▲昨年末か、筆者は「戦後レジームの終焉」とこのブログで書いた。
戦後レジームとは。
筆者の解釈では、先の大戦後、米軍により立案され、日本に在住する朝鮮系の人間を工作員とした、「日本人洗脳工作」であり、変質して、「日本人がなにか悪いことをした→日本からお金を巻き上げる」という工作であったと書いた。
そんな戦後・半世紀以上にも及ぶ工作が、２０００年以降の日本全国へのインターネットの普及により洗脳が解け、昨年末の安倍さんの「靖国神社参拝」を契機にして、工作が終焉したのだろう—と書いた。
以上の推定は、そんなに間違いではあるまい—と思える。
下に掲げる記事の核心は、日本の若年層という、そもそも洗脳工作を受けていない層（２０００年以降、ネットが普及したから）が出現したと考える方が妥当であろう。
以下、新聞から抜粋。
日本の若者たちが、習近平や朴槿恵、朝日新聞を嫌悪、「靖国批判」に刺激され「反中国・反韓国」高揚の皮肉
中国北京政府や韓国政府が展開している「反日」攻撃が、日本の若い世代の「ナショナリズム意識」
を刺激して、「反中国・反韓国」の意識を高揚させている。
それが、安倍首相の「靖国神社公式参拝」を支持する声として盛り上がりを示している。
つまり、中国と韓国が「反日」アピール、安倍首相攻撃を連発すればするほど、日本の若者たちは、「反中国・反韓国」唱え、習近平国家主席や朴槿恵大統領を嫌悪し、痛烈な攻撃対象として敵視する意識が、増幅するという現象が日本全国に広がっている。
「朝まで生テレビ」-「激論！中国・韓国、米国とニッポン」（田原総一朗、渡辺宜嗣、村上祐子、武見敬三、辻元清美、金慶珠、宋文洲、土井香苗、富坂聰、辺真一、藤野彰、
古市憲寿、孫崎享、森本敏、山際澄夫、ルース・ジャーマン・白石、渡部恒雄）
で、辻元衆院議員が、安倍首相を批判していたのを聞いた若い世代の多くが、「安倍晋三首相はよくやった」と評価し、
辻元衆院議員に生理的に嫌悪感を抱いていたという。
大東亜戦争の歴史的経緯や靖国神社の意義などについて、知らないいわゆる「戦争を知らない世代」が、中国北京政府や韓国政府が展開している「反日」姿勢の攻撃に対して理屈ではなく、感情的、生理的に無条件で「ナショナリズム意識」を刺激されているということ。
こうした日本の若い世代が、「ナショナリズム意識」を刺激されて、「反中国・反韓国」の意識を高揚させて
いることについて、習近平国家主席や朴槿恵大統領は、「日本政府の責任」「安倍首相の歴史認識が原因だ」
などと責任転嫁する。
▲補足、感想など
戦争を知らない世代—って。
筆者は、団塊の世代であるが、筆者も戦争を知らない世代だ。
今の若者が戦争をしらないなんて当たり前だ。筆者でさえ知らない。
だから、そんな「戦争を知る」「知らない」ではないのだ。
ことの核心は、冒頭でふれたように、半世紀以上にも及んだ朝鮮系の人間による「戦後レジーム」という名称の「日本人洗脳工作」がとうとう失敗に終わった—ということなのだ。
だからこそ、今、経済が極度に悪化している韓国から日本への経済支援の要請にも、日本人は「知らぬ顔」をしているのだ。
２０００年までであったら、自民党の中にいる朝鮮系の国会議員達が暗躍して、韓国の面倒をみてやれ—とか動いてお金が韓国へ渡っていたのだ。
今、そんな怪しげな動きをすれば、「アイツ、朝鮮系の国会議員だ。次の選挙では強烈な落選運動をしてやろう」--とか牽制ができる。だから、韓国を「無視」したところで、話題にもならないのだ。
もう、安倍さんがどうした・指導者がどうした--という問題ではない。
日本の国民の大多数が、謙中国であり、謙韓国なのだ。
そのあたりを直視せずして、安倍さんだけを攻撃しても、日中、日韓関係はどうにもならない。
戦後レジームが終焉した--ということは。
日本人は、一層、韓国・中国への内通集団である朝日新聞・毎日新聞その他地方新聞の記事を信じない。テレビに出てくる朝鮮系の大学教授、論説委員、コメンテーターなどの言うことを信じない—という形で具現化する。
また、その向こうで「朝鮮系の人達の排斥・排除」というところに結びつこう。
