日本は２０世紀のままだ—とコケオドシ・ハッタリ・人食い中国人

▲なにか、中国人をよいしょしているような文章があった。

　まぁ、お金をいっぱいもらったのかもしれないな。

　まず、文章を抜粋して、紹介する。

　東京六本木・けやき坂通りのフレンチ・カフェ。

　私は、5年ぶりに北京人のAさんと再会。

　私は講談社北京に勤務、彼女は採用した中国人社員の一人。

　当時、彼女は東京の大学院を出たばかりで、優秀な社員だった。

　私が帰任して、彼女は講談社北京を辞め、北京のIT企業に転職成功した。

　このたび日本のIT企業に中国事業の統括者候補としてヘッドハンティングされた。

　そこで中国人の夫と共に東京に住むことにしたという。

　いまや「六本木ヒルズ族」となったかつての部下は、開口一番言った。

　「私が東京へ来て最初に買ったものは何だと思います？ これですよ」

　彼女は、財布を、ポンとテーブルに置いた。

　「中国は数年前から、キャッシュレス社会になっています。スーパー、コンビニ、タクシー、レストランから屋台に至るまで、スマホ決済。カバンの中には、10元札を一枚だけ入れていましたが、それはスマホをどこかに置き忘れたときのため。

　私は現金を使うなんて、20世紀の映画かドラマの世界のことと思っていました。だから東京に引っ越したら、まるで20世紀の世界に舞い戻ったような気分になった」

　私は他にも東京の印象を聞いた。

　「ひと言でいえば、何もかも安いという感じ。例えば、東京のデパートやスーパーで買い物をしたり、レストランで食事したりしていても、北京より2割ぐらいは安い。

　東京ではアパートを借りたのですが、家賃も北京より2割安かった。給料も2割くらい下がったので、生活レベルとしてトントン」

　私は、「それではなぜ東京に来たの？」と聞いた。

　「東京には、北京にはない3つのものがあるから。それは安静（静けさ）、幹浄（清潔さ）、安全。

　安静（アンジン）というのは、街が安静ということもありますが、社会が安静ということでも。

　例えば、中国では、365日気が休まる時がなく、IT業界では二人の知人が過労死した。

　それが日本企業に入社したら、残業がほとんどないので驚いています。

　幹浄（カンジン）というのは、空気のおいしさですね。

　長年、のどの痛みに悩まされてきましたが、東京に来て一週間で治りました。

　安全（アンチュエン）というのは、東京では手荷物検査なしで地下鉄に乗れます。

　食品を買う時も、安全を確かめなくても大丈夫。

　総じていえば、子育てをしたりすることを考えたら、東京の方が暮らしやすいと思った」

　私はAさんとコーヒーを飲んでいて、「20世紀と21世紀」という言葉が引っ掛かった。

　たしかそんな話をどこかで聞いた。

　それは3ヵ月前、ランチしていた時。

　隣席に、4人の中国人の若者が座った。

　4人は、大手総合商社に勤める中国人社員たちで、中国語で会話、周囲に日本人しかいないと思ってか、言いたい放題。

　「うちの会社の幹部たちは、21世紀の世の中で、いまだに20世紀のような発想でいる、やってられないよ。 日本が多額のODAを与えて中国に経済支援を行っていたなどというのは、20世紀の話だろう。中国の鴻海がシャープを買収する時代だよ。

　中国には資金も技術もあるんだから、これからの日本の商社というのは、中国企業による日本買収をサポートするところにこそ勝機がある。なのにうちの会社の日本人幹部たちは、『過去の栄光』にしがみつこうとする……」

　4人の中国人商社マンたちは、日本人上司の批判をブっていた。

　そこでもキーワードは、「20世紀と21世紀の違い」だった。

　最近、日本企業で、中国人社員を採用するようになってきた。

　それにつれて、在日中国人の数も急増。

　法務省のデータによれば、2016年末時点の在日中国人数は69万5522人で、全外国人居住者の29％を占め。

　前年比3万人増で、韓国人とは、すでに10％もの差をつける。

　現在は、「第3次華僑ブーム」とも言える。

　1949年の新中国建国前に日本に住みついた中国人を、「老華僑」と呼ぶ。

　老華僑の特徴は、中華料理店の経営者が多いことだ。

　対し、改革開放後に日本へやって来たのが「新華僑」である。

　新華僑は、国費留学生出身の超エリートと、単純労働者に二分される。

　前者は高学歴の学位を取得し、現在、日本で企業経営者や大学教授になっていたりする。

　こうした20世紀の「老華僑」及び「新華僑」に対して、21世紀の現在の新たな華僑ブームの呼び名はない。

　そこで私は「超華僑」と名付けたい。

　私が若かりし頃、日本の若者は「新人類」と呼ばれた、中国の若者は本国で「超新人類」と呼ばれている。

　「超華僑」の特徴は、一人っ子であること。

　中国は一人っ子政策を採り始めたため、1980年代1990年代生まれの若者たちは、ほぼ全員が一人っ子である。

　中国で一人っ子は、「6人の親」に育てられるため、「小皇帝」と呼ばれる。

　子供の頃から贅沢三昧で、そのため彼らは、来日しても皿洗いのバイトなどはやらない。

　「超華僑」の第二の特徴は、超エリートではない日本留学組が多いことだ。

　彼らの世代のトップエリートは、アメリカに留学する。

　二番手は、イギリスやドイツなどヨーロッパに行く。

　その次の三番手グループが留学先に選ぶのが、日本やオーストラリアなのである。

　私は大学で東アジア論を講義している。

　最近の中国人留学生たちに来日した動機を質ねると、「高考に落ちたから」「アメリカ留学への準備として」「親からどこか留学に行ってこいと言われたから」…と。

　私が学生時代を送った1980年代のような超エリート中国人は、いまや皆無である。

　「超華僑」の特徴は、親日的でありながら、日本をどこかクールに眺めていることだ。

　彼らは、日本のマンガやアニメを観て育った世代なので、圧倒的に親日である。

　日本のアニメの話をしだすと、何時間でも話が尽きない。そして抗日ドラマを夢中になって観る親の世代を、心中でバカにしている。

　だが、そうは言っても、彼らは中国が日進月歩で成長していく中で育った裕福な世代である。

　中国のGDPは日本を追い越し、まもなく3倍に達しようとしている。

　そんな中で、彼らが選んだ日本は、「失われた20年」といわれ、いまや少子高齢化にアップアップしている。

　「超華僑」の眼に映る日本は、輝いていない。

　なぜ彼らが日本に居住する選択をしたかと言えば、それはAさんのように「安静・幹浄・安全」という「3点セット」が魅力なのだろう。

　彼ら「超華僑」やいまの中国人留学生たちと接していて痛感するのは、日本人の側も発想の転換をはかっていかねばならない、ということだ。

　日本のテレビをつけると、「ジャパン・アズ・ナンバーワン」のような番組が多いし、書店へ行ってもそのような本が並んでいる。そして中国は、蔑視の対象にされている。

　だが現実は、中国は「一帯一路国際サミットフォーラム」を開催。

　6月に入っても、カザフスタンで「上海協力機構（SCO）首脳会議」を開き、従来の6ヵ国にインドとパキスタンを加えた。

　そして中国はドイツG20首脳会議で、EUと準同盟のような関係を築こうとしている。

　アメリカの経済誌『フォーブス』は、「世界に影響を与える人物ランキング」を発表。

　最新版では、習近平主席が4位で、安倍晋三首相は37位。

　これがいまの世界の現実である。

　内閣府が発表した外国に関する世論調査によれば、「中国人に親しみを感じない」と答えた日本人は80.5％。だが「日中関係の発展は重要である」と答えた日本人も、72.9％に上った。

　日本も巨竜と化した中国を最大限活用する術を模索していく時に来ている。同時に「超華僑」も新たな日本の資源と捉え、日本社会に取り込んでいくべき。

▲補足、感想など

　この人、中国様からお金をもらっているな。

　本当に、工作活動、ご苦労様です。

　中国がキャッシュレス化したのは、紙幣に偽札が多いこと（２０％ぐらいか）。また、紙幣を数えていて、梅毒に感染した—という女性銀行員がいたなぁ。

　そんな危ないものにさわれるかい—ということだろう。

　ハッタリコケオドシ・食人鬼の中国人と関わるか---。

　恐ろしいことだな。

　中国の国防動員法をみてみよう。

　--ここから--

2010年07月01日

　・国防動員法がいよいよ本日より中国で施行　～マスコミが伝えないこの法律の怖さとは

　http://ameblo.jp/lancer1/entry-10578843585.html

　さらに日本にとって脅威なのは、この法律は中国国内にいる中国人に限定されていません。

　原則として国外にいる中国人にも適用されるはずです。

　そうなると、現在日本に大量にいる中国人は、有事の際には中国軍に動員され、日本にいながらにして破壊活動や軍事活動を開始する要員となる可能性があるのです。

　これがどれほど恐ろしいことかは、昨年長野で行われた聖火リレーの時に、組織的に動員され、大量に集まって赤い中国国旗で長野の街を埋め尽くした 中国人達の光景を覚えている人は、その意味を理解できることでしょう。

　さらに、この法案は中国に展開する外資系企業も対象となることから、現在競い合って中国に進出している日系企業は、本日から中国軍の意志一つで全ての財産や技術を 没収されることになります。

　工場施設はもちろん、日本の最先端技術も何もかもです。

　中国に拠点を持つ日本の各企業は、この法律が施行されたことによるリスクを理解しているのでしょうか。

　これほど大きな意味を持つ法律が中国で施行された今日、それを報道する今のところマスコミは産経新聞だけのようです。

　--ここまで--

　中国人という地雷でも構わない—というなら、それは、その会社の判断であろうし、自己責任だ。

　★追記
　中国人の反日の中身をちょいとみてみよう。

--ここから--
2012/10/24(水)

　お前何も知らんのだな。 
　今回の反日デモは全部政府の息がかかった奴が動員したものだよ。 
　在中日本領事館のサイトにすら反日デモのスケジュールが事前に載ってたよ。 
　つか、政府の息がかかってなかったら集合場所すら確保できないよ。 

　日本のマスコミが反中煽っただ？ お前は中国でCCTV見たこと無いだろ。 
　30年前から毎日のようにチョビヒゲの日本兵が中国人縛り付けて殴る蹴るしてる番組流してるよ。 
　中国人は憎しみでしか同胞意識持てない。 

　反日の前は反ソだった。
　国共内戦で焼け野原だった中国をイギリスの背中が見えるまで発展させたのはソ連の資本と技術だったのにね。 
　反ソの前はまた反日、反日の前は反清（満）、反清の前は反英。 

　国民国家の基礎である同胞意識（ナショナリズム）を持つために常に誰かを憎まなければならなかった。これは朝鮮も同じ。 
　憎むことを止めた途端に国家が崩れ落ちるんだよ。 

　--ここまで--
　誰かを憎まないと、国家が保てないのだ。
　哀しい、哀しい、哀しい人食い中国人だなぁ。