▲東京裁判を検証—か。
明治維新以来１５０年間の日本の歩みを突き放して、振り返る時代が来たなぁ、と思う。
２０１４年に、戦後レジームというものが完全崩壊したお陰であろう。
今、日本は「次なる１５０年」という新レジームを構築中だ。
そして、戦後レジームが完全崩壊して、今、極東の虎となった日本が、「先なる１５０年」を振り返り、検証してみよう—とするのは正しい発想だと思える。
１９世紀の後半、日本は英国の産業革命に約１００年遅れて、明治維新というリセットを経て、近代化、西欧化、富国強兵を掲げて邁進した。
３度に亘る戦争なども、産業革命に遅れ、帝国主義に遅れた、「ノロマ国・日本」という国の「あせり」と産業革命組の「奢り」との軋轢から産まれたものであろう。
太平洋戦争の直後から約半世紀以上にも及ぶ米軍が立案した朝鮮系洗脳工作員達からの「洗脳工作」「世論誘導工作」も、２０００年頃から２０１０年頃におけるインターネットの日本全国津々浦々までのも普及により、朝鮮系洗脳工作員達の工作活動が、日本人全員の目の前にさらされ、日本人全員がこれを「知ること」で、崩壊した。
こうして、上でふれた「先なる１５０年を振り返る」という作業を邪魔する工作員を容易に排除できると踏んで、自民党が検証組織を立ち上げようとしているのだ。
まぁ、まだ、日本人を卑しめてやろう-と企てる朝鮮系洗脳工作員達も元気ではある。
それでも、彼らを排除・放逐するという作業を日本人が妨害することはあるまい。
日本史で言えば、日本は、１６世紀から約５００年ぶりぐらいに、世界の最前線に立ったことになろう。
５世紀ぶりに世界の最前線に立った今、改めて、明治維新以来の１５０年を「突き放した目」をもって、振り返ろうではないか。
以下、新聞から抜粋。
自民党が「東京裁判」検証組織の立ち上げを検討、韓国人に衝撃
「許しがたいことだ」「殺人者が自らの罪を再検証すると言うようなもの」
2015年6月韓国・聯合ニュースによると、日本の政府与党がA級戦犯を審判した極東軍事裁判（東京裁判）の検証を行う組織の立ち上げを検討している。
日本のメディアは、自民党が戦後日本を占領統治した連合国軍総司令部（GHQ）による
「政策」「東京裁判」「現行憲法を作った過程」などを検証する組織の設置を検討と
報じた。
この組織は、東京裁判が日本の「侵略戦争」を認めた背景や、
「GHQが原案を作った」とされている現行憲法の作成過程を検証するもので、
改憲の必要性に関する議論を進める内容だと予測。
この報道に、韓国のネットユーザーから多くの意見が寄せられている。
「最終的には米国、そしてトルーマン大統領を戦犯にするシナリオだ」
「安倍はどこまでやろうとしているんだ。一度、行くところまで行かせてみるか」
「日米蜜月がこのような状況を招いた」
「日本が動き出している。日本の歴史歪曲と侵略行為に対し、戦時作戦統制権（戦争などの有事の際に、軍部隊の作戦を指揮する権限）もない韓国の政権に何が期待できるだろう」
「米国は中国抑止のために、日本のこうした行動を容認するかもしれないが、他の同盟国にとっては許しがたいことだ。
第2次世界大戦で日本軍と戦った米国兵士たちはどうなるんだ」
「一つの国だけじゃなく、連合軍全体が日本が侵略戦争を行ったと宣言し、日本は他国を侵略したことを認めて敗戦降伏を受け入れたではないか。
今になって自分たちの罪を検証するとは、とんでもないことだ。
小学生でも間違っていると分かる」
「殺人罪で有罪になった犯人が無期懲役になって、後日、仮釈放されてから自分自身の罪を再検証すると言っているようなもの」
▲補足、感想など
は、は、は。
韓国人の反応などどうでもいい。
そういえば、日韓の「離婚」がどうたら---という記事があった。
日本と韓国が「切れてしまえば」、日本にいる朝鮮系洗脳工作員達の排除・放逐もより容易となろう。
先なる１５０年を振りかえって、冷静な目で見直す---ということがより容易となりそうだな。
--ここから--
2015年6月、韓国・聯合ニュースによると、専門家から
「日韓関係が熟年離婚に向かう」との懸念が出ている。参考消息網が伝えた。
今年、日韓国交正常化50周年を迎えるが、
両国間は慰安婦問題を始めとする歴史問題や、ユネスコの世界遺産登録問題を抱えている。
韓国東西大学の教授は、
「1965年の制度は限界に来ている。日韓関係には新しいパラダイムが必要だ」と指摘。
歴史問題では、日本側は挑発的な言動をやめ、韓国は寛容になるべきだとした。
また、韓国国民大学の教授も、ドイツと周辺国との関係のように、
まず日本側の態度が重要であるとの考えを示しながら、
一方で「フランス、ポーランドの寛容も忘れてはならない」としている。
東京大学の教授は「歴史問題は重要だが、現在の日韓関係は歴史に重きが置かれ過ぎている」と指摘。
「両国関係の緊張は大きな損失をもたらすが、協力すれば利益が生まれる」と述べている。
また、神戸大学の教授は日韓関係が重要な局面に差し掛かっていると指摘する。
ｋ教授は「現在の状況を打破できなければ、日韓は最終的に“熟年離婚”の局面を迎える」とし、
両国が共同でプロジェクトを行うことを提案している。
--ここまで--
離婚ねぇ。
今年の早春、日本の麻生副首相が悪鬼羅刹のようなものいいで、韓国との縁切り宣言をした。
あれを韓国人は聞いていないのか。
聞かなかったか？
そう、それならそうでいいさ。
もう、韓国は日本が見捨て縁切りをした国家だ。
関わらない、助けない、教えない—どうてもいい国だ。
冒頭でふれた。
今、日本は約５世紀ぶりに世界の最前線にたった「極東の虎」だ。
もう、日本の目の前には、産業革命組という先達の背中さえ見えない。
明治維新以来約１５０年間は、産業革命組の背中を追い続ける—そういう時代であった。
これからの「次なる１５０年」という新レジームは、手本も見本もない、薄闇の中を手探りで進んていかなければならないのだ。
今こそ、明治維新以来の先なる１５０年を冷静な目で振り返り、次なる１５０年への「日本人として内なる指標」を作り上げるべきではあるまいか。
そして、東京裁判の検証作業というものは、そういう「内なる指標」を作り上げる作業の嚆矢となるものであろう。
