▲日本とインドか。
やはり、先の大戦時での日本の光機関の話から始めようか。
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インド国民軍についてちょっとしたエピソードがあります。
光機関の工作員が敵陣へ近づくと英印軍が射撃してきたため、インド国民軍の工作員が日本人工作員の前に立ちはだかり、大声で叫びました。
「日本人を殺すな。われわれインド人の独立のために戦っているんだぞ」
いったん射撃は止みましたが、また射撃してきます。
今度は日本人工作員が立ち上げって両手を広げヒンズー語で叫びます。
「同胞を殺すな。撃つならまず俺を撃て。俺はお前たちに話しに行くところだ武器は持っていない」
そうすると今度はまたインド工作員が再び日本兵の前に両手を広げて立ちます。
この繰り返しにとうとう相手は根負けし、
英インド軍の一個大隊すべてが寝返ってしまったというものです。
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安倍さんが、インド新幹線工事の起工式出席のため、インドを訪問した。
モディ首相に歓迎され、その後、9キロのパレードが行われた。
以下、新聞から抜粋。
安倍首相が、二日間のインドの国賓訪問に入った。
最初の日程はモディ・インド首相の故郷のグジャラートアフマダーバード訪問。
海外の首脳がモディ首相の故郷を訪れたのは、2014年の習近平中国主席に続いて二番目である。
モディ首相は、故郷を訪れた安倍首相を空港で直接迎えた。
モディ首相はトラップを降り立った安倍首相を激しく抱擁した。
現地のインディアン・エクスプレスは、「モディ首相が海外の要人を空港まで直接迎えたのは、オバマ米大統領以来のことだ」と伝えた。
両首脳はオープンカーに乗って空港からアフマダーバードの中心まで約8㎞を歓迎の人波の歓呼の中でパレードを行った。
両首脳の車列が通る道路は、28個の街頭舞台が用意され、インド全土から選抜されたダンサーたちが各地域の民族舞踊を披露。
通りには安倍首相とモディ首相の大型写真と「平和と繁栄のための強力な同行」「インド訪問を歓迎します」という日本語の文字が掲げられた。
インド政府関係者は、「両首脳は初日から晩餐と散歩などで約8時間を一緒に過ごす」とした。
この日の訪問は両国間の首脳会談のためのものだったがが、歓迎の雰囲気は歴代級だという評価が出た。
この日の風景は「中国牽制」もあり、前例のない蜜月を享受している両国関係を端的に見せた。
今回の訪問は、中国とインドがヒマラヤ高原で10週間続いた軍事対立を終えた直後に行われた。
インドメディアは「トカラ対峙以降、インド・日本の関係は今、西南アジア外交における礎になった」とした。
日本の日本経済新聞も「両首脳は今回が10回目の出会い」とし「中国の海洋進出を牽制するためにインドと日本の連帯は避けられない」と伝えた。
中国の環球時報は「安倍を迎えたインド、抗中同盟を夢見るのか」という記事で牽制心理を隠さなかった。
両国のメディアは「今回の首脳会談のハイライトは14日に開かれるインド初の高速鉄道起工式になるだろう」と。
インド経済の中心地ムンバイとアフマダーバードを結ぶ508㎞区間で、インドの歴史の中で初の高速鉄道公社が日本の技術と資本で始まるものである。
インドは去る2015年、安倍首相がインドを訪問した際、中国の高速鉄道ではなく日本の新幹線を選んだ。
インドメディアは「いよいよインドに高速鉄道が来る」とし「新幹線は世界で最も安全な高速鉄道」と報道した。
インドの高速鉄道は、インド独立75周年の2022年に初の運行に入る。
日本メディアは「安倍首相は今回の訪問で、総事業費1兆8000億円のうち80％を円借款で提供するギフトを送るだろう」とした。
アジア高速鉄道の掌握を狙っていた中国は、今回の竣工式を苦い思いで見守らなければならない境遇になった。
モディ首相は2014年発足以来、中国の拡張に対抗する積極的な東方政策を広げてきた。
その重要なパートナーが日本であった。
インド非接国のうちモディ首相が初めて訪問した国も日本だった。
日本も人口12億人の巨大市場インドが必要だった。
日本は東シナ海で中国と領有権紛争を経験しており、インドも南シナ海〜インド洋〜アフリカ海路を連結して制海権を掌握しようとする中国の「真珠のネックレス」戦略への脅威を感じており、両国とも中国牽制のために協力が切実だった。
両国は、中国に対抗して軍事協力も強化している。
2012年には、両国の年次海軍訓練を開始して、今年7月には米国と手を組んで、インド洋で米国・インド・日本の3カ国が歴代最大規模の合同訓練を実施した。
5日、東京で開かれた両国の国防・財務相会談では、合同軍事訓練の範囲を海軍から陸軍・空軍まで拡大することで合意した。
日本の海上自衛隊の水陸両用救難飛行艇US-2のインドへの販売計画も議論されている。
両国はまた、中国の一帯一路（新シルクロード）プロジェクトに対抗し、アジアとアフリカの発展途上国をつなぐ「アジア・アフリカ成長回廊」プロジェクトも発足。
昨年7月、国際仲裁裁判所が南シナ海で一方的な領有権主張をする中国の敗訴の判決が出た時も、両国は「国際規範に従う航行の自由を支持する」と口をそろえた。
▲補足、感想など
日本が、未来をインド・アセアンに託した—ととってもいい、そんな行事だろうな。
インドより、西方はもう遠すぎる。いや、アフリカあたりまで出かけるだろうが、主力はこの辺りまでということ。
再度、先の大戦の話から。
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2012/11/08(木)
難攻不落の英軍のトーチカ攻略したら、英国人はとっくに逃げていて、中には逃亡防止の鎖で足を繋がれたインド人しか居なかったそうだ。
そりゃ必死に抵抗するわ、降伏の白旗も出せないんだもんな。
日本兵は泣きながら生き残りのインド兵の鎖を解いたって話だ。
そんな目に合えば独立を力づけた日本を悪者には出来ないわな
2012/11/08(木)
インドはSF講和条約への参加を拒否したことにより、日本からの賠償金を放棄した。
それどころか、アジア諸国を欧米から独立させるために日本だけが酷い仕打ちを受けたと、むしろ、賠償金を請求できるのは日本側であると逆賠償論を主張し展開した。
SF講和条約の参加を拒否したインドと日本は、その後改めて日印平和条約を締結している。
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そうだな。
ちょいと古いが、2012.09月のインドの記事から。
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日中関係悪化、インドにチャンス到来 有力紙が「中国の代替地を提供せよ」と提言
2012/09/27(木)
沖縄県・尖閣諸島をめぐって悪化する日中関係をみて、インドが日本企業に「救いの手」を
差し延べている。
インドの有力紙「タイムズ・オブ・インディア」は、2012年9月24日付の
社説で、「インドは日本からの投資を引き出すチャンスだ」と報じた。
インドは、面積で欧州連合（EU）27か国とほぼ同じ。人口12億1000万人は世界第2位。
経済力は東南アジアのアセアン諸国10か国に匹敵する、大国。
在インド日本大使館によると、
日本からは2011年10月時点ですでに812社が進出。
■「日本の貿易や投資のシェアをより拡大できるだろう」
「タイムズ・オブ・インディア」は、「中国における反日感情の再燃は一定の経済的代価を伴う」
と指摘。
インド政府が実行しつつある海外直接投資策によって、「日本の貿易や投資の
シェアをより拡大できるだろう」と期待。
そのうえで、「インド政府は日本政府に対して、中国の代替地を提供するため、あらゆる手立てを
尽くすべきだ」と提言。
そして、「日本企業も、中国にあるような地政学的問題に束縛されずに済む」とみている。
インド情勢に詳しい丸紅のiアナリストは、
「ここ数年インドでは、グジャラート州の首相が毎年日本を訪れるなど、日本からの企業誘致の
動きを加速させてきた、尖閣問題による日中摩擦をみて、
チャンス到来と言いたくなる気持ちはわかる」 と。
インドは海外企業の誘致のため、工場用地などを整備し、必要な規制緩和を進めるなど、
企業が進出しやすい環境づくりに取り組んできた。
結果、日本企業は2011年10月時点で、前年比12％増の812社が進出。
5年前に比べると、
3倍近くも増えている。
その多くが機械や電気器具、自動車関連などの製造業だ。
しかし、だからといってインドが中国の「代替地」になるかといえば、i氏は
「そう簡単ではない」という。
「中国に比べてインドはインフラ整備なども遅れぎみ、土地の取得が
むずかしかったり、法律などが労働者に手厚くなっていたりします」
スズキはインドでも最も成功した日本企業として有名だが、それをもってしても大規模な
労使トラブルに見舞われるほどなのだ。
■世界第2位の人口、国内市場はポテンシャルが高い
インドの「製造工場」としての役割をみても、丸紅のi氏は
「欧州やアフリカ向けの生産拠点としてはいいですが、日本や米国向けには中国や、
インドネシアやベトナムのほうが地政学的にもいいでしょう」と、中国の「代替地」となると
日本企業はインドよりも東南アジアを優先すると。
とはいえ、インドの国内市場の将来的なポテンシャルは大きい。
とにかく、人口の多いことが魅力。一人あたりの国内総生産（GDP、名目）が、
中国が5414ドルなのに対してインドは1388ドルしかないが、
「デリーやムンバイには中産階級層が育っており、大型のショッピングセンターや
コーヒーチェーン店などが進出しはじめています。まだまだ伸びていく余地があります」と
有望視。
インドの国内市場を目当てに進出する日本企業が出てきても不思議ではない。
--ここまで--
日本人からの視点の記事もあった。
--ここから--
2013/01/07(月)
「やっと中国から解放された」…インドが「世界の工場」に
昨年の沖縄県・尖閣諸島の国有化後、中国各地で反日デモが発生。
暴徒化した一部の民衆が日系企業を襲った。
日本貿易振興機構の調査では、
中国に進出する日系企業で今後１～２年で事業を拡大すると回答したのは５２・３％と前年から１４・５ポイントも低下。
四半世紀、日本企業、とりわけ製造業にとって中国は不可欠な生産拠点だった。
１９９４年に中国に進出したｈ繊維は、ピーク時の２００３～０９年、
上海など７工場で約３２００人を雇用するまでに拡大し、約７割の製品を中国で生産してきた。
ｈ繊維が中国からの撤退を決めた大きな理由はこの間、１０倍以上に膨れ上がった人件費だが、それだけではない。
尖閣問題以前にも「チャイナリスク」に
悩まされていたという。
税関では生地材料を止められ、職員から露骨に賄賂を求められた。
工場でミシン部品（計１千万円相当）が盗まれ、通報すると、警察官から現金を要求
された。
昨年１１月下旬、中国から完全に撤退した。
「インドの経済がこのまま成長を続ければ、今世紀末には中国を抜く」
ＣＩＡなどの情報機関で構成する国家情報会議（ＮＩＣ）は昨年１２月、２０３０年の世界情勢を予測した報告書で、インドの将来性を
こう予測した。
海外投資の重点を中国から移す候補として有望視されるインド。
ところが、電力などインフラ整備や規制緩和は大幅に遅れている。
政策研究大学院大学のｈ教授（６７）は「中国はインフラが整い、従業員の質も高い。インドが中国を抜くことはあり得ない」と否定的。
国内総生産（ＧＤＰ）で
日本を抜き、世界２位に躍り出た中国は２７年までに米国を抜くとの予測もある。
そうした中で、「脱中国」に二の足を踏む日本企業が多いのも当然といえる。
在インド日本大使館によると、昨年１０月現在、インドに進出している日系企業数は前年より１１４社増え、９２６社に上る。
今年には１千社の大台に乗るとみられて
いるが、中国への進出企業数は１万４３９４社（帝国データバンク調べ、昨年８月末）。
インドははるかに及ばない。
インドは２１年には人口が中国を追い抜くと推計される。
その魅力は数ではなく、人口構成にある。
２０年までの１０年間の生産年齢人口（１５～６５歳）の増加率は
中国が１・９％なのに対し、インドは１０％超。
現在の人口１２億人のほぼ半数が、２４歳以下だ。「脱中国」の先にインドを見据える最大の理由もそこにある。
平塚氏は
「２５年後にはインドと東南アジアが中国に取って代わり、『世界の工場』になる可能性がある」と指摘する
--ここまで--
インドの人口ピラミッドを見て欲しい。
それだけで、夢のある国だなと感じる。
