2015年4月19日日曜日

いや、半世紀以上もお世話になって、朝鮮系工作員さん。テレビ朝日、nhk。

▲2014年に戦後レジームが完全崩壊して、今、日本は新レジームを構築中だ。
 その流れの中で、日本の根幹の部分が変化しようとしている。

 対韓国、対アメリカ という部分が大きいのだろうな。
 今、日本は、千里の荒野に放たれた虎だ。
 虎として(いや、安倍さんは日本が虎だとか言いはしないけれど、言う言わないはともかくとして、虎であることは確かだ)、韓国に・アメリカに対応しているということだ。

 韓国は、日本が見捨て・縁切りした。関わらない・助けない・教えない--どうでもいい国だ。
 アメリカに対しては、日本を「虎」として対応してくれるように振舞っている。

 この状況の中で、戦後半世紀以上も日本の洗脳工作・世論誘導工作に携わった朝鮮系洗脳工作員達を日本の新聞・放送業界から排除・放逐するという作業が加速している。

 朝鮮系洗脳工作員達が、盛んに活動しているテレビ朝日、nhk という組織にも、「朝鮮系洗脳工作員達の排除・放逐」という日本人の意思が浸透しているようだ。

 以下、新聞から抜粋。

 17日午前、自民党の情報通信戦略調査会がNHKとテレビ朝日の経営幹部を党本部に呼んで事情を聴いた。

 NHKは「クローズアップ現代」でやらせが指摘されており、テレ朝は「報道ステーション」がヤリ玉にあがっている。
 コメンテーターだった元経産官僚の古賀茂明氏が降板について「官邸の皆さんからバッシングを受けてきた」と発言し、菅官房長官が「事実無根」と問題視したのだ。

 冒頭、調査会会長の川崎二郎元厚労相は「真実が曲げられて放送された可能性がある」と切り出した。
 この日、出席したのはNHKの堂元光副会長とテレ朝の福田俊男専務ら経営幹部。

 聴取後、福田専務らテレ朝側は、「経緯と事実関係を説明した。誤解が生じていたのでいい機会になった」と述べた。

 しかし、個別の番組について、政権与党がテレビ局に直接説明を求めるのは異例中の異例。
 民主党は「一歩間違えば報道の自由を大きく脅かす」と批判している。

 当のメディア幹部がホイホイ呼び出しに応じて、「いい機会」なんてどうかしている。
 この国の言論は危ういのではないか。


補足、感想など

 テレビ朝日が「いい機会になった」てか。
 どういう意味だろう?

 局内にいる朝鮮系洗脳工作員達を排除する方針に転換した—という意味かもしれないな。

 もう、日本の長い長い「戦後」は終焉している。
 テレビ局は、いつまで先の大戦の「戦後」を引きずっているのだ?

 冒頭でふれた。
 今、日本は虎だ。
 そんな虎である日本で、やれ捏造慰安婦がどうたら、歴史認識がどうたら—言い続ける工作員がいるということがおかしかろう。

 明治維新から約150年という歳月を経て、日本は産業革命組に追いつき、先達の背中すら見えないところまできた。
 日本の新レジームとは、先達の背中すら見えない、自分の眼と自分の才覚だけか頼りの「次の150年」に突入したということなのだ。

 明治維新の元勲達、伊藤博文が・大久保利通が望んだ「欧米列強と肩を並べる」という夢が、事実上、叶えられた今、新しい夢をもって、次の150年という時代に突入しようではないか。
 その時、旧レジームの中で日本人の足をひっぱり続けた朝鮮系洗脳工作員達はいかにも邪魔だ。

 で。
 こんな記事のようなことが発生したのだ。

--ここから--

 テレビ朝日系「報道ステーション」で、降板をめぐる官邸やテレ朝上層部からの“圧力”を暴露した元官僚の古賀茂明氏。
 「I am not ABE」と書いた紙を掲げ、強烈な最後っ屁をかましたが、古賀氏はまだマシかも知れない。

 この春の番組改編で、報道・情報番組のコメンテーターから、安倍政権に批判的な論客は一掃された。
 今や、反安倍論客はテレビ界の「絶滅危惧種」といってもいい。

 報ステでは、コメンテーターだった朝日新聞の恵村順一郎論説委員も3月いっぱいで降板する。 慰安婦問題の検証で、「慰安婦問題は消すことのできない歴史の事実」とコメントしたのが、同10月のテレ朝の番組審議会で「ちゃぶ台返し」と非難された。
 審議会委員長の見城徹・幻冬舎社長は安倍首相の「メシ友」だ。

 また、古賀氏と同じく精神科医の香山リカ氏も、3月をもって日本テレビ系「スッキリ!!」のコメンテーターから外れた。
 香山氏は昨年、安倍首相の集団的自衛権の行使容認会見を「欺瞞的」と切り捨てていた。

 ほかにも、作家のなかにし礼氏や、「秘密保護法は戦争できるようにするための法律」と喝破したジャーナリストの鳥越俊太郎氏。
 ジャーナリストの上杉隆氏や岩上安身氏らも、地上波から完全に姿を消してしまった。


■今の民放キー局に“意見は不要”の自粛ムード

 「私も民放キー局から、だいぶ干されています」と経済アナリストの森永卓郎氏だ。
 森永氏はアベノミクスに否定的な立場を明確にしている。
 「古賀さんのように官邸にニラまれなくとも、今の民放キー局には政権批判の自粛ムードが蔓延しています。
 広告収入は激減、制作費は大幅カット、少数スタッフで番組作りを強いられる現場は『始末書』を書く余裕すらない。裁判やBPOに訴えられたら面倒だ、とハナから厄介事を避ける風潮が強い。

 だから、コラムニストの勝谷誠彦さんや独立総合研究所の青山繁晴さんなど過激な“右派”も干されてしまうのです。

 元NHK記者の池上彰さんや、予備校講師の林修さんが重宝されるのは、政治的意見を極力抑えて、誰からも批判されないように時事ネタを解説するのが上手だから。今の民放キー局に“意見”は不要なのです」

 かくして報道・情報番組のMCやコメンテーターには、ジャニーズのタレントやよしもと芸人ばかりが増えていく。今のテレビは「言論の自由」を自らの手で握り潰している。

--ここまで--
 
 さらば、朝鮮系工作員たち。
 洗脳工作は楽しかったよ。