▲正念場か。
そうだな。
２０１４年に戦後レジームが完全崩壊したとは、即ち、日本人が日本にいる朝鮮系洗脳工作員達の言うことをまるっきり信じなくなった—ということだ。
日本人がまるっきり信じていない。
だから。
朝鮮系洗脳工作員達が、自然と排除・放逐されている—という状況が現出したのだ。
これが、「日本のメディアの正念場」とかいうか。
そうじゃなくて、正常化しつつある—ということではないのか。
さらば、日本のメディアに巣食う朝鮮系洗脳工作員達—ということだ。
以下、新聞から抜粋。
官邸からの圧力があった――「報道ステーション」のコメンテーターだった
古賀氏に“番組降板”の真相をバクロされたテレビ朝日は、混乱が続いている。
「報道ステーション」の打ち切り説も流れている。
名指しされた菅官房長官は「事実無根」と否定しているが、
安倍自民党が「報道ステーション」に“圧力文書”を送りつけていたことが分かった。
この文書にテレビ朝日は震え上がったという。
文書が送りつけられたのは、２０１４年１１月２６日。
自民党の福井報道局長の名前で、「報道ステーション」の担当プロデューサーに送られている。
文書は、〈１１月２４日付「報道ステーション」放送に次のとおり要請いたします〉というタイトルがつけられ、
〈アベノミクスの効果が、大企業や富裕層のみに及び、それ以外の国民には及んでいないかのごとく……〉と番組を批判し、さらに〈放送法４条４号の規定に照らし……十分な意を尽くしているとは言えません〉と、放送法まで持ち出して牽制している。
テレビ朝日はビビったらしく、安倍自民党に“恭順の意”を示すためか、
その後、担当プロデューサーには異動を命じている。異例の人事だった。
「自民党は１１月２０日、在京キー局各社に対し、中立な選挙報道を求める、いわゆる“圧力文書”を送っています。
その直後、“番組”に対してまで文書が送られてきたことで、テレ朝は真っ青になったはずです。
自民党からの文書の趣旨は、テレ朝の中堅幹部のなかで周知徹底されました」（テレ朝関係者）
しかし、権力がメディアを脅し、報道機関が屈しているとしたら恐ろしいことだ。
「放送法を持ち出し、中立に報道しろと要請するのは“こちらは目を光らせているぞ”という威嚇に等しい。
どうかしているのは、テレ朝以外の報道各社です。これは他人事ではないですよ。
なぜ、問題にしないのか。いま傍観していたら、圧力はどんどん強まる一方です」（山口朝雄氏）
自民党とテレ朝は、それぞれ文書を送り、受け取ったことを認めた。
この国のメディアは、正念場に立たされている。
▲補足、感想など
冒頭でふれた。
２０１４年に、日本の戦後レジームは完全崩壊した。
完全崩壊ということは、日本人が日本の新聞放送業界、教育業界に巣食っている朝鮮系洗脳工作員達の言うことなど、まるっきり信じていないということだ。
記事では安倍さんなどの政府がどうこう—ということになっているが、それは核心を外している。
日本人が朝鮮系洗脳工作員達を信じていないのだ。そして、嫌悪し、排除・放逐してやろう—と考えているということだ。
だから。
日本人の主婦層から、テレビ朝日の番組スポンサーに電凸して、圧力を加えているのだ。
そもそも、テレビ局が安倍さんからどうされた—などで、動く訳がないじゃないか。
数年前、花王の騒動があった頃、一般視聴者などから、フジテレビに抗議のデモをしたところで、フジテレビの関係者はデモの参加者をせせら笑っていたではないか。
デモだの、安倍さんから、菅さんからなんとか—など気にするわけがない。
テレビ局が怖いのは、スポンサーだけだ。
資金源を断たれることが一番恐ろしいのだ。
だから。
一般の視聴者は、番組のスポンサーを攻撃するのだ。一番効果のある---。
ここまでの経緯を知った上で、始めて、菅さんが、安倍さんが、テレビ局に対して文書などを送っても効果がある—という状況となったのだ。
もし、自分達の言い分を無視するなら、後から一般視聴者から番組スポンサーへの攻撃があるのだよ---と。テレビ局の資金源が断たれることになるのだよ--と。
だから。
まず、安倍さんから、菅さんからの圧力ありき—ではないのだ。
まず、一般視聴者からのテレビ局へ一番効果の攻撃方法である、番組スポンサーへの電話での攻撃ありき—なのだ。
それを充分に踏まえた上での政府の文書配布であったのだ。
なんども大切なことを言おう。
もう、戦後レジームは完全崩壊している。
日本人は、新聞テレビで偉そうにしゃべる朝鮮系洗脳工作員達の言うことなど、まるっきり信じていない。
朝鮮系洗脳工作員達は、日本人から嫌悪され、出演している番組スポンサーへ攻撃され、順次、排除・放逐されていくだろう。
