▲なにかというと、evenki族工作組織＝朝日新聞が、DHÇを攻撃した。すると、DHÇが朝日新聞を殴り返したのだ。
こういうシーンを見たこともなかったので、戦後レジームの終焉をますます感じた。
菅官房長官もＤＨCへの朝日新聞・ｂｐｏの攻撃について、「政府として論評しない」とホットケという姿勢だ。
以下、新聞から抜粋。
東京メトロポリタンテレビジョン（ＭＸテレビ）が１月に沖縄の基地反対運動について特集した番組「ニュース女子」について、放送倫理・番組向上機構（ＢＰＯ）の放送倫理検証委員会が「重大な放送倫理違反があった」とする意見を公表した件で、番組を制作した「ＤＨＣテレビジョン（旧・ＤＨＣシアター）」は、朝日新聞の取材に対し、「１月に出した見解と相違ございません」と回答。
１月の見解では「（日当について）断定するものではなく、疑問として投げかけており、表現上問題があったとは考えておりません」「（基地反対派の取材をしないのは不公平との批判について）言い分を聞く必要はないと考えます」「今後も誹謗中傷に屈すること無く、日本の自由な言論空間を守るため、良質な番組を製作して参ります」などとしていた。
▲補足、感想など
要するに、日本の国民が、朝日新聞もBＰＯなる組織の言うことなんぞ、信用していない—ということだ。
言いたけりゃ、言え—と言っているのだ。
「今後も誹謗中傷に屈すること無く、日本の自由な言論空間を守るため、良質な番組を製作して参ります」と最後には釘をさしている。
菅官房長官も、「知らん」
日本人も、「ホットケ」 と。
戦後レジームの終焉というものは、様々な現象を生み出すなぁ。楽しみ、楽しみ。
