▲中国への留学なんてとんでもない—という日本人学生が増えたようだ。
そうだなぁ。
筆者でも、中国なんぞへ旅行でも行きたくもない。
食べ物は危ない、突然にスパイ扱いされて逮捕され勾留される、中国にとって気に食わないことをいう日本人が中国へ行くと、翌日には死体となって川に浮かんでしまう—てな国へ誰が行きたいものか--。
以下、新聞から抜粋。
タダでも中国には行きません 深刻な学生の中国離れ
日本の学生はなぜ中国への関心をなくしているのか
先日、亜細亜大学の範雲涛氏（アジア・国際経営戦略研究科教授）から「日本の大学生の中国への関心が低下している」という話を伺った。
範教授は、日中青年大学生交流事業「鑑真プロジェクト」の実行委員長を務めているが、中国に連れて行く日本人学生の募集に腐心していると。
このプロジェクトは、鑑真和上の足跡をたどりながら日中両国の学生が交流する試みだ。
奈良時代に11年かけて鑑真和上を日本に招請した物語は、歴史教科書にも記載されている。
2008年、日中の学生による民間交流が動き出した。
第1回以降は、休眠状態に入ったが、2016年にプロジェクトが息を吹き返す。
関係は良好とは言えないが、中国からの留学生や訪日観光客の増加を見るように険悪なムードは薄れつつある。
中国側も受け入れに積極的に関わるようになってきた。
2016年10月の第2回ツアーを実施するために、範教授は東奔西走した。
プログラムを組んだり、協賛金を集めたり、中国側との折衝を行ったりと、骨の折れることばかりだった。
中でも特に苦労したのが“学生集め”だった。
応募の条件は「中国に興味があることと、小論文の提出」で、高いハードルではなかった。
しかし、学生が集まらない。最終的に18人の大学生が参加するが、「日本人学生の中国への関心がものすごく低い」ことに教授はショックを受けた。
一方、中国側の日本への関心は高い。
今年3月、中国の大学生を日本に招待して交流させる企画では、募集で65名の申し込みがあり、うち43人が来日した。
■ 中国となると“話は別”
範教授は、学生たちに「なぜ中国に関心を向けないのか」と問いかけてみた。
すると、やはり「領土問題」「海洋進出」「反日」などだった。
ある女子学生は、トイレなど衛生面の不安を挙げた。
「鑑真プロジェクト」では、現地の交通費・宿泊費・食費など滞在に関わる費用は事務局が負担する。しかし、「招待されも中国には行きたくない」と言う学生もいた。
近年、日本の若者が海外に行かなくなったと言われる。本当にそうなのだろうか。
女子大生の太田さん（仮名）は、「若者が内に籠っているとは決して思いません。マレーシアやタイでの研修などに参加する学生は多く、留学志願者も少なくありません」と話す。
しかし、中国となると“話は別”。
「私は第二外国語に中国語を選択していますが、同期の学生が中国に旅行や留学に行ったという話はほとんど耳にしません」
その理由は、「中国という国に魅力を感じたり、憧れたり尊敬したりする人がいないんじゃないでしょうか。大金を投じてまで行く価値があるとは、周りの友人たちは思っていないのだと思います」という回答。
学生が集まらないのは「鑑真プロジェクト」だけではない。
日本国内で募集される訪中型の交流イベントはどこもほぼ同じ状況だ。
「学生に呼びかけても反応は悪く、数が集められない」という。
■ 日中間で進む「情報格差」
旅行業界も頭を悩ませる。日本には多くの日中航路が乗り入れているが、その利用者は圧倒的に中国からの観光客だ。
日本から中国に行く日本人旅行客は集まらない。
2000年代に旅行業界で中国への観光旅行が“ドル箱”と言われたことは、今では遠い昔話となってしまっている。
愛媛県の職員は、松山～上海のLCC航路について次のように語っている。
「松山に来る便は中国人客で満席だとしても、復路は別の空港から帰国してしまうケースが多々あり、搭乗率は高まらないのが実情です」
愛媛県ではそのような事態を打開するために県内の学生に注目した。
格安の上海ツアーを企画し、学生に利用してもらおうとした。
だが、事前アンケートから浮き彫りになったのは「学生たちの中国に対する無関心さ」だった。
結局、松山発のLCCツアーは、目的地は東南アジアや台湾になった。
旅行、学生同士の交流、姉妹都市交流など、日中の民間同士が交流する機会は数多くある。
だが、ここに来て「双方向の交流になっていない」という問題が生まれつつある。
このまま行くと、「実際に日本を訪れて日本の理解が進む中国人」と「中国についてウェブ上の情報しか持たない日本人」との間で、情報格差が広まるばかりだ。
このアンバランスな状態は決して座視できるものではない。
▲補足、感想など
なんだ。この記事、奇妙キテレツだな。
お人好しの日本人をだましてやろう--という悪意に満ちた記事だろう。
中国人に対して無関心？ なにそれ。
要するに、日本人は、中国・中国人が嫌いなだけだ。
まず、日本人が中国人を嫌っているという調査から。
--ここから--
2016/10/06
日本と中国の団体が共同で行った最新の世論調査が発表。
釣魚島や南シナ海問題を背景に、中国に「よくない印象」をもつ日本の人が9割を超えるなど、対中感情の悪化が目立つ。
調査は、日本と中国の団体が今年8月から9月にかけ実施。
「相手の国に対する印象」では、日本では「よくない」が91.6％にのぼり、過去12年の調査で2番目に高い。
中国側も7割を超えているが（76.7％）、3年連続で低下している。
印象がよくない理由として、「尖閣諸島をめぐる対立」が日中ともに6割を超え、日本では「中国の国際社会での強引な行動」が去年より20.3ポイント増の51.3％に。
中国が、南シナ海問題の仲裁判決を受け入れない姿勢を続けていることなどが背景にあるとみられる。
また、日中の軍事紛争の可能性について、日本では「起こると思う」が28.4％。対して中国では初めて6割を超え、62.6％となった。
一方で、「日中関係は重要」とする声は両国とも7割を超えていて（日本70.4％ ／ 中国70.8％）、現状を不安視しつつ、両国関係の発展を望んでいるという意識も読み取れる。
また、実際に日本を訪れた経験がある中国人の約６割が、日本に「よい印象」をもつと答えるなど、交流経験の有無がイメージに影響を与えている構図もあきらかに。
--ここまで--
こういう日本人の嫌中に対して、中国人の反応は。
--ここから--
2016-04-02
日中関係に改善の兆しが見えないなか、中国人旅行客が訪日するなど民間では交流が続いている。だが、内閣府が行った調査で、日本人の実に８３．２％が中国に親しみを感じないと回答するなど、日本人の対中感情にも改善の兆しは見えない。
中国では日本人の対中感情が悪化した背後には「日本人が中国を恐れているためだ」とする論調もあるようだ。
中国メディアの頭条軍事はこのほど、「日本がおかしくなった背後には中国への恐れが隠されている」と主張する記事を掲載した
記事は、日本で嫌中感情が高まっているのは、「国力を高め続ける中国に恐れを感じているため」だと主張。
日中間には歴史をめぐる矛盾や経済面における競争は存在するが、それよりも「中国が台頭して東アジアのリーダーとして新秩序を作ることで、日本が敗者になること」を恐れていると論じた。
日本がそこまで敗者になるのを恐れるのは、アジアの東端に位置する比較的大きい島国である日本が、「征服されにくい地理的要素」であったため中国に頼らず存続できたこと、そして地理的要素のわりに実力を有した「スーパー大国」としてのメンツが関係していると主張した。
記事は、日本には「嫌中感情」が存在すると断定したうえで、嫌中感情の理由を「中国のぼっ興に対する日本の嫉妬や焦り」に起因すると主張しているが、これは的外れな理論と言える。
中国が単純に経済成長するだけなら日本人も何ら違和感を抱かないであろうが、東シナ海や南シナ海における中国の振る舞いや尊大な態度、さらには食の安全をめぐる対応など、こうした要素が積み上がってきたうえに、政治的にも日中関係が改善する兆しすら見えないことなどが要因と言えよう。
※２０１３年頃の対日感情も見てみよう。
：2013/08/19(月)
中国紙・環球時報は、日本の閣僚３人が８月１５日に靖国神社を参拝したことを受け、
「中国は今後、口頭での抗議を少なくし、
日本側が『どうか止めて下さい』とお願いしてくるようなことをしなければならない」と論じた。
８月１５日に日本の３閣僚と議員１０２人が靖国神社を参拝した。
安倍首相は外部からの圧力を受けて参拝はしなかったものの、公然と遺憾の意を表明。
当日の「全国全没者追悼式」では、慣例となっている「不戦の誓い」に言及しなかった。
中国はこれにどう対処するのか。今後は対日闘争の舞台を靖国神社から我々に有利な場所へと移行させ、
少ないコストでできること、日本側が我々に「どうか止めて下さい」とお願いしてくるようなことをしなければならない。
我々が日本の閣僚の靖国参拝に対するよりも、もっと嫌がることを日本側にすればよい。
中国軍は８月１５日に東シナ海で実弾演習を行った。
日本の敗戦日に対する我々の思いを示すことができたが、
当然、これだけでは不十分だ。もっと日本が耐え難いと思うようなカードを作り出す必要がある。
中国政府は今後、対日闘争の新たなカードを開発することに注力すべきだ。
口頭での抗議はあまり必要ではない。
--ここまで--
人食い・中国人のハッタリコケオドシ根性がむき出しとなった中国人の解釈だろう。
この中国人への嫌悪は別に日本人だけではない。
世界でも見られることだ。
--ここから--
2012/10/04(木)
●「中国人はカネのためなら何でもやるからな」
そもそも中国が尖閣諸島にこだわる理由が、その近海にある天然資源であることはもはや説明するまでもない。
とにかくエネルギーを求める中国は世界中で資源確保に手を広げている。
ただその必死さと、なりふり構わずの姿勢が顰蹙を買うことは少なくない。
経済成長の著しい中国はカネの詰まったカバンを手に、天然資源の確保や内需市場を狙って世界に進出してきた。
最近、軍事政権から民政に移管し、経済開放政策で「最後のフロンティア」と呼ばれるミャンマーにも、
軍政時代の「鎖国状態」の中で中国が経済的に深く入り込んでいた。
ただし中国のやり方には、多くのミャンマー人が辟易している。
知人のミャンマー人は「中国人はカネのためなら何でもやるからな」と嫌悪感を隠さない。
最近、ニュースを見ていると、あちこちで「シノフォビア（Sinophobia）」という英語の言葉をよく目にするようになった。
シノフォビアとは簡単に言えば「Sino＝中国」「Phobia＝嫌悪」で「中国嫌悪」という意味で使われている。
そもそもは世界に進出する中国人や中国文化に対する嫌悪感を表現する言葉だ。
前出のミャンマー人も中国に対してシノフォビアを感じている。
●「不公平な競争」にアフリカでも中国嫌悪が広がる
最近シノフォビアが急激に広がっているのがアフリカだ。
アフリカでは、世界的に見ても中国による進出が顕著で、中国はすさまじい勢いで入り込んできた。
欧米の経済専門家の中には、中国のアフリカでのこうした動きを「新植民地主義」のやり方だと非難する者も多いが、
貧しいアフリカ諸国はカネを落としてくれる中国を良きパートナーだと受け入れてきた。
でも結局、中国人に対する反発がどんどん高まっており、アフリカ各国の政府が頭を抱える事態も頻発している。
--ここまで--
ハッタリ・コケオドシ・人食い民族の中国人が、世界へ撒き散らしてきた種が大きく成長して、そこから実った巨大な果実を、中国人自身で収穫しなければならない時が来た—というだけではないのか。
