▲茨の道か---。
そうだろうな。
でも。
そもそも、そんな人達に関わらなければ、茨（いばら）もへったくれもあるまい。
要するに。
関わらない、教えない、助けない—どうでもいい、アンタッチャブルな国であり民族だということだ。
日本人にとって韓国という国・民族は。
以下、新聞から抜粋。
和歌山「正論」懇話会の講演会が、和歌山市で開かれ、
産経新聞社の加藤達也前ソウル支局長（現社会部編集委員）が「日韓関係に未来はあるのか～朴槿恵政権との５００日戦争から」と題して講演。
加藤前支局長は、朴大統領の名誉をコラムで傷つけたとして在宅起訴され、無罪が確定するまでについて「韓国の大統領府が責任を徹底的に追及すると恫喝した」と説明。
韓国社会については「韓国の立場に寄り添うかどうかで判断する。日本から批判されることを受け入れない政治家やメディアがある」と。
今後の日韓関係については「対日コンプレックスの裏返しの現象が韓国では起こる。日韓の未来については、いばらの道が待ち受けている」と指摘。
▲補足、感想など
元々、日本人はエベンキ族と関わる気などなかったのだ。
それをここまでややこしくしたのは、戦後から２０００年頃まで続いた「戦後レジーム」というものだろう。
戦後レジームとは、先の大戦直後米軍が立案して、日本に在住するエベンキ族達を工作員として仕立てあげ、新聞放送業界、教育業界へ大量に潜りこませ、日本人を弱体化、世論誘導しようとしたものだ。
また、日本社会党などという政党にも、どっちゃりエベンキ族の工作員国会議員が潜り込み、日本人を洗脳し、ついでに卑しめ、おとしめていたのだ。
この日本にいるエベンキ族工作員と韓国政府が結託し様々の悪行を行ったのだ。
この国際的な結託の下で、「日本人を叩けばお金がとれる」「慰安婦で謝罪させればお金がとれる」という呪文が成り立ち唱えられていたのだ。
上の記事で、韓国人の態度が---
韓国の立場に寄り添うかどうかで判断する。日本から批判されることを受け入れない政治家やメディアがある---と書いてあるのはこのためだ。
つまり、韓国政府が、大声で日本人を叩いておれば、朝日新聞を初めとする日本国内のエベンキ族工作員達が同調して、日本人を叩き、扇動していたのだ。
このようにして、なんとか慰安婦騒動が捏造され、なんとか史観が捏造されたのだ。
今も、韓国人達が、加藤元支局長に対して同様の態度をとりつづけるのは、「かっての甘い汁をすった記憶」を忘れることができないためだ。
ところが、２０１４年～２０１６年で、日本の戦後レジームが完全崩壊し、日本人が、日本にいるエベンキ族工作員のいうことなど、まるっきり信じなくなったのだ。
もはや、扇動されない、世論誘導されなくなってしまったのだ。
こうして、韓国政府は窮してしまったし、また、アメリカがこの日本人世論誘導から手を引き、同時に、韓国にも手を引かせたというのが、今年の早春のことだ。
冒頭でふれた。
日本人は韓国を見捨て縁切りした。
そして、韓国とは関わらない、教えない、助けない---と宣言したのだ。
こうして、韓国は中国に擦り寄るしかなくなっていった。
--ここから---
米国と中国が厳しく対立している。
6－7日の2日間にわたり北京で開催された「米中戦略対話」において、両国はほぼ全ての分野で考え方の違いを隠そうとはしなかった。
この戦略対話は両国の懸案について話し合うため設けられたが、今回のように非難の応酬があった事実が公表されるケースはなかった。
もちろん両国の対立が一気に爆発するようなことはないだろう。
しかし今後長い間、東アジアの安全保障や経済秩序に混乱がもたらされる可能性は想定できる。
中でも深刻な問題は、両国が北朝鮮の核問題を同じテーブルに載せ、互いにそろばんをはじいている事実が明らかになりつつある点だ。
両国代表は会見の際、国連による北朝鮮制裁決議を履行することで一致したことを明らかにした。
しかしこれは従来の合意の単なる繰り返しにすぎない。
中国はアジア安全保障会議などにおいて「北朝鮮に対して制裁一辺倒は良くない」「制裁と対話を並行して進めるべき」などと訴え、
同時に6カ国協議の再開や米朝平和協定締結の必要性なども取り上げた。
中国がこのような主張を続ける背景に、北朝鮮に対する制裁の実効性を見極めることよりも、
何でも米国の思惑通り進むことを阻止したい考えがある。
もし核問題が今後も米中の主導権争いに巻き込まれる状況が続けば、北朝鮮が核兵器を手放すことなどあり得ない。
われわれが恐れるのもこのシナリオに他ならないのだ。
今回の米中対話のテーマは北朝鮮の核問題だけではない。
南シナ海の領有権争いや中国における鉄鋼の過剰生産、人民元の切り下げ、中国の人権問題など、あらゆる問題が話し合われた。
中でも双方が最も対立しているのは南シナ海問題で、妥協点を見いだせなくなっている。
中国のメディアはこの戦略対話の期間中、中国が南シナ海の人口島に灯台を設置したと報じた。
中国の専門家の間でも「実際の武力行使の可能性が徐々に高まりつつある」との指摘が出始めている。
この対立が経済危機と相まって深刻化した場合、いつどのような形で爆発するか分からず、その影響が朝鮮半島全体に及ぶのも間違いない。
今最も懸念されることは、東アジア各国が米中両国のどちらの側につくか、二者択一を迫られる状況が来ることだ。
そうなれば韓国も当然、危険な選択を突き付けられる。
しかも今回の米中対話に先立ち、韓国では「高高度防衛ミサイル（THAAD）」配備問題が表面化し始めた。
今回の米中対話は東アジアの安全保障と経済というの二つの側面が、過去のどの時期よりも不安定化しつつあることを示した。
このような現状の変化を見据え、韓国政府はどのような備えをしているのか気になる。
--ここまで--
どのような備え？
そんなものありゃしないではないか。
冒頭でふれた。
日本はもう韓国には関わらない。
だから。
アメリカとどう関わるか—だけだろう。
軍事的にアメリカと、経済的には中国と—とバランスよく--てなことは多分、無理だろう。
米国は、軍事関係の機密が中国へ漏れることを恐れるから、軍事的な面で関わる国と経済的にも-という選択しかないのではないのかな。
結局、韓国は中国と一連託生となるしかあるまい。
さらば、韓国。
戦後レジームは楽しかったよ。
