▲そりゃ、と思う。
hitokui中国人も大概には、捏造、大ぼら吹き・ハッタリ・コケオドシ民族ではあるが、韓国人には負けるなぁ。
まぁ、お好きに言いたいだけ言えば--。
もう、日本における戦後レジームは完全崩壊している。
日本人は、日本にいるevenki族工作員達（朝日新聞、毎日新聞、東京新聞、nhk,tbs,テレビ朝日、フジテレビ、日教組を中心とする義務教育の教師達、韓国との二重国籍（なんせ、密航者あがりばっかりだから）の大学教授、コメンテーター、国会議員、裁判官、弁護士等に絶対にだまされない、ミスリードなど絶対にされない。
（ついでに言及すれば、上でふれた国会議員、裁判官は、二重国籍だということが韓国から日本の法務省へ連絡が入れば、即、日本国籍を失い、その職務が剥奪されるという立場だということに注意して欲しい）
だから。
韓国で大声で日本人を罵倒すればいいこと。
日本でも、上で書いたevenki族工作員達もわめき散らすだろうが、日本人が、そもそも、日本にいるevenki族工作員達をまるっきり信じていないのだから、扇動なんぞされないし、どうにもなるまい。
わめきたいだけ喚け。大声で日本・日本人を罵倒しろ。罵詈雑言をわめけ。捏造映画を山ほどつくれ。慰安婦像なんて、いくらでも建てろ。
そんなもの、なんのこっちゃい。へのかっぱさ。
日本・日本人は、知ったことではない。
日本と韓国（朝鮮半島）との間の諸々は、１９６５年の日韓基本条約で完全に解決済みだ。
謝罪？ 賠償？ なんとか慰安婦？ なにそれ、美味しいのか？
以下、韓国の新聞から抜粋。
2017/06/18(日)
日本崩壊後、米国が韓国に入ってきた時、降伏文書に署名して大韓民国を離れた日本の総督、阿部信行が残した言葉がある。
「私たちは負けたが、朝鮮が勝ったわけではない。自信を持って言うが、朝鮮人が正気に返って昔の栄光を取り戻すには100年以上かかるだろう。
私たち日本は朝鮮人に銃や大砲よりも恐ろしい植民地教育を植え付けた。
彼らは仲たがいして奴隷生活を送るだろう。
見よ！朝鮮は実に偉大で絢爛としていたが、朝鮮は結局、植民教育の奴隷に転落するだろう。そして私、阿部信行は再び戻ってくるだろう」。
このような思考を持った阿部信行は、最後の朝鮮総督になって、5カ月で寿命が終わったが、その短い期間に彼は朝鮮人に対する植民地教育を徹底して断行した。
韓民族に拭えない傷を与えた阿部総督、彼の孫がすなわち日本の現首相の安倍晋三だ。
ノブスキの血を受け継いだ安倍首相が韓国に対し、どんな政策で一貫するかは説明せずともあまりある。
安倍は韓国に対し最も近い隣国であることをあげて親善外交を強調。
しかし、彼が韓国と一緒の平和共存と繁栄を心より願っているだろうか。
彼が望んでいるなら、まず両国間の和解と共存関係の樹立にとって障害物である慰安婦問題から清算しなければならない。
安倍は、韓国に新政府がスタートすると両国が新しい協力関係を模索していこうと、経済界者360人余りを同行した二階俊博自民党幹事長を韓国に派遣した。
しかし、韓国人が望むのは何だろうか。
女の子たちを強制動員して従軍慰安婦の役割をさせた蛮行に対する日本の謝罪と許しを請うことだ。
これは慰安婦ハルモニたちの恨みをはらし、死んだ慰安婦たちの魂を救うことでもある。
ところが、特使は記者らの質問に「そのような愚かな話は国際的に通用しない」と一蹴した。
これで日本が両国間の密接な関係確立のために訪問したといえるか。
日本は韓国とは距離が遠い国であることをはっきりと見せる。
全世界70余カ国の在外公館ウェブに独島や東海を表記した地図や刊行物が発見されれば申告して欲しいと要請する掲示物ものせられた。
これは安倍の覇権主義、軍国主義から始まったことだ。
これを正すには韓国社会が歴史を正しく広報し、正しい歴史教育をすることだけで可能だ。
ニューヨークやロサンゼルスなどアメリカの大都市では韓人たちがキリム碑設立、少女像建設などを推進しながら日本の蛮行を天下に知らせているが、日本はかえって自分たちの歩みに障害物になるという反応だ。
韓国人は安倍から女性たちを従軍慰安婦にした蛮行を犯した歴史的事実に対する認定および謝罪を必ず受け取らなければならない。
アメリカのあちこちに慰安婦キリム碑建設、今回のニューヨーク韓人会移民博物館内少女像建設募金運動などはこのために推進動力になるだろう。
ドイツは歴史的に600万人のユダヤ人を虐殺した事件を重ねて謝って許しを請うており、ベトナム戦争とインディアンらに蛮行を犯した米国は教育を通じて反省している。
それでも日本が同じ態度で出てくれば、全世界から孤立することは火を見るより明らかだ。
すでにこれを見通した日本国内の良心勢力の発言は絶えることなく続いている。
安倍首相は彼らのきびしい発言に聞かなければならない。
中塚明奈良女子大名誉教授は「安倍首相の歩みは日本を全世界から孤立させるだろう。そのような形に進んでは日本の未来はない。」と批判。
彼は日本の蛮行に慰安婦ハルモニらに深いおわび申し上げるといった。
しかし、安倍は決してこれに耳を傾けないだろう。
安倍の口から、謝罪と許しという単語を聞ける日は遠い。
<ヨ・チュヨン/ニューヨーク支社主筆>
▲補足、感想など
まぁ、これが韓国の最優秀の頭脳からでてくる文章か。
韓国の未来は、もうまっくらだな。
朝鮮総督の阿部さんと、現首相の安倍さんとの間になんの関係がある？
なにか親族のような書き方だが、完全に捏造だ。
これだけ、自分達が、戦後撒き続けてきた種から、巨大な果実が実り、自分達の手で収穫せざるを得まい。
お好きなだけ、言ったら---。
日本・日本人をあらん限りの罵詈雑言で罵ればいい。お好きにどうぞ。
日本・日本人はそんなこと、知ったことではない。
韓国は日本が見捨て縁切りした国家だ。
関わらない、教えない、助けない—どうでもいい国だ。
もう、関わるまいという日本の記事を転記したい。
--ここから--
2017/06/17(土)
日本は韓国に登場した文在寅新政権にどう対応すべきか。
日本は文在寅大統領の下の韓国にどう対応すべきか。
日本側が覚悟すべきは、北朝鮮に文政権の親北の姿勢である。
文大統領は当選の翌日に、親北活動家だった任鍾哲氏を大統領秘書室長に起用。
任鍾哲氏は、北朝鮮の主体思想に共鳴していると。任鍾哲氏を起用したことも、文大統領の北朝鮮への傾斜を印象づけた。
文大統領自身、選挙戦中から北朝鮮を同胞として扱い、北との統一を「国家連合」という言葉で表現。北朝鮮の主体思想や独裁政治の過酷な人権弾圧を非難することもない。
北朝鮮に対して韓国側の民主主義の優越性を説く姿勢はみせないのだ。
日本と根本的に異なるこの姿勢は、安全保障面で米国との摩擦を引き起こすだろう。
米国が韓国との同盟関係を保ち、韓国に米軍を駐留させているのは、北朝鮮が韓国にとって軍事的脅威であるという大前提の認識があるからだ。
ところが文大統領は、北朝鮮を軍事的脅威とみているのかどうかさえ曖昧である。
米韓の認識のギャップは米韓同盟を侵食し、韓国の安全保障を揺るがすことになる。
日本は、韓国の状況を当面は静観し、日米同盟の強化を図ることが賢明である。
北朝鮮による日本人拉致事件の解決でも、韓国の協力は期待できない。
文大統領は政治家として北朝鮮を無法国家とみて糾弾したことがほとんどない。むしろ北朝鮮を脅威だとか無法だとみる側に対して非難を浴びせてきた政治活動家だった。
謝罪外交は失敗だったと米国人学者
文政権下では、「反日」志向が一段と激化することが予測される。
その動きに日本はどのように対応すべきなのか。
日本側は年来、韓国の官民からの糾弾に対して謝罪するという対応をとってきた。
そして、韓国側の要求に屈服するという態度だった。
慰安婦問題などでの宮沢喜一氏の連続謝罪、河野洋平氏の「河野談話」などが分かりやすい実例である。
こういう態度は、韓国側に同調や譲歩を示し謝罪をすれば、韓国側が態度を軟化させ当面の摩擦状態は改善されるはずだ、という前提に立っていた。
だが、この前提は間違っていた。
日本が謝罪した後の韓国側の態度や日韓関係の実際の展開をみれば、その結果は明白である。
米国オークランド大学のヤマザキ教授は、日本の韓国に対する謝罪外交は外交としては完全な失敗であり無意味だったと総括（なお、同教授は日系米人男性と結婚した女性で、非日系である）。
ヤマザキ教授は、1965年の日韓国交正常化以降の日本の国家レベルでの謝罪の数々を列記し、「主権国家がこれほどまでに過去の自国の行動を悪事だとして他国に謝ることは国際的にも珍しい。だが、その謝罪によって韓国側の対日姿勢が改善することはなかった」と指摘。
ヤマザキ教授は「謝罪が効果をあげるには、受け手側にそれを受け入れる構えがなければならない。しかし韓国側には、日本の謝罪により自国の言動を変えるという態度はまったくうかがわれない」とも述べる。
他の米国人政治学者、ロバート・ケリー教授やジョージタウン大学のビクター・チャ教授も、日本側の謝罪は日韓摩擦を解消しないという趣旨の見解を明らかにしている。
最近は日本側でも国民レベルで「韓国側への謝罪は不毛だ」とする認識が広まってきたようである。
虚偽プロパガンダを受け入れる日本メディア
ただし、日本の主要メディアの慰安婦問題報道を見ていると、韓国側の要求に応じれば事態は改善されるという認識も今なお感じさせられる。
例えば、朝日新聞やNHKをはじめほとんどの大手メディアが、ソウルの日本大使館前などに不当に設置された慰安婦の像を「慰安婦像」とは呼ばずに、韓国側の喧伝する「少女像」という呼称に従っている。
この像は、製作者側も明確にしているように、慰安婦そのものを模したブロンズ像である。韓国側は政治宣伝のレトリックとして「平和の少女像」などと呼ぶ。
だが、実態はあくまで慰安婦像なのだ。
それを少女像と呼ぶのは、上野の山に建つ西郷隆盛像を「男性像」と呼ぶような錯誤である。
そもそも慰安婦問題に関して、日本は韓国側から不当な虚偽の非難を受けてきた。
韓国側が言う「日本軍による朝鮮女性の集団強制連行」「女子挺身隊も慰安婦」「20万人の性的奴隷」などは、事実とは異なる糾弾である。
そうした韓国側の虚偽のプロパガンダを、日本側のメディアはそのまま受け入れる。
その態度には、不毛な謝罪外交の心理がにじむ。
韓国側への理解を示せば、事態は改善するという思いこみのようにも映る。
韓国の反日がいつまでも続くのは、韓国側がその代償をまったく払わなくて済むからだという指摘が、米国の専門家たちから頻繁になされている。
つまり、どんなに日本を叩いても日本からの反撃はなく被害を受けることはない。
だからいつまでも反日の言動を繰り返す、というわけだ。
そんな悪循環を断つためにも、理不尽な日本糾弾には、そろそろ日本側も対抗措置をとるべきだろう。
国益を守るために戦略的な強固さで韓国の「反日」に立ち向かうべき時代がついに来たということだ。
筆者：古森
義久
--ここまで--
小森さんも、日本における戦後レジームには触れられないか。
日本のマスコミに巣食うevenki族工作員については、触れられないか。
なぜだろう。
やはり、戦後レジームというものがそもそも、米軍のし掛けた「日本人弱体化工作」であったことまで言及せざるを得ないからだろう。
まあ、小森さんがどういう態度をとろうと関係はない。
冒頭でふれた。
もう、日本の戦後レジームは完全崩壊した。
日本人が、日本にいるevenki族工作員達にだまされるということはない。
ミスリードなど絶対にされない。
韓国人は、あらん限りの力で、日本人を罵倒しろ。捏造慰安婦像なんて好きなだけ建てろ。
日本・日本人はあらん限りの力で、反撃してやるさ。
韓国人をあらん限りの力で、罵倒しつづけてやるさ。
さらば、韓国・北朝鮮。
さらば、日本にいるevenki族工作員達。
戦後レジームは楽しかったよ。
ついでに、アメリカで、捏造慰安婦を立てることに反撃した例を掲げよう。
--ここから--
2017/06/11(日)
米東部から移住してきた開拓者はこの地でオレンジなどの果実や野菜を生産し、牧場を運営した。カリフォルニア州オレンジ郡フラトン市は歴史を感じさせる建物が多く、広大な自然も広がる。
米西部の典型的な田舎町といった風情だ。
５人の市議が持ち回りで市長を務める小さな行政。
３年前の夏、この市議会に地元選出の重鎮連邦下院議員が姿をみせた。
下院外交委員長のエド・ロイス議員（共和党）。「日本政府は責任を認め、謝罪すべきだ」。
市議会では慰安婦問題に対する日本政府の対応を批判する異例のスピーチが行われた。
対北朝鮮政策で強硬派として知られるロイス氏は、慰安婦問題については一貫して日本を批判してきた。
韓国系団体が、慰安婦問題を人身売買と関連づけて日本政府を非難する決議案の採択を市議会に求め、その“応援演説”にわざわざやってきたのだから、穏やかではない。
市政と無関係な決議案は地域の調和を乱すと考えた市議２人は反対した。
だが、ロイス氏のスピーチに聞き入り、賛成した市議も２人いた。
最後は当時の市長が賛成し、決議案は採択されてしまった。
この決議を受けて、慰安婦像を設置する提案もなされ、市立博物館の敷地内で設置が検討されることになった。日本人コミュニティーは揺れた。
同市では近年、韓国系住民が急増。この約１年前にはロサンゼルス近郊のグレンデール市に慰安婦像が設置されていた。
韓国系団体には勢いがあった。
地域社会に対立を招く可能性がある微妙な問題を抱えた博物館は、像設置の可否を決めるまでに時間をかけた。
その間も市議会には韓国系住民が押し寄せ、像設置を急ぐよう訴え続けた。
中には、現地校に通う韓国系の高校生もいた。
その生徒が慰安婦問題について語った内容が学校新聞の記事となり、ネット上に流れた。
《日系米国人らは戦時中にアジアの若い女性を性奴隷として日本に連行していったという自らの過ちを認めたくないから（像の）設置に反対した》
虚偽の史実が流布されたことに、朝鮮戦争に出兵し韓国の自由のために命がけで戦った日系２世、ロバート・ワダさん（８６）は猛然と抗議した。「愚かな内容だ。学生は韓国に戻り、米国についてもっと学んで帰ってくるか、二度と戻らなくてもいい」。
記事は削除された。
反日教育が日系米国人をも巻き込んだことで、市当局や博物館は「ややこしい問題」との意識を強めていった。
ワダさんは博物館側にもメールを送っていた。《小さな子供が遊んでいて像に登り、誤って落下してけがをしたら、訴訟沙汰になるでしょう。博物館は責任を負うつもりですか》。これは効いた。
像の常設ではなく、期間限定の設置なども提案し、腰がひけてきた感じになっていた博物館側は、像を寄付する韓国系団体に対し、保険への加入まで要請したのだ。
韓国系団体は「１年間も設置が先送りされたあげく、法外な要求をされた」と憤慨し、計画を断念した。
保険加入料は、２００万ドル（約２億２２００万円）ともいわれた。韓国系団体が像設置を自ら撤回した唯一のケースである。
--ここまで--
