▲いや、なにかというと古賀さんというコメンテーターが干されたのはなぜか—という、まぁ、どうでもいい話だ。
ただ、干された原因の部分に、時代が反映されている—とは言えるだろうな。
なにか、戦後から半世紀以上も新聞放送業界を牛耳っていた朝鮮系洗脳工作員達にとって、視聴者なんぞ、どうでもよかったのだ。
もう、数年前か、花王のトラブル絡みでフジテレビに一般の視聴者がデモをしたことがある。
でも、フジテレビにとって、視聴者からデモされるなんて、なんの痛痒も感じないことであった。
だから。
視聴者をせせら笑っていたのだ。
なんだっけ、フジテレビの関係者が、「嫌なら見るな」—とか放言したのはこのころだったかな。
で。
視聴者もこれは—ダメだなと方針を転換した。
番組のスポンサー企業を電凸しはじめたのだ。
要するに、資金を断とう—という作戦に変更したのだ。
表題の古賀さんならば。
視聴者である主婦層から、スポンサー企業に電話する。
「お宅の会社は、あの古賀さんと同じ意見なのですか」とか。
企業側も、私どもの会社は、そういう意見に賛同しかねます—とか返事をするのだろうな。
こういうやりとりが集積して、スポンサー企業は、テレビ局に対して、「なんとか対応して欲しい」とかいうのだろう。
その結果として、テレビ局も行動せざるをえなくなる。
要するに、「嫌なら見るな」 → 「それなら、兵糧攻めにしてやる」--ということか。
以下、新聞から抜粋。
昨年の総選挙前、自民党がNHKと在京民放キー局に対し、総選挙の報道にあたって「公平中立、公正の確保」を「お願い」する文書を送り、そのことが明らかになると、政治からテレビに対する「介入」「圧力」だと批判。
だが、その批判は的外れだ。
放送法は、その第1条で「放送の不偏不党」や「健全な民主主義の発達に資するようにすること」を求め、そのため第4条で「政治的に公平であること」「報道は事実をまげないですること」「意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること」と定めている。 つまり、自民党は改めて「放送法の通りにお願いします」と言ったに過ぎない。
なぜそうした要望を出す必要があったかと言えば、これまでテレビ局がこの原則を無視し続けてきたからだ。
古くは「椿事件」が有名だ。
1993年の総選挙で非自民の細川連立政権が誕生したが、その後、民間放送連盟の会合で、テレビ朝日取締役報道局長の椿貞良氏が「自民党政権の存続を絶対に阻止し、反自民の連立政権を成立させる手助けとなる報道をする方針を局内でまとめた」
という趣旨の発言をしたのである。
実際、「ニュースステーション」の久米宏氏や「サンデープロジェクト」の田原総一朗氏が政権交代を積極的に支持し、
そのため細川連立政権は「田原･久米政権」と呼ばれた。
民主党政権が誕生することになった2009年の総選挙の際も、自民党のベテランに挑戦する民主党の「小沢ガールズ」が好意的に取り上げられた。
これらのテレビは、放送法違反だった。少なくともその精神を踏みにじっている。
その構造は、実はいまも続いている。
その典型がニュース番組のコメンテーターで、「報道ステーション」、「ニュース23」、「報道特集」、「サンデーモーニング」などは、出演するコメンテーターがリベラル、左翼系だけということが多い。
逆に、私のような保守系が単独で出演することはほとんどなく、多くはリベラル側のカウンターパートとしての出演である。
最近、リベラル側の論客が次々干されていると言われているが、むしろリベラル側の意見だけが偏重されてきたこれまでが異常だったのだ。
その意味で、自民党の「お願い」は「介入」でも「圧力」でもなく、当たり前の意見にすぎない。
昨年11月18日、安倍首相はTBSの生放送に出演し、景気回復について否定的な街頭インタビューが多く流されたことに「選んでますね」「おかしい」と発言したことも批判されているが、これもあくまで首相は、事実に基づく公平を求めたに過ぎない。
実はその背後には、一般国民の同様の声がある。
以前は「物言わぬ多数」だった一般国民が、インターネット、とりわけSNSの普及によって自らの意見を表明する手段を獲得し、メディアを批判するようになった。
メディアが一番恐れているのはそうした一般国民の声であり、それと対峙する勇気はない。
だから、メディアに「お願い」する政権を批判しているにすぎない。
▲補足、感想など
日本は戦後から半世紀以上も日本にいる朝鮮系洗脳工作員達（記事でリベラルとか左翼とか呼んでいる人達のこと—実質は、朝鮮系＜在日・帰化人を含む＞で日本人を卑しめてやろう、けなしてやろうと思っているだけ。日本人を卑しめて喜ぶ人達だ）が牛耳る新聞・テレビ・教育によって、洗脳され、世論誘導されていたのだ。
この体制のことを、安倍さんは「戦後レジーム」と呼んでいた。
この戦後レジームは２０００年から２０１０年頃にかけての日本全国津々浦々までものインターネットの普及により、日本人自身が戦後からずっと、朝鮮系洗脳工作員達から洗脳工作を受け続けていた—ということを知ってしまい、崩壊した。
完全崩壊したのは、２０１４年のことだ。
こうして、日本人は、日本にいる朝鮮系洗脳工作員達の言うことをまるっきり信じなくなった。
同時に、戦後半世紀以上も日本人を洗脳し続けてきた朝鮮系洗脳工作員達を排除・放逐するという動きとなったのだ。
こうして、一連の流れを振り返ってみると。
あ、日本の視聴者が朝鮮系洗脳工作員達への「正しい攻撃方法」を見つけたこと。
い、インターネットの普及によって、戦後レジームが崩壊し、日本人への洗脳工作に携わっていた朝鮮系洗脳工作員を排除するという動きが加速されていること。
--が分かる。
