▲なんだ、これは----。
そう思わないか。
こりゃ、人食い中国人の劣等感って凄まじいものなのだな。
アチコチに金をばらまき、もしかして雑誌の編集者の家族を誘拐して、編集者を脅したのではあるまいか。
中国人って、世界中の人から、おべんちゃらを言って欲しいと願っているのだな。
それだけ、19世紀から20世紀の中国の歴史の正視に耐えないような「惨めさ」を、金をばらまいて世界からおべんちゃらを言われることでなんとか糊塗してしまおう—としているということだろう。
直視もできないほどの惨めな歴史、スカスカのハッタリ文化---要するに、自民族の文化・歴史に自信がないのだ。
哀しいなぁ。人食い中国人。
劣等感に満ち満ちた民族。
以下、新聞から抜粋。
米誌アトランティック・マンスリーは、「中国が世界で最も人気のある大国になっている?」と題する記事を掲載。「1年前はそうも思わなかったが、今日の中国は世界で最も支持される大国になったようだ」と。
最近のトランプ米大統領と中国の李克強首相の欧州外遊を比べてみよう。
李首相は欧州外遊を契機として、経済開放や自由貿易、投資、全世界全地域の平和と安定を訴えた。
一方、トランプ大統領は北大西洋条約機構(NATO)を力強く支持することができなかった他、貿易政策の意見の相違からドイツを非難した。
また、モンテネグロ共和国の首相と写真を撮影する際に彼を脇に押しやるように見えた。
中国はパリ協定を支持することを伝え、気候変化への対応が「国際責任」だと称する一方、トランプ大統領は「米国がパリ協定から離脱する」と述べた。
トランプ大統領が「米国優先」政策を提唱するのに対し、李首相はグローバルに責任を負う大国というイメージを作り出すことに成功。
これは主観的・近視眼的だとも言えるイメージかも知れない。
だが、トランプ氏の外交政策と比較し、中国の一貫した外交政策ならびに米国の友好国が次々と米国から離れていくのを見ると、中国は米国から離れた世界の人心をつかんでいるように思われる。
過去10年間、中国は同盟関係よりも二国間ならびに多国間関係に重きを置いて来た。
トランプ氏が大統領に就任する前、この戦略の効果は一般的に見えた。
米国が集団安全保障や国際的影響力、有利な貿易政策を提供できるのに、どうして他国は中国寄りの姿勢を示す必要があるのか?
しかし、昨年11月から米中両国は自らの戦略を変え始め、直面する現実も変化した。
トランプ大統領の発言と振る舞いにより米国は同盟国との関係が疎遠になっていった。
結果、それらの国々は米国に取って代わる国を探し始めたのだ。
ドイツのメルケル首相は「自分の運命は自分の手で握るべきだ」と示し、李首相との会談に際して「ドイツにとって中国は更に重要な戦略的パートナーとなった」「激動の時代において、われわれはあらゆる分野での協力を強化し、国際的なルールにのっとった世界の秩序を作っていく」などと述べた。
メルケル首相の発言はトランプ氏を暗に非難すると同時に、米国が担っていた国際的な責任の一部を中国に担当して欲しいということを示している。
中国は、これらの国が中国主導の世界秩序に入るような国際的枠組みを提供している。
最も重要なのは「一帯一路」だ。中国は、一帯一路の存在感を高めようと外交努力に余念がない。
中国は「米国に軽視された」と考える国々を積極的に受け入れるだけでなく、米国の同盟国を孤立させようとしている。
▲補足、感想など
コケオドシ、ハッタリだけで、自分達の劣等感を糊塗することはできまい。
食人鬼・中国人は、行儀が悪すぎる。
まぁ、トランプ大統領が、それほど行儀がいいとは思わないが、その根本というか資質の部分で、人食い中国人は劣る。無知蒙昧・無学文盲の黄巾族のような人間が多いせいだろうなぁ。
一帯一路については、日本の安倍さんも言及している。転記してみよう。
--ここから--
安倍首相は、講演し、中国が進めるシルクロード経済圏構想「一帯一路」について、透明で公正な調達や借り入れ国の財政への配慮が不可欠との認識を示した上で、日本として「協力していきたい」と表明した。
首相は一帯一路について「洋の東西、その間にある多様な地域を結び付けるポテンシャル(潜在力)を持った構想だ」と指摘。
その上で、「(日本が目指す)環太平洋の自由で公正な経済圏に、良質な形で融合していくことを期待する」とも語った。(2017/06/05-)
--ここまで--
安倍さんの言っていることは、まぁ、外交辞令と言っていいだろう。
返ってこないお金は、出資ではなくて「ヤル」って言うんだぜ—というのは、麻生さんの言いだ。
返ってくるという確証がなければ、日本は絶対にaiibに出資するということはない。
また、一帯一路というものが、鉄道事業を主として考えているなら、まず、採算がとれる路線なんて中央アジアには存在しまい。
だから。
ポテンシャルはあるとしても、今の時点でどうこうできるものではない。
まぁ、全体から言えば、「賛成はするけど、具体的には動かない」ということを安倍さんは言っているのだ。
日本の企業が自己責任で参加するというなら、それは別に止めないけど---と。
まぁ、中国は、一帯一路なるコケオドシ・ハッタリを世界に向かって叫び続ければいいこと。