▲英国の産業革命に２００年も遅れる大ノロマ民族がなにか言っている。
そのなにか言っているのだが、その言っていることの中身が、２００年の遅れる理由そのものなのだ。
そんなことを言っているから、イギリスの産業革命に２００年も遅れ、日本の明治維新に１００年も遅れるのだ。ついでに、日本の先の大戦の敗戦時から３５年も遅れるのだ。
大ノロマ民族の「ピント外れ」としか思えない。
以下、新聞から抜粋。
ウォール・ストリート・ジャーナルによると、日本政府は昨年米国の総領事館を通じて、教科書の慰安婦に関連する記述を訂正するよう米国の出版社に求めた。
出版社は日本側の要請に応じなかった。
これは日本政府の策だ。
多くの国の教科書が、日本の戦争発動と慰安婦の強制連行を記述しているが、日本はなぜ米国の出版社
を選んだのだろうか？
安倍政権は、中韓や東南アジアの隣国が侵略戦争の被害者であり、慰安婦などの歴史に敏感であることを理解している。
この問題に触れれば関連諸国から強い反発が予想されるが、米国は同問題については直接的な関係者ではない。
さらに重要なことは、現米国に圧力をかけられると日本が判断したことだ。
日米関係は強化を続けており、米国の日本に対する戦略的な依存度が高まっている。
米国は制約を受け、「一強」の地位に揺らぎ
が生じており、世界に対する支配力が低下している。
米国はグローバル戦略を推進するため、同盟国に責任を分担させなければならない。
日本は
米国のアジア太平洋における重要な同盟国、「リバランス」戦略の実施の支柱だ。
米国は返礼として、多くの重要な問題で日本を支持している。
中日の島をめぐる係争に対して、米国は異なる形式により、釣魚島には米日安保条約が適用されると重ねて表明している。
歴史問題において、米国は日本の「平和的」なイメージを形成するため旗を振りエールを送り、日本の集団的自衛権の行使容認を歓迎している。
外務省は、米国の教科書の記述には「重大な事実誤認や日本政府の立場と相いれない記述がある」と表明、具体的な箇所については
明らかにしなかった。
日本が有力な証拠を提供できず、その記述に対して公式に不満を強調することで、米国の出版社に従うよう迫るしかなかった
ことは明らかだ。
米国の反応は日本の予想を上回っていた。
この教科書の慰安婦に関する章を担当した専門家はメディアを通じて、日本政府がこの専門家や出版社
と接触したことを認めた。
米国の出版社は、この専門家の慰安婦の史実に対する研究と記述を支持し、日本の謂れ無き要請を断固拒否した。
米メディアは教科書の慰安婦に関連する内容を公開し、日本の教科書修訂の狙いを分析した。
さらに安倍首相と政府は、自国の戦争の行為に関するマイナスな記述を減らすことで、国の海外におけるイメージを改善しようとしていると指摘した。
米紙は、戦争の歴史に対する認識を含む世界の日本に対する理解を促進するために日本は今年約500億円の予算を追加したと報じた。
予算のうち43億円は、国際世論を分析し対応する能力を含む宣伝強化に充てられる。
また77億円は大学とシンクタンクにおける日本の研究を支持し、
「親日的」な学者を育成することに充てられる。
他国に日本の歴史観を受け入れさせるため、日本は念入りに計算するほか、多くの資金と精力を費や
しているようだ。
しかし日本が計算を間違えていることは、事実によって証明されている。
米国のような強い勢いを持つ国でも、歴史に言いがかりをつけようとはしない。
米国には日本の戦後の「平和的なイメージ」と「国際貢献」を宣伝する方法があるが、日本による侵略の罪の美化には手を貸せない。
日本は、歴史
を変えることも隠すこともできず、それを試みても自国を害することにしかならないことを理解する必要がある。
▲補足、感想など
文章を読んていると、確かに中国人は韓国人より賢いなぁ。
中国人も朝鮮人もウソをつくことをなんとも思わない—という点では同じだが、時代を分析する「深さ」が中国人の方が深い。
そのあたりに、中国人の頭の良さを感じる。
いや、話がどこかにいった。
先の大戦については、功罪ともにあるのだが、少なくとも、日本から１００年も遅れるような大ノロマ民族からごちゃごちゃ言われることはあるまい。
先の太平洋戦争は、産業革命に１００年遅れた民族（日本）と、１００年先行した民族（アメリカ、イギリス、フランス、オランダ等）との「メンツと意地」を掛けた「争い」だった。
産業革命に２００年遅れの中国民族など、その他大勢という意味しかあるまい。
上の記事の核心は、戦後レジームが機能していた時代→その崩壊—というところに核心があるのではないのかな。
戦後レジームの話は、中国人には一応、関係がない。
戦後レジームとは、先の大戦後、米軍が立案して、日本にいた朝鮮系の人間を工作員として仕立て上げ、日本の新聞放送業界、義務教育を中心とする教育界に大量に潜り込ませ、日本人の洗脳工作、世論誘導工作をさせた体制をいう。
この日本人洗脳工作、世論誘導工作は、実に巧妙に日本人の視野から隠され、戦後から日本にインターネットが普及する２０００年頃まで、確実に機能していた。
その目的は、アメリカは日本人からの復讐というようなものを恐れていて、それをそらしたい—ということ、また、特攻隊にようなものに「一種の狂気」のようなものを感じたのだろうな。そういうものを抑制したい--というハラであったのだろう。
こうして、日本 －韓国 －アメリカ という三カ国の枠組みの中で、実に半世紀以上も機能していたのだ。
記事にある慰安婦騒動も、この戦後レジームの中で、朝鮮系洗脳工作員達（朝日新聞など）により捏造され、韓国からのタカリのネタ—とされたものだ。
この仕組みが機能して、「自虐史観」なるものがでっち上げられた。
ところが。
上でふれたように２０００年頃から２０１０年頃にかけて、日本全国津々浦々までインターネットが普及すると、この戦後レジームの中で、朝鮮系洗脳工作員達が日本人を洗脳し、世論操作していた事実が、日本人全員の目の前にさらされ、日本人全員が知ってしまった。
こうして、戦後レジームは崩壊した。
戦後レジームの崩壊は、２０００年頃から徐々に進行していたのだが、２０１２年末に朝鮮民主党が倒れてから、急激に加速して、２０１４年に完全崩壊した—と言ってよかろう。
捏造慰安婦について、訂正をアメリカに求めているのは、アメリカは上でふれたように戦後レジームを機能させていた一員であるし、戦後レジームが完全崩壊して、日本独自の新レジームを構築する過程として、捏造慰安婦について取り消し訂正をしてくれ—といっているのだ。
別に、相手も言っていることもおかしくあるまい。
アメリカの教科書会社へも、いろいろ手を打てば、変更・訂正されるさ。
こうして、全体の流れをみてみると。
そもそも、中国人が口を出すようなことではあるまい。
先の大戦では、「その他大勢」でしかないし、日本の戦後レジームとも関係があるまい。
中国人は、余計な事に口を出すなよ。
