▲日米という世界の二強国から見捨てられた韓国が、どんどん追い詰められ、半狂乱の状態になっているようだ。
自分でこの半世紀以上もばらまき続けた種が、大きく成長して、その果実を自分自身で刈り取らざるを得なくなったということであろう。
悪く言えば、自業自得、身からでた錆—ということだ。
先日の安部さんの米議会での演説になにか不服があるようで、嫌がらせ工作を随分したようだ。
まぁ、お好きにしたら--。
日本から縁切りされ、苦し紛れの大暴れであろう。
そういえば、韓国人って、火病となると自分で自分の家に放火する—という人が出てくる。
あれと同じではないのかな。
自分で自分の国に放火して、滅ぼしてしまう----。
いやいや、民族としてもつ火病という宿痾は、やっかいではある。
以下、新聞から抜粋。
安倍首相が米連邦議会で行った演説に、
「植民地支配や侵略」や「心からのおわび」が盛り込まれなかったことに、
韓国、中国両政府は遺憾の意や不満を表明。
韓国外務省は「正しい歴史認識を通じ、周辺国と真の和解と協力を成し遂げる転換点になり得たにもかかわらず、
そうした認識も心からのおわびもなかった」との報道官声明を発表。
侵略や慰安婦問題などに言及しなかったことを批判、具体的にどの部分が遺憾なのかは示さなかった。
中国外務省の報道局長は、演説の具体的な内容については論評を避けた。
特に韓国メディアは批判報道を繰り返している。
「韓国呪術と反日」などの著作がある但馬オサム氏はこう語る。
「安倍首相の訪米に関して、韓国サイドは常軌を逸した妨害、いやがらせ行動を仕掛けていました。
２００７年に下院で可決した“慰安婦決議”の提案者であるマイク・ホンダ議員は、
演説の日のために韓国から来た元慰安婦の李容洙氏を帯同し、会場入りした。
演説終了後の満場の拍手に肩透かしを食った形でしょう」
李氏を押し出した在米韓国人による抗議デモもあった。
安倍首相の訪米に合わせ、韓国の大学教授がニューヨーク・タイムズに「真珠湾攻撃を忘れるな」との広告を掲載。日本はいまだ米国の敵というわけだ。
「ハーバード大での質疑応答では、韓国学生から慰安婦問題をどう思うかと切り出された安倍首相は、
慰安婦を『人身売買の被害者』と表現し『胸が痛む』と語りました。
慰安婦を“性奴隷”と認識させたい韓国に対する現時点での切り返しです。
同時に慰安婦問題を過去、戦時に起きた不幸の一つと一般化したのは見事。
なぜなら、慰安婦問題は女性一般における人権問題と主張していたのは他ならぬ韓国なのですから」と指摘。
▲補足、感想など
安部さんは、慰安婦騒動で謝罪などしていない。
｢人身売買の犠牲｣という言葉で、高額の前払い金をもらった親が自分の娘を民間の女衒業者に売り飛ばしたものだ—と事実を説明し、日本国･日本軍にはなんら関係がないと日本の関与を全面否定しているのだ。
ついでに、嫌々慰安婦になった人達には、大変だったでしょうね、ご苦労様です—と言葉を続けているだけだ。
しかし、この韓国人のヒステリックさは、当然、火病という朝鮮民族のもつ宿痾であろうが、日本にいる朝鮮系洗脳工作員達にもその責任の一端があろう。
戦後レジームの中で、日本人を洗脳し、世論誘導をして、日本人の税金が｢謂われもないタカリのネタとなって｣流れていったからだ。韓国人にさんざん甘い汁を吸わせたのだ。
朝日新聞、毎日新聞、東京新聞、日経、産経、ニッカンゲンダイ、地方新聞、フジテレビ、nhk、テレビ朝日などに巣くう朝鮮系洗脳工作員達。
なんとか言えよ。
本国の韓国人が、とうとう自国に｢放火｣しているぞ。
いまさら、放火するな—とも言えないか。
もう、戦後レジームが完全崩壊した。
韓国は、日本にとって、関わらない、教えない、助けない—どうでもいい国だ。
また、安部さんが完全否定しているように、日本人は捏造慰安婦について謝罪も賠償も絶対にしない。
さらば、韓国。
さらば、日本にいる朝鮮系洗脳工作員達。
日本人は、自国民に放火されて燃えさかる韓国をじっと黙って見ているだけだ。
※追記。
最近、韓国から投資マネーが逃げ出しているようだ。
--ここから--
韓国から世界の投資マネーが逃げ出している。
今年１～３月の外国人直接投資額が３割近く減少、国別でも日本が６割減、欧州が８割減、そして韓国が頼みの綱とする中国も８割減という数字だ。
韓国の産業通商資源部によると、直接投資額は申告ベースで前年同期比２９・８％減となった。
製造業が約８４％減と壊滅的で、サービス業が約１６％増えたが、カバーできなかった。
２０１０年１～３月期以降、投資額は着実に増加してきたのが、今年になって腰折れした形だ。
韓国メディアは、昨年１～３月期に、サムスン電子と米ガラス大手コーニングの合弁会社、サムスンコーニング精密素材の株をコーニング側が買収した反動だと報じている。
このＭ＆Ａが欧州経由で実施されたため、今期の欧州からの投資額が約８５％減となったとしている。
ただ、問題はそれだけではない。
米国からの投資こそ約５２％増えたものの、日本からの投資額は約６１％も減っているのだ。
朴槿恵政権は強硬な反日姿勢を続けており、日本からの投資が消極的になるのも自業自得というしかないが、韓国の最大の貿易相手国で、外交でも依存度を強める中国も「韓国離れ」が際立っているから事態は深刻だ。
---ここまで--
自分で、自国に放火した結果ということであろう。
