、米国議会の米中関係諮問機関が、中国人留学生の多くが入学や試験の際に不正を働いていることを指摘した。
中国人留学生による不正行為の急増は米国の大学教育の質の低下をもたらすと警告している。
米国で学ぶ外国人留学生の3割が中国人
7月末、米国議会の政策諮問機関「米中経済安保調査委員会」は中国人の米国留学に関する報告書を発表した。同報告書はまず以下のような事実を報告している。
2015年に米国内の2年制大学以上の教育機関で学ぶ外国人留学生の総数は約113万人だった。そのうちの31％にあたる約35万人が中国人留学生である。その動向は将来、米中関係全体あるいは米国の対中政策にも大きな影響を与えうる。
中国では官民を問わず子弟を海外、特に米国に留学させることがますます重視されるようになってきた。その背景としては以下のような要因が挙げられる。
・米国留学の費用が高額になっているにもかかわらず、近年、中国では若者に米国で教育を受けさせることがブームとなった。
中国共産党内部でも、習近平国家主席の娘や、失脚した重慶市党委の薄熙来前書記の息子がいずれもハーバード大学に留学していた。
また2012年の時点では、最高権力機関の共産党政治局常務委員会のメンバー9人のうち5人までが子供を米国に留学させていた。
・中国人が子弟を米国に留学させようと努める理由は、第1に米国の大学などの高等教育が国際的に高い水準であることが中国でも認知されてきたこと、第2に中国社会では子弟に米国で学位を取得させると高い名声を得られること、
第3に中国では地方から都市部のトップクラスの有名大学へ進学することは困難だが、米国の大学への留学にはその種の格差がないことなどだとみられる。
・米国に留学する中国人は経済成長に伴って急増し、2007年から2013年の間に人数が4倍に増えた。その結果、米国経済への貢献は2013年だけでも総計80億ドルに達した。
中国留学生の大多数は、大学の授業料などを全額個人負担で払い、その1人当たりの額は一般の米国人学生の支出よりもずっと多い。また学業終了後に本国へ戻らない中国人留学生は全体の64％に及ぶ。
背景に学業支援ビジネス、留学代行企業の存在
報告書は、以上のような中国側の背景を述べるとともに、中国人の米国留学の急増が米国に大きな問題をもたらしていると指摘する。
それは中国人の留学に絡んで以下のような「不正」が蔓延しているからだ。
・2015年に米国の大学で合計約8000人の中国人留学生が退学処分を受けた。
退学の原因や理由の33％が不正行為によるものだった。
中国人留学生は、他国の学生に比べてその比率が特に高い。
他国からの留学生や米国人学生の場合、退学の理由の中で不正の比率は5分の1以下だった。
・中国人学生の不正が多い背景には、米国大学へ留学中の中国人学生に向けた学業支援ビジネスの存在がある。
そうしたビジネスでは、成績がふるわなかったり英語能力が不足している学生に向けて、試験を身代わりで受けたり、論文執筆や宿題を代行するなどのサービスをかなり高い代金で提供している。
・中国国内でも留学志望学生を不正に支援する「留学申請代行企業」が多数存在する。
2014年の調査では、高校の成績表、大学に提出する論文、推薦状などをねつ造、偽造して作成するなど「不正申請」を働いている事例が全体の10％に達した。
・中国当局は2014年に、全国のこの種の「留学代行企業」454社に正規の営業許可を与えた。
だが実際には北京市内だけでも、1000社以上の不正規の代行企業が営業活動をしていたことが判明している。
・米国の多くの大学が入学審査時に「SAT」（大学進学適性試験）を実施しているが、中国内で実施する際に中国企業が試験内容を事前に不正取得したり、販売したりしていることが明らかになった。
SATに絡む中国側の不正行為は、2013年から2016年にわたって広範囲に認められた。
SATを実施する米国の非営利組織カレッジ・ボード社は2016年1月に試験内容の一部が不正流出していることを察知して、中国での試験実施をすべてキャンセルした。
同報告書は以上のように中国人留学生の様々な不正行為が、世界各国から留学生を受け入れる米国の留学制度を歪め、米国の高等教育そのものを汚染していく危険性を指摘し、米国の議会や政府に効果的な対策を講じることを勧告していた。
2017/11/20
継続力と根気がない、分析にバイアスがかかる、楽をしたがり不正に手を染めやすい。
この辺りでコツコツ長年研究するって出来ないんじゃね？
アメリカでも、中国人学生はカンニングやレポート・論文の不正が多いって問題になってるくらいだし。
英語で「留学生 不正行為 退学」で検索すると、ヒットするのは中国人留学生だけ。
ちなみに本国である中国でもカンニングが問題になって、携帯とかの電波が届かない山に連れて行って試験受けさせるってことを以前やってたよ。
今はどうか知らんけど。
■日本企業の最先端技術が中国に狙われている実態を裏付ける事件が後を絶たない。
１０月には、軍事転用の恐れがある東レの炭素繊維が不正に中国に持ち出された疑惑が浮上した。
スパイ行為を包括的に取り締まる法律のない日本は「スパイ天国」と揶揄（やゆ）されるが、手をこまねいていれば、中国は非合法に手に入れた技術で軍事や経済を発展させるだけでなく、日本発の技術をも沖縄県・尖閣諸島のように公然と所有権を主張しかねない。
※米戦闘機に使われる先端技術が流出
￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣
「かなり悪意を持ってやられた」
７日の決算会見で、東レの田中英造副社長は苦渋の表情を浮かべた。
関係者によると、中国の軍事関係者が東レの最先端の炭素繊維を入手するよう大阪の商社に依頼。
この商社に依頼された静岡県内のベンチャー企業が東レの子会社に「水素発生装置のボディーに使う」と虚偽説明を行い、平成２１年にサンプル約１キロを確保し、経済産業省の許可を得ないまま中国に持ち出したとされる。
米戦闘機の機体に採用される炭素繊維は、ミサイルやロケットの複合材に使われる恐れもあるとして、外為法で輸出が厳しく規制されている。東レによると、このベンチャー企業は実際に炭素繊維を使用するとした工場を準備する周到さ。サンプルを渡した後に社員が行くと、跡形もなくなっていたという。
田中副社長は「フェイクの工場は水素発生装置も準備され、よほど仕組まれていたようだ。これほど巧妙に偽装されると今後も危ないかもしれない」と打ち明ける。
※日本企業で語学講師を装い情報盗む
￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣
約１０年前、中国による日本の先端技術情報の流出工作を取材したことがある。
兵庫県警が別容疑で逮捕した中国人の関係先を家宅捜索したところ、中国の政府系企業にファクス送信された中国語のメモを押収、半導体の生産時に排出される廃液の処理薬品を売り込む内容で、「この種の薬品は税関に申告すると面倒なことになるため、実物を手荷物として持ち込む」と書き込まれていたという。
中国人民解放軍の関連企業の専用封筒も押収され、パソコンに保存されていた取引先リストにはこの企業と担当者名が記載されていた。
この中国人は神戸で在日中国人組織の幹部や経営コンサルタントの肩書を持ち、最先端技術の研究開発で知られる日本企業で中国語の講師や通訳を務めながら技術情報を狙っていたとされる。
同時に、中国人留学生や就学生を企業に紹介する事業を手がけ、情報流出工作を裏付けるように、「中国では文系の留学生より、先端技術を持ち帰った理系の留学生の方が優遇される」「日本は軍事転用が可能な技術管理が米国ほど厳格でないため、日本で学んだ学生が成果をあげている」などと関係者に語っていたという。
※非合法の工作発覚は氷山の一角
￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣
これら非合法の工作が関税法や外為法に触れる事件として発覚するのは氷山の一角で、水面下で日本の最先端技術を狙った活動が横行していることを浮き彫りにしている。
日本の防衛産業を標的にしたサイバー攻撃も中国がミサイルや潜水艦などの機密情報を狙った組織的犯行の可能性が濃厚とされ、日本が産業スパイの取り締まりだけでなく、防衛や外交機密の漏洩（ろうえい）にも無防備なことが指摘されている。
日本の技術を狙っているのは中国だけではなく、１０月には、東京地裁で高機能鋼板の製造技術を不正に取得したとして新日本製鉄（現・新日鉄住金）が韓国鉄鋼最大手ポスコを訴えた訴訟が始まった。
韓国企業などは日本企業のリストラされた技術者を好待遇で雇うことで技術力を向上させたといわれる。情報漏洩の積み重ねが、日本経済の競争力を低下させていることも考えれば、早急な対応が必要だ。
--ここまで--
これが人食い中国人のご自慢の「学習能力の高さ」とやらか。
所詮は、英国の産業革命に２００年も遅れる大ノロマ頭脳ではないか。
盗み、パクリを自慢しろよ。
