▲なんというかなぁ。
今、戦後半世紀に渡って、日本国内で「反日工作」を続け、戦後レジームという「日本人洗脳工作」を担ってきた「工作員達の狼狽ぶり」に笑ってしまう。
半世紀に渡って工作活動という「アチコチに火をつけて回って」、お陰で、日中韓と３国が互いにいがみあう—という「大火事」にいたってしまい、「はて、こりゃどうすりゃいいんだ？」と右往左往しているのだ。
日経新聞の中にいる朝鮮系の記者も、その工作員の一人であろう。
上のような状況に陥り、あわてて、「じゃ、ここらで火消しに回るか」てな感じなのだ。
でも。
日本国内で、半世紀に渡り、反日工作活動を行い、それに乗じた形で、韓国、中国が数十年も反日政策をとり続けてきたのだ。
ここまで「大火事」になって、そうそう火が消えるものか。
日本人という民族は、切れるというか怒りへ切り替わる「沸点」が、他の民族より高いのだ。
だから、なかなか「切れない」
そのあたりを、日本国内の朝鮮系の工作員達（あぁ、国会議員、マスコミ・教育界に巣食う記者、論説委員、大学教授、コメンテーター、小学校、中学校の教師達）は、「オレ達、うまく工作しているな」と密かに誇っていたのだろう。
しかし。
その他民族より高い「沸点」を越えてしまうと、もう、「手がつけられなくなる」。
どうやら、昨年末の安倍さんの靖国参拝をめぐっての騒動は、上の「沸点」を日本人へ越えさせる切掛をつくったものだろう。
だから。
もう、日本人には「手がつけられない」のだ。
日経新聞にいる朝鮮系の記者が、「火消し」に回ったところで、簡単におさまる訳があるまい。
戦後レジームという「日本人洗脳工作」を担当した工作員達よ。
日本人の「切れっぷり」をよくみよ。
以下、新聞から抜粋。
韓国経済は回復基調にあるものの、その足取りはなお鈍い。
低成長からの脱却は、朴槿恵政権の主要課題になりそうだ。
韓国銀行が発表した2013年の実質国内総生産（ＧＤＰ）の成長率は、前年比で2.8％となった。
世界景気の回復で輸出が底堅く推移したほか、政府の景気刺激策もあって民間消費が増えた。
ＧＤＰの伸び率は３年ぶりに前年を上回った。
今年は３％台後半の成長率を見込んでいる。
ただ、不確定要因は多い。
とくに懸念されるのは為替のウォン高だ。
電子や自動車など輸出企業の競争力に陰りが見え、サムスン電子は昨年10～12月期の営業利益がほぼ２年ぶりに減益に転じた。
こうしたなか、朴大統領は年初に３カ年の経済刷新計画を打ち出し、規制緩和や起業支援で内需産業を育成する方針を示した。
輸出立国の韓国は一部の大手輸出企業が経済をけん引している。
一方で、国内では貧富の格差や若年層の失業問題が深刻だ。
新計画の策定は輸出依存の経済構造を見直すとともに、国民の不満を和らげる狙いがあるのだろう。
韓国景気の懸念要因といえば、経済のつながりが深い日本との関係も気がかりだ。
昨年は韓国の対日輸出が落ち込み、韓国を訪れる日本人観光客も急減した。
昨年１～９月の申告額ベースの日本の対韓投資は約４割も減少した。
日韓は新政権発足後、歴史問題をめぐる対立から一度も首脳会談を開いていない。
政治的な関係の冷え込みが経済にも波及しているのは明らかだ。
両国の政権はそのことをもっと自覚してほしい。
懸案は歴史問題だけではない。
経済でも日韓の自由貿易協定（ＦＴＡ）交渉の再開、韓国が参加に意欲を示す環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）交渉での協調など課題は山積みだ。
そもそも政治対立が緩和されれば、貿易や投資環境にもプラスに働く。
いつまでも、いがみあっている時ではない。
▲補足、感想など
日経新聞内の日本人洗脳工作員達が、自分達の手段であるマスコミをつかっても、日本人の世論を操作できないことでイライラしている—という感じがよく分かる。
ふん、と思う。
安倍さんが政権をとったときのコメントの意味がここにきてよく分かる。
曰く、「戦後レジームからの脱却」「日本を取り戻す」--と。
戦後レジームという「朝鮮系の人間を工作員とした日本人洗脳工作体制」というものが、ここにきて「崩壊」したのだろうな。＜今度の東京都知事選の結果をみてみれば分かるさ＞
記事の中身は、要するに。
日本が苦しがっている韓国を助けてやれよ—と婉曲に言っているのだ。
朝鮮系の工作員達も、自分で火をつけて回ったこととはいえ、ここまでになるとは予想もしていなかったのだろう。
あわてふためいている—というのが現状であろう。
でも。もう遅い。
日本は韓国に関わらないよ。助けないよ。教えないよ。
もう、数十年、そっぱを向きあぅていればいい。
在米韓国人による慰安婦像などへの反撃も、これから行っていくさ。
