▲なにか本質を外したような話だ。
そもそも、官邸の圧力がどうとか—そんなことで、テレビ局などが動いたことがあったか。
もし、そうならインターネット普及以前に、朝鮮系の工作員を排除できた筈だ。
テレビ局が動くのは、スポンサーが怖いからだ。
お金を払ってくれる企業の動向に左右されているだけだ。
官邸が、テレビ局にお金を払っているのか？
核心は、日本人視聴者が動いているのだ。
日本人視聴者が、朝鮮系の工作員をテレビ・ラジオ等から排除しているのだ。
核心を間違えるな。
テレビ局が怖がっているのは、番組のスポンサーを通じての「日本人視聴者から嫌われること」なのだ。
以下、新聞から抜粋。
古賀騒動で宮根誠司氏と青木理氏が官邸の圧力を議論…「放送法は恫喝にもなる」
2015/04/02(木)
1日放送の「ミヤネ屋」で、宮根誠司氏とジャーナリストの青木理氏が「報ステ騒動」について官邸の圧力について議論する一幕があった。
番組では、報ステ騒動を取り上げた。
3月27日放送の「報道ステーション」で、古賀氏がで官邸からバッシングを受けていることを主張したことなどについて
3月31日にテレビ朝日会長の早河氏が、一連の騒動を謝罪する記者会見を開いた。
VTRでは早河氏の謝罪会見の内容を伝えた。
早河氏は官邸サイドからの圧力について「一切ありません」と否定。
また、古賀氏の降板を指示した疑惑についても「固有名詞をあげて議論したことはない」と、この件についても否定した。
VTR後、青木氏が「現政権はあるんですよ、陰に陽にね」と、圧力の存在をほのめかした。
さらに、ニュース番組が権力の監視を果たしていないと指摘したうえで「権力から言われるのは勲章だと思うので、ますます頑張ってほしい」と、
報道ステーションを激励するコメントも。
宮根氏は青木氏に「早河会長は、圧力はないとおっしゃってるんですよね？」と確認すると、青木氏は「それはそういうふうに言うでしょうけど」と、返答をみせた。
さらに青木氏は、菅官房長官が今回の騒動に寄せた発言にも言及した。
菅官房長官は「放送法という法律がありますので、まず、テレビ局がどのような対応をされるかということをしばらく見守っていきたい」と語っていたのだが、
これに対して青木氏は「一種恫喝にもなる」と、権力者の側が法律を持ち出すことに異論を唱えた。
一方で宮根氏は、古賀氏が公共の電波で自分の降板を語るのはおかしかったのではないかと青木氏に問うと、青木氏は「確かに僕も強い違和感を感じたのは事実です」とコメント。
すると、橋本氏は「放送法言われたからって、何もたじろぐことはないじゃないですか？」と、圧力を感じること自体に疑問を投げかけた。
これに対し、青木氏は、権力側が自分たちと近い人物をNHKに入れたり、テレビ局へ選挙報道を「公正公平」に行うよう文書で通達したりしてきたことをあげ、
「圧力が陰に陽に強まっていることは間違いない」と指摘。
▲補足、感想など
２０１４年に日本の戦後レジームが崩壊すると、日本人が日本にいる朝鮮系洗脳工作員達のいうことを信じなくなった。
いや、ちょいと表現がおかしかったか。
日本人が、日本の新聞・放送業界にいる朝鮮系洗脳工作員達のいうことを信じなくなった—ということが即ち、「戦後レジームの崩壊」ということだ。
戦後レジームが崩壊すると → 日本の新レジームの構築が開始された。
この新レジームの構築の過程として、日本の新聞放送業界・教育業界に巣食う朝鮮系洗脳工作員達の排除・放逐という動きが加速されたのだ。
今、日本は、新レジームというものを構築しつつある。
今月末の安倍さんの米国議会での演説 → 安倍談話の公表 →憲法改正への進捗
後４年という「安倍一強時代」に安倍さんがどうしてもしておきたいことだ。
こういう大きな流れの中、流れを阻止してやろう—という朝鮮系の工作員がいる。
そういう工作員に対して安倍さんが直接どうこうできる訳がない。
そりゃ、こうして欲しいという要望ぐらいするだろうが、直接的なものではあるまい。
だって、お金が絡んでいないではないか。
冒頭でふれた。
テレビ局が局内で動くのは「お金がからんでいるからだ」「お金を断たれることを恐れているのだ」
テレビを見ている日本人視聴者には、上でふれたような朝鮮系工作員のものいい—がひっかかるのだ。
で。
番組のスポンサーの苦情係へ電話をする。
曰く。
「おたくの企業は、あの✕✕さんと同じような考えなのですか？」
件の企業の苦情を受け付ける係は答える。
「いや、私共の企業はそのようなことを考えておりません」--とか。
そこで、スポンサー企業としては、テレビ局へ向かって、あの✕✕さんをどうとかしてくれないか—とか言わざるを得ない。
こうして、テレビ局の中でアレコレあって、担当部署が「じゃ、✕✕さんを外そうか」となるのだ。
要するに、✕✕さんを外す—という動きを最初につくったのは、日本人視聴者なのだ。
こう考えば、官邸から圧力があるのないの—なんて、関係のない話だということが理解できるであろう。
一連の流れを整理してみよう。ｌ
あ、記事にあるような話は、２０１４年の戦後レジームが崩壊したという現象の後段階なのだ。
朝鮮系洗脳工作員達のいうことを日本人が信じないということが、崩壊であり、その工作員を日本の新聞放送業界から順次、排除・放逐するという「後段階」が今、記事にあるように進捗中なのだ—ということが理解できよう。
い、朝鮮系の工作員を排除するというキッカケをつくっているのは、工作員のものいい—を嫌う日本人視聴者である。
お金の絡まない官邸からのアレコレなんて、テレビ局が気にするわけもないではないか。
う、だから。
記事に書いてあるようなことは、安倍さんとか菅官房長官へ責任を押し付けてやろうという朝鮮系の工作員による策謀だと解した方が正しかろう。
