2014年8月12日火曜日

異常な外交に終止符を—だとさ。朝日新聞。

笑ってしまう。
 どの口で、ものを言っているのだろう。朝日新聞は。

 朝日新聞内の朝鮮系洗脳工作員達が、「日本人のふり」をして、さんざん、やれ慰安婦の、やれ歴史認識の等と、捏造・扇動をしてきたことがそもそもの原因であろう。

 戦後から半世紀以上も、さんざん、火を付けてまわったのはいいが、2000年から2010年に掛けて、日本全国津々浦々までインターネットが普及することで、日本人全員に朝鮮系洗脳工作員達が、新聞テレビで扇動・洗脳工作をしていたことが露呈してしまい、にっちもさっちもいかなくなった—というのが、今の状況であろう。

 なにを、いまさら。異常な外交もへったくれもあるものが。

 自分自身がそもそもの原因ではないか。
 こんどは火消しにまわったら、お金がもらえるのか。韓国とか中国から。
 それこそ、昭和30年代のマッチポンプそのものではないか。

 以下、新聞から抜粋。

 日本と中韓―異常な外交に終止符を

 外相同士が、長い間会談できなかったことに、驚かざるを得ない。
 岸田外相が、ASEANの会議にあわせ、中国の王毅外相、韓国の尹外相と会談した。
 日中外相会談は第2次安倍内閣になって初めて、約2年ぶり。日韓は約10カ月ぶり。

 外相会談とも、日中、日韓の首脳会談を意識してのもの。
 一歩前進であることは確かだ。
 首脳会談に向けた双方の外交努力を求めたい。

 日中両政府が念頭に置くのは、11月に北京で開かれるAPECの際の安倍首相と習近平国家主席の会談だ。
 中国が各国首脳を迎えるホスト役を務めることから、2国間の首脳会談を設定しやすいからだ。

 7月に福田元首相が訪中し、習主席と会談。
 日中関係の改善で一致し、福田氏は首脳会談 実現に向けた安倍氏の意欲を伝えたという。
 中国の台頭に伴い、経済と安全保障の両面で新たな秩序がつくられようとしている。

 自由貿易協定(FTA)や環太平洋経済連携協定(TPP)などの経済協定をどうつくりあげ、発展させていくか。
 安全保障面では、北朝鮮の核・ミサイル開発への対応ばかりでなく、領土・領海をめぐる南シナ海での 中国の強硬姿勢にどう対処していくか。

 米国や韓国が戦略対話などを通じて積極的に中国とかかわっているのをよそに、地域の大国である日本だけが 「対話のドアは常にオープンだ」と言っているばかりですむはずはない。
 尖閣諸島の国有化をきっかけに、東シナ海では自衛隊機が中国の戦闘機に異常接近される事態まで起きた。対話は急務である。

 これから終戦記念日の8月15日など、歴史に思いをはせる季節がやってくる。
 ここでまた関係改善の機運に水を差す事態が起きることは、何としても 避ける必要がある。

 首相はじめ日本の指導者は靖国神社への参拝は慎まねばならない。
 また中国も、日本の過去の行為をいつまでも 国際的な宣伝の材料に使うべきではない。
 双方の自制と努力を望む。


▲補足、感想など

 ふん、朝鮮系洗脳工作員め。正体をあらわせ。

 こういう工作員の記事を読むと
 変な言い方だけれど、工作員は所詮、工作員だな—と感じる。

 文章全体がおかしな?ことを言っているという印象にはしていない。
 でも。
 どこか「日本人を騙している」という怯(おび)えというか、ひるみのようなものを感じる。

 それは。
 冒頭でふれたように、自分自身が火をつけて回って、自らがマッチポンプだという意識があるからだろう。

 まぁ、ハッキリ言って、もう、朝日新聞は「終わった新聞社」だ。
 日本人をだましてやろう・日本人を卑しめてやろう--という意図の下に、火を付けて回った捏造記事(悪行と言ってもいいか)の後始末の中で、会社自体が消滅してしまおう。

 大切なことを繰り返そうか。
 工作員の文章は、所詮、工作員の文章でしかない。

 書いている朝鮮系工作員の怯(おび)えの伝わるような文章で、日本人に影響を与えることはできない。